【産総研】新たな海水pH測定法開発、ISO規格として国際標準化。CCSの二酸化炭素漏洩監視方法に大きな道筋

[画像:二酸化炭素貯留・回収(CCS)における海洋二酸化炭素モニタリング 提供:国立研究開発法人産業技術総合研究所(産総研)]

国内の研究グループが国際標準化機構(ISO)に提案した海水の水素イオン濃度指数(pH)測定法が、国際規格ISO18191として発行されることになった。産業技術総合研究所(産総研)がこの9月に発表した。

研究グループは、産総研名誉リサーチャー兼東京都立産業技術研究センター理事・原田晃氏、環境管理研究部門主任研究員・鶴島修夫氏、海洋研究開発機構(JAMSTEC)海洋工学センター技術研究員・中野善之氏、むつ研究所所長・渡邉修一氏、環境総合テクノス社(KANSO)らからなる。この過程でJAMSTECとKANSOの活動は経済産業省新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の委託を受けて行われた。

この海水pH測定法が注目されるのは、CO2排出量削減技術として有力視されているCCS(CO2回収・貯留技術)の実際の運用において、大きな役割を果たすと考えられるからである。

研究グループが提案したのは、分光光度計を利用した比色法(測定試料に指示薬などを加えて発色させ、色の濃さを比べることによって対象物質の濃度を計る方法)によるpH測定方法である。海水に指示薬(メタクレゾールパープル)を添加し、その前後の吸光度(光の透過率)を精密に測定しpHを求める。この方法だと一般的な器具・装置で高精度な測定が可能であるという。今後は測定をCCS実証試験などで運用する中で、さらに効果的で実際的な活用方法を検討する。またCCSだけではなく、海洋酸性化研究への応用・貢献も期待されている。

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