【大林組「エコナビ(シティ版)」】エネルギーの面的利用設計構築を支援

[画像・上:大林組の「エコナビ(シティ版)」が想定する、エネルギーの面的利用モデル例。多用途の建物が混在して複雑多岐なエネルギーフローを描く都市内街区に加え、大規模な学校、病院施設などでも、エコで省エネ性能に優れる最適なエネルギーシステムを提案する(提供:大林組)]

建物への省エネ手法適用の効果とコストとの関係を「見える化」し、最も効果的な省エネ手法の組み合わせを導き出す、大林組の設計支援ツール「エコナビ」。1998年に開発した汎用版(一般建物の新築を想定)に始まり、マンションなどさまざまな建物新築用や既築物件リニューアル用など、用途に合わせた各種エコナビを開発し実績を重ねてきた。

その最新版が「エコナビ(シティ版)」だ。その名の通りエリア単位での複数の建物や施設を連携させるエネルギーの面的利用に際して、最適なシステムを設計のために、エリアの省エネ・低炭素化や、分散型電力の自給率を評価する。

エネルギーシステム評価に際しては、複数の建物や施設からなるエリアの熱需要と電力需要に対応。エリア内の建物条件(面積や用途など)、各種設備の容量と性能、運転条件など、条件設定を入力。すると、従来の系統電源や都市ガスに加え、ガスエンジンや燃料電池によるコジェネ、太陽光発電設備、大型蓄電池設備など、各種分散型電源を組み合わせたエネルギーシステムを計画。年間エネルギー費、エネルギー消費量、CO2排出量などの項目を評価する仕組みだ。

各計画条件に対する費用対効果の評価は、内蔵されている設備工事費やメンテナンス費などの概算データを使用し分かりやすく表示する。計画条件の変更を繰り返しながら、事業性、省エネ性、低炭素性、電力供給の安定性を見据えた最適な組み合わせを探索できる。

エリアのBCP対応性も評価

設計するエネルギーシステムの任意の時刻や時間帯における電力自給率や蓄電池の放電可能時間を年間出現頻度の形で予測する機能により、任意時間帯におけるエリア内の電力自給率と、その自給率の年間達成確率を算出。これによりエリアのBCP対応性評価も行うことができる。

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