映画『日本と再生』上映会開催 再エネ導入を進める世界の潮流を再認識

 

ドキュメンタリー映画『日本と再生 光と風のギガワット作戦』の上映会がこのほど都内で行われた。本作は、日本の原子力発電が抱える問題点を衝いた『日本と原発』2部作に続く第三作目となる。2部作は自主上映にも関わらず合計約1,800回上映されて、約10万人を動員した。

[画像・上:映画『日本と再生』上映会より。左から、監督である河合弘之弁護士、小泉純一郎元総理、ISEP所長・飯田哲也氏]

監督を務めたのは、引き続き河合弘之氏(さくら共同法律事務所)。河合氏は現役の弁護士として全国の原発訴訟にも関わっている。

『日本と再生』の中で河合氏は欧米や中国など世界の自然エネルギーの現場に足を運び、人々の声を聴く。そこで浮かび上がるのは、経済・社会、そして人々の生活と分かちがたく結びついた自然エネルギーの姿だ。

「前の2つの映画を観た人たちから受けた『原発の問題点は把握できましたが、その代わりとなる電源はあるのでしょうか』という疑問に答えるために今回製作した。『自然エネルギー、再エネは割に合わない』と考えている日本の国民、そして国内産業界の人たちにぜひ観てほしい。自然エネルギーは儲かるんです」と河合氏。

本作品の企画・監修、さらには映画の出演までこなした、環境エネルギー政策研究所(ISEP)所長の飯田哲也氏は「自然エネルギーのステークホルダーは多い。その特長を活かして、ドイツのシュタットヴェルケに見られるような自然エネルギーを介した自治体と住民一体の街づくりも可能だ」と、エネルギーとコミュニティとの関係の可能性を語る。映画の中でも、元気アップつちゆ(福島県)、まめってぇ鬼無里(長野県)、宝塚すみれ発電(兵庫県)など、国内で萌芽しているグラスルーツの取組が紹介される。

上映会には小泉純一郎元総理も参加。「東日本大震災の後、日本は約2年間も原発ゼロを経験している。それでもやっていけることを証明した」と発言。「原発を代替するのは自然エネルギーしかない」とも述べて、今後の自然エネルギー・再エネの進展に期待を込めた。

映画『日本と再生』は、今後全国各地で上映会の開催が予定されている。詳細は公式HPまで。http://www.nihontogenpatsu.com/

 

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