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カテゴリー:水素
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水素グリラーのJIA認証取得、「脱炭素な調理」実現に一歩【リンナイ】トヨタと共同開発
リンナイ(名古屋市中川区)は、開発した水素ガス使用のグリラー(調理用過熱グリル)の実証機で、(一財)日本ガス機器検査協会(JIA)の認証を取得した。トヨタとの共同開発であり、2025年秋の開所に向けて静岡県裾野市で建設が進められているトヨタの実験都市「ウーブン・シティ」でカーボンニュートラルな調理の実現を目指して実証実験を行う予定になっている。 -
90MPa級水素昇圧ポンプの1,200時間運転試験実施【三菱重工業】実際の水素ST環境で問題なくのべ140トンの水素を充填
三菱重工業は、水素ステーション(ST)向けの90MPa級超高圧液体水素昇圧ポンプに対する長期耐久性試験において、累計1,200時間の運転を達成した。 -
水素エンジン仕様ハイブリッド鉄道車両を開発へ【JR東海/iLabo】非電化路線の電化実現し脱炭素に貢献目指し
東海旅客鉄道(JR東海)は、鉄道車両から排出されるCO2の実質ゼロに向けた取り組みの一環として開発を進めていた、水素エンジンと蓄電池を組み合わせた新たなハイブリッドシステムについて、今般試作品が完成したことを発表した。小牧研究施設(愛知県小牧市)で水素エンジンハイブリッドシステム単体の性能評価試験を実施。その後、2025年度からは模擬車両と組み合わせた模擬走行試験を実施する予定だ。 -
水素発電電力を東宝撮影スタジオへオフサイト供給開始【東宝/JERA】ガスエンジン水素発電+燃料電池で「24/7」達成に貢献
映画・映像会社大手の東宝(東京都千代田区)と、発電事業者のJERAは11月、水素発電による東宝への電力供給を開始した。水素発電により発電された電力は、国内最大クラスの撮影スタジオである東宝スタジオ(東京都世田谷区)にオフサイト供給する。電力供給はJERAのグループ会社で小売電力事業者であるJERAクロスが行う。水素専焼のゼロエミッション火力で発電した電力の商用利用が行われる国内初の事例となった。 -
PEM型水電解装置の中核部品製造拠点を都留市に建設へ【カナデビア】2030年代に1,000億円規模へ成長目指す
カナデビア(大阪市住之江区)はこのほど、工業的な水素製造手法の一つである固体高分子(PEM=Polymer Electrolyte Membrane)型の水素発生装置において、中核機器となる水電解スタックの量産工場を山梨県都留市に建設することを決定した。 -
再エネ由来・グリーンアンモニアの製造開発で新たな成果【IHI】実用化に向け大型化推進
IHIは11月、同社の水素エネルギー技術開発施設である「そうまIHIグリーンエネルギーセンター(SIGC、福島県相馬市)内の水素研究棟「そうまラボ」において、目標とした効率で再エネ由来グリーンアンモニアを製造できることを確認した。 -
出光興産と三菱商事が低炭素アンモニアSC構築を共同検討へ
出光興産と三菱商事は、低炭素なアンモニアの国際サプライチェーン(SC)構築に係る検討を開始する。低炭素アンモニア運搬船や輸入受入拠点の効率運用、エクソンモービルが米国テキサス州・ベイタウンで推進するクリーン水素・アンモニア製造プロジェクトの参画、アンモニアの引き取りなどが現時点での共同検討の項目として指摘されている。 -
「水素基金」今年度対象者6名決定=ENEOS
水素エネルギーに関する基礎的な研究を対象に研究開発助成金を拠出する、ENEOSの「公益信託ENEOS水素基金」の2024年度助成対象者として6名の研究者が決定。11月に都内で贈呈式が挙行された。 -
港湾荷役機械の電源装置を燃料電池に置き換え完了【東京都港湾局/日本郵船ほか】東京港湾部のCNP化視野に
東京都は、2023年3月に策定した「東京港カーボンニュートラルポート(CNP)形成計画」に基づく、都内の港湾の脱炭素化に向けた取組を推進している。その一環として公募した、東京港における荷役機械に関する事業において、大井埠頭の荷役機械の電源として燃料電池の発電電力を用いる事業がこの10月から始まった。 -
「資源としての水素」事業化視野に米国のスタートアップへ出資=大阪ガス
大阪ガスは、地中に滞留する天然水素の探鉱・開発・生産を手掛ける、米国のスタートアップ企業であるコロマ社に出資した。水素は従来、資源の状態として単体で地球上にほとんど存在しないとされてきた。しかしエネルギーとしての水素の、社会実装への期待が高まる中、水素への意識も高まり、従来は見逃されてきた天然水素の存在が近年徐々に報告されるようになっている。 -
「水素パイプライン」都臨海部での実現可能性を検討へ【東京都/NTTデータ経営研究所ほか】既設の通信洞道・管路の有効利用も織り込み
NTTデータ経営研究所(東京都千代田区)は、空港臨海部においてパイプライン経由での大規模水素供給・利活用の実現可能性調査(FS)などを、東京都と共同で実施する事業者として協定を締結した。CO2削減量の試算、パイプラインの敷設・運用コストの調査、洞道・管路・NTT通信ビルの調査などを行っていく。 -
研究サイトで外部から水素受入開始、蓄エネ機能強化【清水建設】オンサイト・オフサイト両方からの水素に対応できる水素エネルギーシステムに進化
清水建設と(国研)産業技術総合研究所が共同開発した建物付帯型水素エネルギー利用システムが、新システム「Hydro Q-BiC TriCE」として新たに構築された。急速充填用水素吸蔵合金タンクを新たに開発しNOVAREのHydro Q-BiCに実装。オンサイト・オフサイト双方からの水素供給に対応できるシステムとなった。 -
アンモニアバンカリングブームの基本設計承認を取得【日本郵船/東京貿易グループ】アンモニア燃料実用化・大量輸送を念頭に開発
海運会社大手の日本郵船と、商社の東京貿易ホールディングスのグループ会社であるTBグローバルテクノロジーズ(TBG)は9月、アンモニアバンカリングブームの基本設計承認(AiP)を授与された。この授与式は、両社で共同開発したアンモニアバンカリングブームに関して、これ以前に取得していた(一財)日本海事協会(ClassNK)からのAiPが世界初だったことを受けて、設定された。 -
「液化水素運搬船ガイドライン」最新第3.0版公表【日本海事協会】IMO勧告改訂受け液水格納設備の安全要件など新設
(一財)日本海事協会(ClassNK)は、「液化水素運搬船ガイドライン(第3.0版)」を発行した。液化水素運搬船の安全性検討に必要な内容を網羅し、関連技術の開発への貢献を目指す。今般、暫定勧告の新たな改正が採択されたことを受け、日本海事協会は同暫定勧告の改正内容および関連のプロジェクトを通じて得られた知見を反映した。 -
水素専焼・家庭用給湯器の実証実験を豪州で実施へ【ノーリツ】現地エネ企業と協業、機器信頼性など検証
ノーリツとオーストラリアのグループ会社ダックスマニュファクチャリング(Dux)は、西オーストラリアを中心としたエネルギーインフラ会社であるアトコガスオーストラリア(ATCO)と共同で、水素100%燃焼家庭用給湯器の実証実験を12月から始める。