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カテゴリー：コラム
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連載「100％自然エネルギー地域をゆく125」自然エネルギー100%を目指すデンマークのスマートエネルギーシステムへの展望 ～国際会議の現場からの報告
2023年9月12日と13日の2日間に渡りデンマークの首都コペンハーゲンにおいて第9回目となるスマートエネルギーシステムをテーマとした国際会議が開催され、前後2日のテクニカルツアーと合わせて参加しました。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく124」1.5度C未満を実現する世界のエネルギーシナリオ ～2030年に向けて自然エネルギーを3倍に
世界の平均気温の上昇を1.5度C未満に抑えるための温室効果ガス排出量の削減目標の達成に向けて世界各国は、NDC（国が決定する貢献）とパリ協定に基づく長期戦略を国連に提出しています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく123」日本国内の自然エネルギー電力の割合（2022年度） ～2030年目標に向けた現状と課題
日本国内でも太陽光発電を中心に変動性自然エネルギー（VRE）の割合が急速に増加し、2022年度には11%に達しました。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく122」日本の100%自然エネルギー地域 ～エネルギー永続地帯の最新データ（2021年度推計）
都道府県や市町村別などの地域毎に評価することで、より大きな割合で自然エネルギーを供給している地域を見出していくことが重要です。そのため、2007年から毎年、「永続地帯研究会」（千葉大学倉阪研究室とISEPの共同研究）として日本国内の地域別の自然エネルギー供給の現状と推移を明らかにしてきています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく121」全国に広がる変動性自然エネルギーの出力抑制 ～自然エネルギー100%への電力システムの課題連載
2022年4月から四国電力、東北電力、中国電力および北海道電力の各送配電エリアにおいて変動性自然エネルギーVRE（太陽光および風力）の出力抑制が初めて実施されました。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく120」エネルギー需要からみた世界の自然エネルギーの拡大 ～「自然エネルギー世界白書2023」より
今年から、自然エネルギー世界白書の構成が大きく変わり、5つのレポートに分割して公表されています。この第1弾の「エネルギー需要」編のレポートでは建築物、産業、輸送、農業の4つの主要なエネルギー需要セクターにおける自然エネルギーの成長を取り上げています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく119」自然エネルギー電力の割合から見るエネルギー転換の進捗 ～2022年データより
電力調査統計や全国の電力需給データなどより2022年の日本国内の全発電電力量（自家消費を含む）の電源別割合を推計しました。その結果、2022年（暦年）の日本国内の自然エネルギーの全発電電力量に占める割合は22.7%となりました。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく118」脱炭素化へ向かう世界の自然エネルギー電力の急成長 ～世界各国の最新トレンド（2022年）
2022年の新規導入量は、太陽光が約190GW、風力発電が77GWとなり、太陽光と風力と合わせた年間導入量は約270GWに達して、前年の約250GWを超えて過去最高になりました。それらの国別の内訳を見ていきたいと思います。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく117」2022年の電力需給データから見えること ～自然エネルギー100%へ向かう電力システム
電力供給に占める自然エネルギーの割合は、日本国内でも年間電力量で20%を超え、変動性自然エネルギーVREの割合もほぼ10%に達しています。日本国内の電力需給データについてはISEPのEnergy Chartでは公表されたデータから様々なグラフでインタラクティブに分かり易くデータを分析できます。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく116」エネルギー危機により加速する自然エネルギー市場の成長 ～2022年も過去最大規模に
2022年はロシアのウクライナ侵攻に伴う世界的な化石燃料価格の高騰がエネルギー市場に多大な影響を与え、エネルギー危機が現実のものになりました。一方で、新型コロナウィルスの影響からの世界経済の回復により、世界全体のCO2排出量は増加し、パンデミック前の水準に戻っています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく115」セクターカップリングで自然エネルギー100%を目指す ～デンマークのPower-to-X戦略
デンマークでは、2030年までには年間電力消費量に対して自然エネルギー100%を目指すことが目標になっており、さらに2050年までの長期目標として脱化石燃料や全エネルギー消費に対して自然エネルギー100%を目指しています。デンマークの電力システムにおいては、2020年の段階ですでに風力を中心としたVRE（変動性自然エネルギー）の割合が50%を超えており、VREの割合が比較的高い欧州各国の中でも最も高いレベルとなっています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく114」自然エネルギー100%を目指すデンマークのスマートエネルギーシステム ～国際会議からの報告
2022年9月13日と14日の2日間に渡りデンマーク第三の都市オールボーにおいて第8回目となるスマートエネルギーシステムをテーマとした国際会議が開催され、前後２日の視察ツアーと合わせて参加しました。筆者は2017年からこの国際会議に毎年参加しており、この連載でも毎年記事を書いています。2020年と昨年はオンラインでの参加が余儀なくされましたが、今年は3年ぶりにリアルで参加する機会に恵まれました。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく113」気候危機とエネルギー危機により加速する自然エネルギー100%への行程 ～欧州の最新動向
自然エネルギーの電力分野の導入では、1990年代以降、欧州での取り組みが世界的に先行して進んでいます。欧州28カ国全体（英国を含む）での発電電力量の割合も2017年には30%を超え、2021年には約38%に達して、化石燃料による発電の割合とほぼ拮抗しています。これは日本国内の自然エネルギー電力の割合の2倍近くに相当します。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく112」日本国内の自然エネルギー電力の割合（2021年度） ～FIT制度開始から10年間の軌跡
FIT制度で実際に導入された自然エネルギーの発電設備は全体でどのぐらいの設備容量になったのでしょうか。また、年間の発電電力量はどのくらいになっているのでしょうか。日本国内で自然エネルギーがどれだけ導入されているかを、2021年度の最新データで見ながら、FIT制度開始後、10年間の軌跡を振り返ってみたいと思います。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく111」化石燃料の高騰に対して進む自然エネルギーのコスト低減 ～国際自然エネルギー機関IRENAの最新レポートより
コロナ禍が続くなか、2021年には経済活動は世界的に急速な回復傾向にありましたが、その影響で化石燃料などの資源価格が上昇し、電力価格の高騰が引き起こされました。その後のロシアによるウクライナ侵略により、欧州を中心にさらなるエネルギー危機に見舞われています。
