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カテゴリー：コラム
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連載「100％自然エネルギー地域をゆく106」2021年の電力需給データから見えること ～自然エネルギー100%へ向かう電力システム
2012年にスタートしたFIT制度により電力供給に占める自然エネルギーの割合は、日本国内でも年間電力量で20%を超え、変動性自然エネルギーVRE（太陽光および風力発電）の割合も10%に達しています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく105」脱炭素化に向けて続く自然エネルギー市場の成長 ～2021年も過去最大規模に
2021年は新型コロナウィルスの影響からの世界経済の回復により、世界全体のCO2排出量は前年から約5%増加しました*1。2021年11月にイギリスのグラスゴーで開催されたCOP26のグラスゴー気候合意では、世界全体の産業革命以降の気温上昇を1.5度Cに抑える努力をすることが合意されました。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく104」自然エネルギー100%を目指すデンマークの知見 ～電力システムの柔軟性の発展
デンマークエネルギー庁が2021年6月に公表した最新レポート「デンマークの電力システムにおける柔軟性の発展とその役割」では、風力・太陽光で電力の50%をまかなうための統合ソリューションと100%の未来に向けた可能性が示されています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく103」1.5度C目標を実現する世界のエネルギーシナリオ ～IRENAの最新レポートより
国際自然エネルギー機関（IRENA）が2020年4月に発表したレポート「世界の自然エネルギー展望」では自然エネルギーへの「エネルギー転換シナリオ」として、2050年までにCO2排出量を70%削減と見込んでいました。その後、1.5度C度シナリオを含むレポートが、2021年6月に公表されました。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく102」九州エリアの自然エネルギー出力抑制の現状と課題 ～自然エネルギー100%に向けて
2020年度に太陽光の発電電力量の割合が全国でも最も高いエリアになっている九州エリアでは自然エネルギーの割合は26.8%となり、前年度の23.4%から増加しました（図1）。水力発電の割合5.2%に対して太陽光発電が14.9%に達しており、変動する自然エネルギー（VRE）の割合も風力の0.9%と合わせて15.8%と全国で最も高くなっています。一方で、原子力発電の割合も26.0%と、全国のエリアの中で圧倒的に高く、自然エネルギーの割合に匹敵しています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく101」欧州と日本の2030年の自然エネルギー導入目標 ～自然エネルギー100%に向けて
欧州連合（EU）では、2050年の気候中立やグリーン・リカバリーを目指すグリーン・ディール構想を実現するためにも、野心的な温室効果ガスの排出削減目標を目指す「欧州気候法」が2021年6月に欧州議会で承認されました。その中では、2030年の削減目標を40%から55%に大幅に引き上げました。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく100」拡大する日本国内の自然エネルギー電力の割合 ～最新データ2020年度まで10年間の軌跡
この連載も今回で100回目となりました。その前の世界の自然エネルギーの現状に関する連載に引き続き、2018年1月に新連載としてスタートしました。当初は、永続地帯など自然エネルギー100%の地域に関する話題を中心にしていましが、現在は自然エネルギー100%に向けた世界各地の動きやデータなどを幅広く取り上げています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく99」東京都の再生可能エネルギー100%シナリオ ～グリーン・リカバリーによる脱炭素化ロードマップ
東京都では、2019年5月に2050年までのカーボンニュートラルを目指す「ゼロエミッション東京」を宣言し、同12月に「ゼロエミッション東京戦略」（以下「戦略」）を策定しました。さらに2021年1月に小池都知事が2030年の50%CO2削減（2000年比）をめざすと表明しました。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく98」日本の100%自然エネルギー地域 ～エネルギー永続地帯の最新データ（2019年度推計）
日本国内全体では、自然エネルギーの年間発電電力量に占める割合がようやく2019年度に19.2%になりましたが、2020年（暦年）では20%を超えています。2019年度の自然エネルギーの年間発電電力量の内訳をみると水力が7.7%と最も大きな割合になっていますが、太陽光が7.6%とその次に大きな割合を占めています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく97」世界の自然エネルギーとグリーン・リカバリー ～世界各国の最新トレンド（2020年）
2020年は、新型コロナウィルスの影響で世界全体の経済活動が停滞し、一時的に化石燃料の消費量が減少することでエネルギー起源のCO2排出量は約6%減少しました。国際エネルギー機関（IEA）の最新レポートでは2021年については5%程度リバウンドしてCO2排出量は増加することが予測されています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく96」自然エネルギー100%を目指す世界の都市 ～自然エネルギー都市世界白書2021より
REN21（21世紀のための自然エネルギー政策ネットワーク）は2021年3月に「自然エネルギー都市世界白書2021」を公表しました*1。この白書は、全世界の都市の自然エネルギーへの転換の取組み状況について調査した唯一のレポートとして2019年に初めて発行され、今回で2回目の発行になります。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく95」2020年の電力需給データから見えること ～自然エネルギーが電力システムの主力に
2020年は日本でも電力自由化が進みつつある中で、全ての電力供給エリアで法的な発送電分離が行われ、発電や電力小売りを行う部門と一般送配電事業を行う部門が別会社になりました。さらに自然エネルギーの環境価値などを扱う非化石価値取引市場が徐々に整備され、変動する自然エネルギーに対して電力システムの柔軟性を担う需給調整市場などが準備されています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく94」コロナ禍の世界で躍進する自然エネルギー ～2020年は過去最大の導入量
2020年は新型コロナウィルスにより世界経済が大きな影響を受け、世界全体のCO2排出量は前年から約7%減少しました*1。同時に2020年にはパリ協定がスタートすると共に自然エネルギー市場も世界的に2030年までの10年を見据えて新たなステージを迎えています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく93」熱分野と交通分野の脱炭素化を巡る世界の潮流 ～国際機関の最新レポートより
パリ協定のもと気候危機に対応するためには温室効果ガス特にCO2（二酸化炭素）の排出量を2050年までに実質ゼロ（Net Zero）とすることが求められており、多くの国や自治体、企業や団体が2050年までにCO2排出量を実質ゼロにすることを宣言しています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく92」自然エネルギー100%に向かう欧州のスマートエネルギー最新動向 ～国際会議オンライン参加報告
例年、海外で開催されるエネルギー分野の国際会議に発表や調査のため参加してきましたが、今年はやはり世界的な新型コロナウィルスの感染拡大により関係する国際会議は全てオンライン開催となりました。
