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カテゴリー:コラム
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連載「100%自然エネルギー地域をゆく89」日本国内の自然エネルギーの割合とFIT制度の実績 ~2019年度の最新データより
日本国内でも太陽光発電を中心に変動する自然エネルギーの割合が地域によっては急速に増加しつつあります。 -
連載「100%自然エネルギー地域をゆく88」進む世界の自然エネルギーへの投資 ~今後10年間の展望
REN21が6月16日に公表した自然エネルギー世界白書2020によると、世界の最終エネルギー消費に占める近代的な自然エネルギーの割合(2018年データ)は11.0%。その内訳としては電力分野(大規模水力を含む)が5.7%、熱分野が4.3%、交通分野が1.0%となっています。 -
連載「100%自然エネルギー地域をゆく87」エネルギー永続地帯 ~自然エネルギー100%の市町村の傾向
エネルギー需要(家庭、業務および農林水産)に対する自然エネルギー(発電および熱)の年間供給量(2018年度推計)の割合が100%を超える「エネルギー永続地帯」と呼ばれる市町村の数は119に達し、前年度の100から着実に増えています。 -
連載「100%自然エネルギー地域をゆく86」世界の自然エネルギーの展望 ~中長期的なエネルギー転換シナリオと経済的回復
IRENAが2020年4月に公表したレポート「世界の自然エネルギーの展望」は、2050年までの長期的なエネルギー転換において持続可能な低炭素社会を実現するためのシナリオ「エネルギー転換シナリオ」と共に2050年以降の脱炭素化(ゼロエミッション)のシナリオとして「さらに深い脱炭素化の展望」を示しています -
連載「100%自然エネルギー地域をゆく85」世界の自然エネルギーとグリーン・リカバリー ~世界各国の最新トレンド(2019年)
コロナ後の回復(リカバリー)の過程において積極的に自然エネルギーを取り入れた「グリーン・リカバリー」が国際自然エネルギー機関(IRENA)の行動連合(Coalition for Action)などから提案されています。 -
連載「100%自然エネルギー地域をゆく84」日本の100%自然エネルギー地域 ~エネルギー永続地帯の最新データ
より大きな割合で自然エネルギーを供給している地域を見出し、持続可能な地域を将来に渡り増やしていくことが重要です。そのため毎年、「永続地帯研究会」(千葉大学倉阪研究室と環境エネルギー政策研究所の共同研究)として日本国内の地域別の自然エネルギー供給の現状と推移を明らかにしてきています。 -
連載「100%自然エネルギー地域をゆく83」2050年までに二酸化炭素排出実質ゼロを目指す自治体 ~地域から目指す脱炭素社会
国際的な気候変動対策の取り決めであるパリ協定(2016年発効)では、温室効果ガスの削減に関する国別約束(NDC)の提出が求められています。日本も2015年に最初のNDCを提出しましたが、パリ協定では5年毎の再提出が求められており、日本政府は2020年3月末に削減目標を引き上げずに再提出しました。 -
連載「100%自然エネルギー地域をゆく82」世界の風力発電市場の最新動向 ~安定成長を続ける世界と日本の課題
2020年を迎え世界の自然エネルギー市場は過去10年間、急成長を遂げていますが、その中でも風力発電は太陽光発電に先行して1990年代から導入が始まり、特に欧米や中国で導入が進んだ主力の自然エネルギーです。 -
連載「100%自然エネルギー地域をゆく81」世界で進む自然エネルギーの電力分野での導入状況 ~2019年の最新データより
エネルギーの電力分野の導入では、1990年代以降、欧州(EU)での取り組みが世界的に先行して進んでおり、欧州28カ国全体での割合も、2017年には30%を超えて2019年には約34%に達しています。 -
連載「100%自然エネルギー地域をゆく80」欧州各国の自然エネルギー割合の推移と目標 ~欧州のエネルギー・気候政策の実績
2020年を迎え、2009年に策定された欧州連合(EU)指令(RED:Renewable Energy Directive)では、温室効果ガスの削減目標20%(1990年比)と共に最終エネルギー消費に占める自然エネルギーの割合を20%とする目標が定められています。 -
連載「100%自然エネルギー地域をゆく79」日本国内の電力需給データ(2019年)から見えること ~全国で増加する自然エネルギーの割合
2016年度より一般送配電事業者から法令に基づき電力会社エリア毎の電力需給の実績データ(電源種別、1時間値)が1カ月遅れで数値として毎月公表されています。そこで、ちょうど2月上旬に2019年末までの電力需給データが公表されましたので、昨年と同様に2019年のデータを、自然エネルギーを中心に整理してみましょう。 -
連載「100%自然エネルギー地域をゆく78」新たなステージを迎えた世界の自然エネルギー ~これまでの躍進とこれからの展望
この10年間に世界の自然エネルギーはまさに急成長を遂げ、2019年末までには風力発電や太陽光発電の設備容量はそれぞれ600GW(1GW=100万kW)を超えて、それぞれ原子力発電の設備容量(約400GW)の1.5倍に達し、風力と太陽光を合わせた設備容量は1,300GW近くに達しました。 -
連載「100%自然エネルギー地域をゆく77」固定価格買取制度FITの現状とこれまで ~自然エネルギー大量導入への課題
日本国内での自然エネルギーの導入について、2012年のFIT(Feed-in Tariff)制度のスタートから7年以上が経過し、太陽光発電を中心に導入量が増加してきました。 -
連載「100%自然エネルギー地域をゆく76」北海道での自然エネルギー100%への取組み ~エネルギー永続地帯とイベント開催報告
北海道は、自然エネルギーの導入ポテンシャルが非常に大きく、本コラムでも紹介しているエネルギー永続地帯で評価している地域的エネルギー自給率で、100%を超える市町村が多数あります。2017年度の推計値では、北海道内にある179市町村のうち10の市町村が100%を超えるエネルギー永続地帯です。 -
連載「100%自然エネルギー地域をゆく75」パリ協定の目標を達成する世界の長期シナリオとは ~自然エネルギー100%を目指して
パリ協定が発効し、2020年から具体的な取り組みが国際的にスタートします。パリ協定がめざす全体目標では、世界全体の平均気温を2℃未満に抑えることが求められています(1.5℃未満に抑える努力も追及する)。その達成には、できるだけ早期に温室効果ガスの排出量ゼロを目指すことが必要と言われています。