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カテゴリー：コラム
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連載「100％自然エネルギー地域をゆく94」コロナ禍の世界で躍進する自然エネルギー ～2020年は過去最大の導入量
2020年は新型コロナウィルスにより世界経済が大きな影響を受け、世界全体のCO2排出量は前年から約7%減少しました*1。同時に2020年にはパリ協定がスタートすると共に自然エネルギー市場も世界的に2030年までの10年を見据えて新たなステージを迎えています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく93」熱分野と交通分野の脱炭素化を巡る世界の潮流 ～国際機関の最新レポートより
パリ協定のもと気候危機に対応するためには温室効果ガス特にCO2（二酸化炭素）の排出量を2050年までに実質ゼロ（Net Zero）とすることが求められており、多くの国や自治体、企業や団体が2050年までにCO2排出量を実質ゼロにすることを宣言しています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく92」自然エネルギー100%に向かう欧州のスマートエネルギー最新動向 ～国際会議オンライン参加報告
例年、海外で開催されるエネルギー分野の国際会議に発表や調査のため参加してきましたが、今年はやはり世界的な新型コロナウィルスの感染拡大により関係する国際会議は全てオンライン開催となりました。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく91」自然エネルギー100%を目指すイニシアティブ ～本流となった100%自然エネルギーへの取組み
日本国内での自然エネルギー100%に向けたイニシアティブ「自然エネルギー100%プラットフォーム」は、国際的なイニシアティブ「自然エネルギー100%世界プラットフォーム」と同じ2017年からスタートし、国内向け日本語Webサイトが開設されています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく90」欧州の自然エネルギー100%シナリオ ～長期的なインフラ構築計画を後押し
EU（欧州連合）は、パリ協定における気候変動対策の長期戦略を2020年3月に提出しました。この中では、2050年までに気候中立（Climate Neutral）を目指すとしており、温室効果ガスの排出量を実質（ネット）ゼロにすることを意味しています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく89」日本国内の自然エネルギーの割合とFIT制度の実績 ～2019年度の最新データより
日本国内でも太陽光発電を中心に変動する自然エネルギーの割合が地域によっては急速に増加しつつあります。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく88」進む世界の自然エネルギーへの投資 ～今後10年間の展望
REN21が6月16日に公表した自然エネルギー世界白書2020によると、世界の最終エネルギー消費に占める近代的な自然エネルギーの割合（2018年データ）は11.0%。その内訳としては電力分野（大規模水力を含む）が5.7%、熱分野が4.3%、交通分野が1.0%となっています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく87」エネルギー永続地帯 ～自然エネルギー100%の市町村の傾向
エネルギー需要（家庭、業務および農林水産）に対する自然エネルギー（発電および熱）の年間供給量（2018年度推計）の割合が100%を超える「エネルギー永続地帯」と呼ばれる市町村の数は119に達し、前年度の100から着実に増えています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく86」世界の自然エネルギーの展望 ～中長期的なエネルギー転換シナリオと経済的回復
IRENAが2020年4月に公表したレポート「世界の自然エネルギーの展望」は、2050年までの長期的なエネルギー転換において持続可能な低炭素社会を実現するためのシナリオ「エネルギー転換シナリオ」と共に2050年以降の脱炭素化（ゼロエミッション）のシナリオとして「さらに深い脱炭素化の展望」を示しています -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく85」世界の自然エネルギーとグリーン・リカバリー ～世界各国の最新トレンド（2019年）
コロナ後の回復（リカバリー）の過程において積極的に自然エネルギーを取り入れた「グリーン・リカバリー」が国際自然エネルギー機関（IRENA）の行動連合（Coalition for Action）などから提案されています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく84」日本の100%自然エネルギー地域 ～エネルギー永続地帯の最新データ
より大きな割合で自然エネルギーを供給している地域を見出し、持続可能な地域を将来に渡り増やしていくことが重要です。そのため毎年、「永続地帯研究会」（千葉大学倉阪研究室と環境エネルギー政策研究所の共同研究）として日本国内の地域別の自然エネルギー供給の現状と推移を明らかにしてきています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく83」2050年までに二酸化炭素排出実質ゼロを目指す自治体 ～地域から目指す脱炭素社会
国際的な気候変動対策の取り決めであるパリ協定（2016年発効）では、温室効果ガスの削減に関する国別約束（NDC）の提出が求められています。日本も2015年に最初のNDCを提出しましたが、パリ協定では5年毎の再提出が求められており、日本政府は2020年3月末に削減目標を引き上げずに再提出しました。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく82」世界の風力発電市場の最新動向 ～安定成長を続ける世界と日本の課題
2020年を迎え世界の自然エネルギー市場は過去10年間、急成長を遂げていますが、その中でも風力発電は太陽光発電に先行して1990年代から導入が始まり、特に欧米や中国で導入が進んだ主力の自然エネルギーです。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく81」世界で進む自然エネルギーの電力分野での導入状況 ～2019年の最新データより
エネルギーの電力分野の導入では、1990年代以降、欧州（EU）での取り組みが世界的に先行して進んでおり、欧州28カ国全体での割合も、2017年には30%を超えて2019年には約34%に達しています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく80」欧州各国の自然エネルギー割合の推移と目標 ～欧州のエネルギー・気候政策の実績
2020年を迎え、2009年に策定された欧州連合（EU）指令（RED：Renewable Energy Directive）では、温室効果ガスの削減目標20%（1990年比）と共に最終エネルギー消費に占める自然エネルギーの割合を20%とする目標が定められています。
