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カテゴリー：コラム
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連載「100％自然エネルギー地域をゆく79」日本国内の電力需給データ（2019年）から見えること ～全国で増加する自然エネルギーの割合
2016年度より一般送配電事業者から法令に基づき電力会社エリア毎の電力需給の実績データ（電源種別、1時間値）が1カ月遅れで数値として毎月公表されています。そこで、ちょうど2月上旬に2019年末までの電力需給データが公表されましたので、昨年と同様に2019年のデータを、自然エネルギーを中心に整理してみましょう。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく78」新たなステージを迎えた世界の自然エネルギー ～これまでの躍進とこれからの展望
この10年間に世界の自然エネルギーはまさに急成長を遂げ、2019年末までには風力発電や太陽光発電の設備容量はそれぞれ600GW（1GW＝100万kW）を超えて、それぞれ原子力発電の設備容量（約400GW）の1.5倍に達し、風力と太陽光を合わせた設備容量は1,300GW近くに達しました。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく77」固定価格買取制度FITの現状とこれまで ～自然エネルギー大量導入への課題
日本国内での自然エネルギーの導入について、2012年のFIT（Feed-in Tariff）制度のスタートから7年以上が経過し、太陽光発電を中心に導入量が増加してきました。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく76」北海道での自然エネルギー100%への取組み ～エネルギー永続地帯とイベント開催報告
北海道は、自然エネルギーの導入ポテンシャルが非常に大きく、本コラムでも紹介しているエネルギー永続地帯で評価している地域的エネルギー自給率で、100％を超える市町村が多数あります。2017年度の推計値では、北海道内にある179市町村のうち10の市町村が100％を超えるエネルギー永続地帯です。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく75」パリ協定の目標を達成する世界の長期シナリオとは ～自然エネルギー100%を目指して
パリ協定が発効し、2020年から具体的な取り組みが国際的にスタートします。パリ協定がめざす全体目標では、世界全体の平均気温を2℃未満に抑えることが求められています（1.5℃未満に抑える努力も追及する）。その達成には、できるだけ早期に温室効果ガスの排出量ゼロを目指すことが必要と言われています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく74」韓国ソウル自然エネルギー国際会議KIREC2019参加報告② ～充実した国際会議とKIRECソウル宣言
2019年10月22日～25日の4日間に渡り韓国ソウルで開催された韓国自然エネルギー国際会議KIREC SEOUL2019（The 8th International Renewable Energy Conference）*1への参加報告の続編です。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく73」韓国ソウル自然エネルギー国際会議KIREC2019参加報告① ～サイドイベント＆最新レポート
2019年10月22日～25日の4日間に渡り韓国ソウルで開催された韓国自然エネルギー国際会議KIREC SEOUL 2019（The 8th International Renewable Energy Conference）に参加しました。この自然エネルギーの国際会議（IREC）はREN21により設立されています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく72」100%自然エネルギーを目指す デンマークの太陽熱地域熱供給 ～デンマーク視察ツアー報告
前回のコラムでデンマーク・コペンハーゲンでのスマートエネルギーシステムの国際会議と併せて開催された視察ツアーの様子について報告をしました。今回は、この視察ツアーの目玉であった太陽熱地域熱供給（SDH）について報告をします。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく71」100%自然エネルギーを目指すデンマークのスマートエネルギー最前線 ～4DH国際会議＆視察ツアー参加報告
2019年9月10日と11日の2日間に渡りデンマークのコペンハーゲンにおいて第５回目となるスマートエネルギーシステムの国際会議が開催されました。重点テーマとして、第4世代地域熱供給（4DH）や電動化、水素などの電気燃料やエネルギー効率化も取り上げられ、32カ国から350名が参加し、約180の発表が行われました。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく70」進む世界の自然エネルギーへの投資 ～過去10年間の軌跡
UNEP（国連環境計画）とブルームバーグNEF（BNEF、ブルームバーグのエネルギー関連調査研究機関）が共同して毎年公表されている自然エネルギー投資の世界的傾向に関するレポートがあります。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく69」地域から自然エネルギー100%の未来を考える ～開催イベントからの報告
本年6月8日と7月5日に地域から自然エネルギー100%の未来を考える二つのイベントが開催されましたので、今回はその様子を中心に報告したいと思います。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく68」日本国内の自然エネルギーの割合とFIT制度 ～2018年度の最新データより
国内でも太陽光を中心に変動する自然エネルギーの割合が増加しつつあります。2018年末の時点で日本では約5,500万kWに達しており、中国、アメリカに次ぐ世界第三位の太陽光発電の累積導入量になっています。系統接続された太陽光発電の設備容量ではFIT制度による導入状況から2018年度末で約5,000万kWとなっています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく67」自然エネルギー100%への転換の可能性と課題 ～自然エネルギー世界白書2019より
REN21が2019年6月18日に公表した自然エネルギー世界白書2019によると、世界の最終エネルギー消費に占める近代的な自然エネルギーの割合（2017年データ）は10.6%で、電力分野（大規模水力を含む）が5.6%、熱分野が4.2%、交通分野が1.0%となっています*1。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく66」脱炭素化をめざす欧州の熱エネルギー転換 ～欧州熱ロードマップ（HRE2050）より
欧州連合（EU）では、EU指令（REDⅡ）として定める2030年の自然エネルギー割合の目標を32%以上とすることを2018年6月にEU議会で決定しました*1。電力分野に比べて自然エネルギーの導入が遅れている熱分野については2021年から毎年1.3%増加を目指すとしています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく65」自然エネルギー100%を宣言する ～発展する自然エネルギー100%のイニシアティブ
世界の様々な地域や企業が自然エネルギー100%を目指すことを宣言し始めています。ドイツでは、92の自然エネルギー100%実現地域、58の自然エネルギー100%準備地域そして3つの自然エネルギー100%準備都市で合計153の「自然エネルギー100%地域」が認定されています（2017年7月現在）。
