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カテゴリー：コラム
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連載「100％自然エネルギー地域をゆく76」北海道での自然エネルギー100%への取組み ～エネルギー永続地帯とイベント開催報告
北海道は、自然エネルギーの導入ポテンシャルが非常に大きく、本コラムでも紹介しているエネルギー永続地帯で評価している地域的エネルギー自給率で、100％を超える市町村が多数あります。2017年度の推計値では、北海道内にある179市町村のうち10の市町村が100％を超えるエネルギー永続地帯です。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく75」パリ協定の目標を達成する世界の長期シナリオとは ～自然エネルギー100%を目指して
パリ協定が発効し、2020年から具体的な取り組みが国際的にスタートします。パリ協定がめざす全体目標では、世界全体の平均気温を2℃未満に抑えることが求められています（1.5℃未満に抑える努力も追及する）。その達成には、できるだけ早期に温室効果ガスの排出量ゼロを目指すことが必要と言われています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく74」韓国ソウル自然エネルギー国際会議KIREC2019参加報告② ～充実した国際会議とKIRECソウル宣言
2019年10月22日～25日の4日間に渡り韓国ソウルで開催された韓国自然エネルギー国際会議KIREC SEOUL2019（The 8th International Renewable Energy Conference）*1への参加報告の続編です。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく73」韓国ソウル自然エネルギー国際会議KIREC2019参加報告① ～サイドイベント＆最新レポート
2019年10月22日～25日の4日間に渡り韓国ソウルで開催された韓国自然エネルギー国際会議KIREC SEOUL 2019（The 8th International Renewable Energy Conference）に参加しました。この自然エネルギーの国際会議（IREC）はREN21により設立されています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく72」100%自然エネルギーを目指す デンマークの太陽熱地域熱供給 ～デンマーク視察ツアー報告
前回のコラムでデンマーク・コペンハーゲンでのスマートエネルギーシステムの国際会議と併せて開催された視察ツアーの様子について報告をしました。今回は、この視察ツアーの目玉であった太陽熱地域熱供給（SDH）について報告をします。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく71」100%自然エネルギーを目指すデンマークのスマートエネルギー最前線 ～4DH国際会議＆視察ツアー参加報告
2019年9月10日と11日の2日間に渡りデンマークのコペンハーゲンにおいて第５回目となるスマートエネルギーシステムの国際会議が開催されました。重点テーマとして、第4世代地域熱供給（4DH）や電動化、水素などの電気燃料やエネルギー効率化も取り上げられ、32カ国から350名が参加し、約180の発表が行われました。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく70」進む世界の自然エネルギーへの投資 ～過去10年間の軌跡
UNEP（国連環境計画）とブルームバーグNEF（BNEF、ブルームバーグのエネルギー関連調査研究機関）が共同して毎年公表されている自然エネルギー投資の世界的傾向に関するレポートがあります。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく69」地域から自然エネルギー100%の未来を考える ～開催イベントからの報告
本年6月8日と7月5日に地域から自然エネルギー100%の未来を考える二つのイベントが開催されましたので、今回はその様子を中心に報告したいと思います。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく68」日本国内の自然エネルギーの割合とFIT制度 ～2018年度の最新データより
国内でも太陽光を中心に変動する自然エネルギーの割合が増加しつつあります。2018年末の時点で日本では約5,500万kWに達しており、中国、アメリカに次ぐ世界第三位の太陽光発電の累積導入量になっています。系統接続された太陽光発電の設備容量ではFIT制度による導入状況から2018年度末で約5,000万kWとなっています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく67」自然エネルギー100%への転換の可能性と課題 ～自然エネルギー世界白書2019より
REN21が2019年6月18日に公表した自然エネルギー世界白書2019によると、世界の最終エネルギー消費に占める近代的な自然エネルギーの割合（2017年データ）は10.6%で、電力分野（大規模水力を含む）が5.6%、熱分野が4.2%、交通分野が1.0%となっています*1。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく66」脱炭素化をめざす欧州の熱エネルギー転換 ～欧州熱ロードマップ（HRE2050）より
欧州連合（EU）では、EU指令（REDⅡ）として定める2030年の自然エネルギー割合の目標を32%以上とすることを2018年6月にEU議会で決定しました*1。電力分野に比べて自然エネルギーの導入が遅れている熱分野については2021年から毎年1.3%増加を目指すとしています。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく65」自然エネルギー100%を宣言する ～発展する自然エネルギー100%のイニシアティブ
世界の様々な地域や企業が自然エネルギー100%を目指すことを宣言し始めています。ドイツでは、92の自然エネルギー100%実現地域、58の自然エネルギー100%準備地域そして3つの自然エネルギー100%準備都市で合計153の「自然エネルギー100%地域」が認定されています（2017年7月現在）。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく64」国内の電力需給（2018年度）より見えること ～変動する自然エネルギーの躍進と抑制
これまで2016年度、2017年度のデータを集計して分析してきましたが、すでに2019年4月末までのデータが公表されているため、2018年度の全国の集計結果および自然エネルギーの出力抑制が全国に先駆けて実施された九州電力エリアの状況をご紹介します。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく63」「エネルギー永続地帯」の研究より ～自然エネルギー100%の市町村の傾向を探る
「永続地帯2018年度版報告書」で公表されたエネルギー永続地帯のデータより、自然エネルギーの供給割合（地域的エネルギー自給率）が100%を超える市町村の数やそれぞれの市町村の傾向をみていきたいと思います。作成は千葉大学倉阪研究室とISEP。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく62」～ベルリンエネルギー転換ダイアログ（BETD2019）
2019年4月9日と10日の2日間、ドイツ連邦外務省および経済エネルギー省とエネルギー関連NGO（BEE：ドイツ自然エネルギー連盟、dena：ドイツエネルギー機関など）の共催により今年で５回目になるエネルギー転換（”Energiewende”エネルギーヴェンデ）に関する国際会議（ダイアログ）、Berlin Energy Transition Dialogue（BETD2019）*1がベルリン市内のドイツ連邦外務省を会場に開催されました。
