- Home
- 太陽光
カテゴリー：太陽光
-
太陽光パネル3機種が新たに都の認定取得、補助上乗せ可能に【XSOL】都市部設置でメリット多い防眩型など対象に
エクソル（東京都港区）は、同社の太陽光パネル3機種が、東京都の「令和7年度 優れた機能性を有する太陽光発電システムの認定」を取得したことを発表した。令和6年度認定済みの3機種と合わせ、合計6機種が認定対象製品となり、令和8年度の補助事業において上乗せ補助（1kW当たり最大5万円）の対象となる。 -
太陽光パネルリサイクル法案が閣議決定【環境省／経産省】「埋立廃棄の主力」にはならないために施策展開へ
環境省と経済産業省が事務局となり作成した、太陽光パネルリサイクル法案が4月、閣議決定された。法案は現在開会中の国会に提出される見込み。大規模太陽光発電事業者など、一定以上の規模で使用済みの事業用太陽電池排出を予定する事業者にパネルリサイクルを義務付ける。昨年前半に、一旦は法案としてまとまりかけるも、内容を再び両省で検討し直した異例の経緯を辿った法案だが、リサイクルの本格実現は、再エネ・太陽光の主力電源化・地域共生の観点からも大きな役割を果たすことが期待されている。 -
5件のPPA案件運用開始【NTTアノードエナジー】企業・公共施設など幅広い再エネ需要に対応
NTTアノードエナジー（AE）が手掛けた太陽光発電PPA案件が、この3月から4月にかけて立て続けに5件、運用を開始した。 -
GBPがオーダーメイド型太陽光発電所防護フェンスの取り扱い開始
太陽光はじめ再エネの各種ソリューションを幅広く展開するGBP（東京都港区）は、オーダーメイド型の太陽光発電所防護フェンスの提供を開始した。高さ2,400mm・幅2,200～3,000mmを基準として各種モデルを取り揃え、高さであれば1,800から3,000mmの間でオーダーメイドできる。太陽光発電の多様な設置形態に対応する。 -
「ペロブスカイト」仕様・内窓タイプのBIPVを共同開発【三協立山／アイシン／山下設計】発電と省エネを両立し既存ビルZEB化を促進
サッシや建材などのメーカである三協立山（富山県高岡市）、次世代太陽電池であるペロブスカイト太陽電池を開発しているアイシン（愛知県刈谷市）、建築設計会社である山下設計（東京都中央区）の3社は、「内窓設置型ペロブスカイト太陽電池ユニット」を共同開発した。 -
支店に自家消費用太陽光導入【琉球銀行／OKI】軽量柔軟モジュールで耐荷重制約クリア・周辺への「光害」回避・台風考慮した設置設計採用
沖縄エリアの地方銀行である琉球銀行は3月、コザ十字路支店（沖縄市）に太陽光発電システムを設置した。コザ十字路支店の陸屋根は重量物設置が難しく、また近隣住宅への反射光の影響を考慮する必要があったことから、フレキシブルモジュールが選択されている。台風が多い地域特性に対応した安全性に配慮した施工設計とした。 -
1MW水上太陽光を電源としたPPA締結【坂本産業／中国電力】発電した再エネ電力を養鶏施設へ供給
鶏卵生産者の坂本産業（岡山県笠岡市）と、中国電力は3月、水上太陽光発電所を活用したオフサイトコーポレートPPAに関する契約を締結した。本PPAで電源となる太陽光発電所は、坂本産業が新たに開発した「坂本産業惣門池太陽光発電所」。発電容量は約1,060kWで、年間の発電量は約140万kWhを見込む。 -
物流施設屋根上・合計1.8MW太陽光由来の再エネ電力を供給へ【丸紅新電力／岡本工作機械製作所／三菱HCキャピタルエナジー】追加性のある再エネ電力で工場の排出CO2を削減
丸紅新電力、岡本工作機械製作所、三菱HCキャピタルエナジーの3社は、太陽光発電由来の再エネ電力供給契約を締結した。本件は、三菱HCキャピタルエナジーが埼玉県内に新たに開発する太陽光発電所2カ所（合計容量約1.8MW、年間想定発電量約2,000MWh）を電源とする。 -
平均落札価格が再び4円台に下落《太陽光FIP入札》26年度入札は全4回、供給価格上限額9.6円で実施予定
再エネ電気特措法に基づく太陽光発電の入札に関して、2026年度第4回、太陽光入札全体としては第27回の入札の結果が、実施機関である電力広域的運営推進機関（OCCTO）から発表された。11件・79MW全量が落札した。加重平均落札価格は4.61円。前回の平均落札価格7.13円を大きく下回ると共に、第24回（4.06円）以来の4円台に下落した。 -
太陽光統合管理システムに新機能追加【東芝エネルギーシステムズ】更なる運用効率化と発電損失低減に貢献
東芝エネルギーシステムズ（ESS）は、同社が太陽光発電事業や運用・保守（O&M）業者向けにB to Bで展開している、複数の太陽光発電所をリアルタイムに一元管理し、O&M業務を支援するPV統合管理サービスに関して、新機能を追加すると共に、「EneTogo」の名称を新たに附し、拡販を図る。 -
〚「新エネ大賞」受賞者の横顔〛Sustech：余剰電力の企業グループ内循環により、「遊休固定資産の最大活用」を実現
Sustech（東京都港区）が提供するコーポレートPPAは、大型店舗などの屋根上に太陽光発電設備を設置し、自家消費されなかった余剰電力を、系統を通じてグループ内の他拠点に送る「余剰活用型PPA」だ。 -
堺市で屋根置き太陽光の余剰電力アグリゲート・市庁舎供給開始【アイ・グリッド・ソリューションズ】市内で再エネ地産地消実現
アイ・グリッド・ソリューションズ（東京都港区）は2月、堺市内の複数の民間施設に設置された屋根上太陽光発電所の余剰電力を集約し、堺市役所本庁舎（本館・高層館）への供給を開始したと発表した。この官民連携で余剰電力を地産地消する「堺モデル」を、全国の自治体に普及させることを目指す。 -
≪新エネルギー企業リポート≫プロロジス：自社運営物流施設に太陽光合計85MW設置、テナント企業のニーズに応えるPPA・自己託送など電力事業推進
世界20カ国で賃貸用物流施設を開発・運営するプロロジス。物流施設の屋根面に太陽光パネルを設置しており、日本国内での発電容量は2025年12月時点で約85MWに上る。現在建設中の施設分も含めると100MWに達する。 -
太陽光発電所の日射計、「定期的な再校正を」【英弘精機】卒FIT時代に必要性高まる「発電量厳密計測」の第一歩としてメーカー推奨
気象計測機器メーカーの英弘精機（東京都渋谷区）は、太陽光発電所に設置した日射計の定期的なメンテナンスの重要性を強調している。同社が提供する日射計管理ソフトウェアを搭載したノートパソコンと最新のSシリーズ日射計を接続すると、日射データ計測が行える。オンサイトで設置済みの日射計と同じ角度、方位で日射量を計測し、この計測データを使用中のモニタリングシステム上の日射量データと同じ時間粒度で比較する。 -
太陽光発電所向けの防草シートの提供開始【白崎コーポレーション】コスト・施工性など仕様最適化、10年保証も付帯
白崎コーポレーション（福井県鯖江市）は、大陽光発電所向けの防草シート「マスターシールド」の提供を開始する。大陽光発電所の敷地であれば比較的薄手のシートでもノウハウがあれば適用できると判断。遮光性能は変わらず、材質的に価格を抑えられるマスターシールドを投入し、費用対効果を向上させる。
