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カテゴリー：太陽光
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有機薄膜太陽電池で「日陰の無い営農型発電」実現【山梨県／公立諏訪東京理科大学】太陽光発電＋透過する日光でブドウ生育する「ソーラーマッチング」
山梨県と公立諏訪東京理科大学（長野県茅野市）は今夏、県の事業として展開している営農型発電の進捗状況の報告を、実証の現地であるブドウ園で開催した。本事業では、有機薄膜太陽電池をブドウ棚上部に設置。太陽光発電とブドウ栽培を両立する。 -
幼保園への太陽光寄贈プロジェクトで新規寄贈先募集中【そらべあ基金／リフェコ】104期目の今回は九州4県所在園が対象
特定非営利活動法人そらべあ基金（東京都港区）は、幼保園に太陽光発電設備を寄贈する「そらべあスマイルプロジェクト」において、新たな寄贈先の募集を開始した。 [画像・上：熊本県内の「そらべあ発電所」寄贈設置例（提供：… -
「ペロブスカイト」を海際に設置する実証実験開始【マクニカほか】苛烈環境下での耐久性・発電性能を検証
マクニカ（神奈川県横浜市）はこのほど、発電効率をアップしたペロブスカイト（PSC）太陽電池による苛烈環境下での実証事業を開始した。新規開発したPSCユニットを異なる工法で、「横浜港大さん橋」と「オフィスビル」の2カ所に設置し、苛烈環境と通常環境にて「耐久性」「発電対応力」の比較測定を実施する。 -
ペロブスカイト太陽電池搭載の庭園灯実証実験を開始【東京都／リコー】足元誘導灯＋周囲環境データ確認用として
東京都、リコー、リコージャパンの官民3者は8月、次世代太陽電池であるペロブスカイト太陽電池を搭載した庭園灯の実証実験を開始した。リコーは独自の有機半導体技術とインクジェット技術を用いた全機能層塗布により、真空プロセスレス・レーザー加工レスでのペロブスカイト太陽電池の成膜技術を持つ。 -
ペロブスカイト太陽電池の独自名称、「Airソーラー」に決定＝東京都
ペロブスカイト太陽電池の一層の普及拡大につなげるため、東京都は同電池の親しみやすい名前を決める「次世代型太陽電池ネーミング総選挙」を実施。その結果、「Airソーラー」に決定した。 -
国の「ペロブスカイト太陽電池」需要家導入補助事業が本格始動へ【経産省／環境省】「設置場所耐荷重は10kg/㎡以下相当」などの要件設定
次世代太陽電池であるペロブスカイト太陽電池の、ユーザー側・需要家側への導入補助事業が国により来年度から本格始動する。今般、経済産業省と環境省は、連絡会という形で事業補助対象である自治体や企業の関係者に対して説明会を開催した。会合では導入を希望する自治体・企業から活発な質問・意見も飛び交っている。 -
NEDO・GI基金事業として「ペロブスカイト」量産技術開発3テーマを新たに採択 リコー／パナソニック／エネコートテクノロジーズがそれぞれ幹事企業
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、グリーンイノベーション（GI）基金事業「次世代型太陽電池の開発」プロジェクトの「次世代型太陽電池実証事業」において、次世代太陽電池であるペロブスカイト太陽電池の量産技術開発およびユーザーと連携したフィールド実証を行う研究テーマとして、リコー、パナソニックホールディングス、エネコートテクノロジーズがそれぞれ幹事企業を務める3件を新たに採択した。 -
【インタビュー】施工の現場から「第112回」：「安さ」だけを追求するメンテナンスの落とし穴
O&Mは「収益を最大化するための投資」 [画像・上：太陽光発電所のメンテナンスは費用対効果で選ぶのが原則だ] 太陽光発電所のオーナーから「メンテナンス費用を削減したい」という相談は後を絶たない。しか… -
JPEAが「ソーラーウィーク2025」特設サイト開設 コンテンツ充実度が増す「太陽光発電の祭典」を総合案内
一般社団法人太陽光発電協会（JPEA）は、「ソーラーウィーク2025」の特設サイトを公開している。各イベント詳細・スケジュール、太陽光シンポジウムやセミナーの見どころ等を紹介。各イベントの会場参加申込も受け付けている。 -
使用済み太陽光パネルから回収した板ガラスを再利用する実証実施【日立製作所／イトーキ／トクヤマ】オフィス什器にアップサイクル、従来の新品比で排出CO2の半減も可能に
日立製作所、イトーキ、トクヤマの3社は、資源 循環型社会の実現をめざして、廃棄が課題となる太陽光パネルから回収した板ガラスをそのまま家具部材に再利用するアップサイクル実証を行った。廃棄物削減とともに、新規にガラスを製造する場合と比較してCO2排出量最大50%削減が見込まれる。 -
高圧・特高太陽光向け・ケーブル盗難対策ドローン活用ソリューションを検証【オーエフ】今後は監視カメラとのAPI連携も検討へ
オーエフ（東京都港区）は、太陽光発電所のケーブル盗難対策を念頭に置き、ドローンを活用した新たな防犯対策サービスの実用化を目指して実証実験を実施。監視ソリューションとしての有効性などを確認した。 -
八尾市で物流施設竣工、500kW太陽光オンサイトPPA採用で年間260トン超のGHG削減実現へ【NTT都市開発ほか】非化石証書購入で使用電力100%実質再エネ由来化も
不動産会社のNTT都市開発（東京都千代田区）は8月、大阪府八尾市で開発を進めていた物流施設が竣工したことを発表した。エネルギーの面では、NTTアノードエナジー（AE、東京都港区）とオンサイト型コーポレートPPAを締結している。施設屋上に498.6kWの太陽光発電設備を新規に導入し、追加性のある再エネ電力を使用する。 -
太陽光発電所の台風対策、立地地形の特性に沿った対策がキーに【NITE】規模や上陸の有無に関わらず台風接近の際には十分な対策必要
（一財）日本気象協会が、今年の9～10月の台風に関して、日本列島への接近は平均並みかやや多いと予測する中、（独法）製品評価技術基盤機構（NITE）は台風による太陽電池発電設備の電気事故について、過去の事故データの分析と注意喚起を行った。 -
太陽光・HEMS・蓄電池を標準搭載した賃貸住宅パッケージ発売【積水化学工業】年間6万円の光熱費削減も可能
積水化学工業 住宅カンパニーは、入居者向けの太陽光・HEMS・蓄電池を標準搭載した賃貸住宅パッケージ「HEIM MAISON（ハイムメゾン）-T」を、一部地域除く全国で発売した。太陽光のみならず、HEMSや蓄電池（容量は4.9kWhと9.9kWhから選択）を標準化し、また太陽光も1戸当たり2.5kW以上と大き目に割り当てることで、創・蓄・省のエネルギーマネジメントを賃貸物件で実現。 -
《≪レポート≫J-PITA「東京エリアミーティング」》変わりゆく太陽光設備保安関連制度・技術に関して37社の参加者が活発な情報交換展開
一般社団法人日本太陽光発電検査技術協会（J-PITA）はこのほど、新橋・ビジョンセンター新橋で「東京エリアミーティング」を開催した。当日は会員の相互交流を目的に、37社・52名が参加した。
