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カテゴリー：地熱・地中熱
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AI・IoT活用する地熱発電所向け監視システムを商用化【NEDO／東芝ESS】実証事業ではトラブル発生率20%以上抑制を確認
東芝エネルギーシステムズ（ESS）は、インドネシアの地熱発電所で、IoT・AI（人工知能）技術を使った発電施設トラブル予兆診断や性能監視に関するサービスを開始した。地熱発電所向けのIoTサービスが商用化された同社グループ初の案件となる。 -
JOGMEC「地熱シンポジウム」今年は東京で開催へ
石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）主催、資源エネルギー庁、環境省、農林水産省ほか後援の「第10回 地熱シンポジウム in TOKYO」が、10月7日（金）14時～16時35分、東京・丸ビルホールで開催される。 -
《特別インタビュー》岩手県八幡平市・佐々木孝弘市長：地熱発電由来の電力供給で再エネ求める企業誘致推進
地熱発電を基盤として企業誘致・産業振興などを図る全国的に見てユニークな取り組みを展開する岩手県八幡平市の佐々木孝弘市長に、地場のエネルギー資源有効活用による「共生を超えたポジティブな付加価値獲得」の可能性を訊いた。 -
地中熱冷暖房システムを製品化【ベルテクス／エコ・プランナー】NEDO事業で開発／年間消費電力量を半減
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）はさきごろ、NEDOの技術開発事業を通じ、ベルテクス（東京都千代田区）とエコ・プランナー（福井市）が「ライニング地中熱冷暖房システム」を開発し、製品化したと発表した。 -
地熱発電開発プロセスの見える化に貢献するマニュアル公開【NEDO】作業効率向上にも期待
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、地熱発電の導入拡大に向けて「地熱発電導入事業者向け環境・景観配慮マニュアル」の公開を開始した。地表調査段階から環境アセスメント段階まで幅広く活用可能なものとするとともに、地熱開発の適地を選定する明確な判断基準と手順を提示している。 -
小規模地熱事業を支えるツール開発【NEDO／電中研／ENAA】NEDO事業で成果
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、地熱発電事業の普及を目的に2013年度より展開している「地熱発電技術研究開発」で新たな技術の開発に成功したことを発表した。 -
「地熱開発と地域振興の両立」テーマに会津若松市でシンポ開催へ≪「地熱シンポジウムin会津若松～温泉と地熱の共存～」≫
「地熱シンポジウムin会津若松～温泉と地熱の共存～」が22日（月）、会津若松市・アピオスペースで開催される。独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構（東京都港区、JOGMEC）が主催し、資源エネルギー庁、農林水産省、環境省、福島県、会津若松市、日本地熱協会、日本地熱学会が後援する。 -
「地域と共生する地熱発電」拡大目指し、温泉法・自然公園法の運用指針改定へ【環境省】地域の合意形成で「促進区域」の果たす役割に注目
日本には世界有数の地熱ポテンシャルがあるが、現在の地熱発電の導入量は約0.6GWにとどまっている。脱炭素社会実現のため再エネを「最優先」で積み重ねていくことが求められる中、豊富な地熱ポテンシャルを活かすための行政の新たな施策が、「再エネの地域共生」という新たな視点を盛り込んではじまった。 -
地熱発電由来グリーン水素の製造・輸送実証開始【大林組】系統連系困難な地のエネキャリアとして水素が機能
大林組が大分県九重町において建設を進めていた、地熱発電設備及びその発電電力から製造したグリーン水素を製造するプラントが7月、完工した。発電した電力からグリーン水素を製造することで、水素をエネルギーキャリアとして需要家へ供給する。 -
「虎ノ門・麻布台プロジェクト」地域熱供給に下水熱を供給、冷暖房の熱源として有効活用へ【東京都下水道局／森ビル】年間約70トンのCO2削減効果を期待
「虎ノ門・麻布台プロジェクト」でエネルギー供給を担う虎ノ門エネルギーネットワークは東京都下水道局との間で、下水道熱利用事業に関する協定を締結した。従来は海や河川にそのまま捨てていた下水熱を、虎ノ門・麻布台プロジェクト全域における冷暖房の熱源の一部として有効活用するための協定だ。 -
新エネルギー財団「新エネルギーの導入促進に関する提言」③地熱発電：「ベースロード系自然エネ」地熱が再エネ大量導入時代に果たしうる重要な役割を強調
（一財）新エネルギー財団は、再エネ・新エネルギーの学識経験者や関連企業代表で構成される新エネルギー産業会議（議長＝牛山泉・足利大学理事長）の第9回会合において、最新となる令和2年度（2020年度）の政策提言を取りまとめた。その中から今回は地熱発電に関する提言を取り上げる。 -
小樽市で地中熱の活用可能性を検討【住友商事】「第5世代地域熱供給網」の構築を目指す
住友商事はさきごろ、北海道小樽市の協力を得て、地中熱を市内の冷暖房や給湯に活用する熱供給網の構築に向けて事業化可能性の調査を検討すると発表した。 -
メキシコの地熱発電所にデジタルソリューションを導入【三菱パワー】発電設備の運用改善と性能向上目指す
三菱パワーはこのほど、メキシコのナヤリット州南部に位置するドモ・デ・サン・ペドロ地熱発電所に同社のデジタルソリューションサービス「TOMONI」を導入したと発表した。 -
地熱発電に利用できる熱水の流動を検出【産総研】高感度振動センサーで微小な揺れを観測
産業技術総合研究所（産総研）はさきごろ、地熱地域での地中の小さな揺れ方の変化から、熱水流動（マグマ溜まりで熱せられた地下水の流れ）の検出に成功したことを発表した。 -
地域の事業者組合と協業し温泉地熱発電所の運用開始【竹中工務店】既存温泉井の自噴井化などで発電効率向上の工夫も
ゼネコンの竹中工務店は4月、岐阜県高山市奥飛騨温泉郷において、温泉蒸気を有効活用するバイナリー発電を行う地熱発電事業を開始した。発電所名は「TAKENAKA奥飛騨地熱発電所」。地元の奥飛騨宝温泉共同組合と協働している。設備容量は49.9kW、想定している年間発電量は一般家庭約100戸の年間使用電力量に相当する約500MWhで、発電した電力はFIT制度を活用して中部電力パワーグリッドに売電を行う。
