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アーカイブ:2019年 2月
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【年頭所感・2019年:学術・研究③】伊藤 隆一(<一財>新エネルギー財団 業務執行理事)「新エネルギーの導入促進に向けて」
【年頭所感・2019年:学術・研究③】伊藤 隆一(<一財>新エネルギー財団 業務執行理事)「新エネルギーの導入促進に向けて」 -
【年頭所感・2019年:学術・研究④】楠 達史(城南信用金庫城南総合研究所特別顧問/Abalance株式会社独立社外取締役)「日本の『エネルギー基本計画』の在り方を明らかにする」
政府は、2014年4月の第4次エネルギー基本計画に続く第5次エネルギー基本計画(以下、「計画」と略称)を2018年7月に策定した。 この「計画」では、「エネルギー政策の要諦は、安全性(Safety)を前提とした上… -
【年頭所感・2019年:学術・研究②】中岩 勝(<国研>産業技術総合研究所 福島再生可能エネルギー研究所<FREA> 所長)「福島再生可能エネルギー研究所、2019年の抱負」
【年頭所感・2019年:学術・研究②】中岩 勝(<国研>産業技術総合研究所 福島再生可能エネルギー研究所<FREA> 所長)「福島再生可能エネルギー研究所、2019年の抱負」 -
英国ガンフリートサンズ洋上風力発電事業に参画【JERA】48基・出力17万2,800kW
東京電力フュエル&パワーと中部電力の折半出資会社であるJERAはさきごろ、英国南東部の沿岸で運転中の洋上風力発電事業「ガンフリートサンズ洋上風力発電事業」に参画する。48基の着床式洋上風力発電設備で構成されており、総出力は172.8MWで英国の約12万5,000世帯に供給できる能力を有している。 -
【年頭所感・2019年:学術・研究⑤】飯田 哲也(認定NPO法人環境エネルギー政策研究所<ISEP> 所長)「エネルギーの『コペルニクス的転回』」
【年頭所感・2019年:学術・研究⑤】飯田 哲也(認定NPO法人環境エネルギー政策研究所<ISEP> 所長)「エネルギーの『コペルニクス的転回』」 -
コロナのエコキュート・2019年モデル発表 住宅の太陽光発電を積極活用可能、自家消費に対応
コロナは、エコキュートの2019年モデルを発表した。住宅の屋根置きなどの太陽光発電の電力でエコキュートを運転させる「ソーラーモード」を実装した。翌日・翌々日の天気予報を基に晴れると予報されている昼間の時間帯にモードを設定。夜間の沸き上げをセーブして、翌日に太陽光発電電力で運転し設定量までお湯を作る。 -
金属製屋根メーカーのカナメ 自家消費型の小型太陽光発電システム販売
金属製屋根メーカーのカナメ(栃木県宇都宮市)はさきごろ小型太陽光発電システム「マイクロソーラー」の販売を開始し、小型太陽光発電システム事業に参入した。 -
【年頭所感・2019年:企業53】村田 恒夫(株式会社村田製作所 代表取締役会長兼社長)「強い経営基盤をつくり、社会の発展に貢献する挑戦を続けます」
【年頭所感・2019年:企業53】村田 恒夫(株式会社村田製作所 代表取締役会長兼社長)「強い経営基盤をつくり、社会の発展に貢献する挑戦を続けます」 -
【年頭所感・2019年:企業52】池田 真樹(株式会社横浜環境デザイン 代表取締役社長)「脱FIT・卒FITを商機に! 太陽光発電がエネルギーの本流になる年」
【年頭所感・2019年:企業52】池田 真樹(株式会社横浜環境デザイン 代表取締役社長)「脱FIT・卒FITを商機に! 太陽光発電がエネルギーの本流になる年」 -
【年頭所感・2019年:学術・研究①】近藤 裕之(<国研>新エネルギー・産業技術総合開発機構 新エネルギー部長)「再生可能エネルギーの大量導入を目指して より一層の研究開発を推進」
【年頭所感・2019年:学術・研究①】近藤 裕之(<国研>新エネルギー・産業技術総合開発機構 新エネルギー部長)「再生可能エネルギーの大量導入を目指して より一層の研究開発を推進」 -
【年頭所感・2019年:企業51】満岡 次郎(株式会社IHI 代表取締役社長)「『リーン&フレキシブル』を通して お客さまの付加価値を創造する」
【年頭所感・2019年:企業51】満岡 次郎(株式会社IHI 代表取締役社長)「『リーン&フレキシブル』を通して お客さまの付加価値を創造する」 -
住友電工、AIによる素早い発電低下検出で発電量を最大化する データ蓄積・解析監視装置を開発 PLCで既設の電力線を通信回線として利用、導入容易に
住友電気工業(大阪市中央区、井上治社長)はこのほど、太陽光発電所の発電量最大化を実現するAI(人工知能)搭載の異常検出装置を開発したと発表した。計測したストリング電力値を、AIを用いて異常判定し、緊急度別に管理者に通知する。本年4月から出荷開始を予定している。