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アーカイブ：2019年 8月
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FIA公認ソーラーカーレースでトリナ・ソーラー製モジュール搭載車が総合2位獲得 昨年に続き鈴鹿サーキットを好走
「FIAソーラーカーレース鈴鹿2019」が5日、三重県の鈴鹿サーキットで開催された。トリナ・ソーラーのPVセル／モジュールを搭載した大阪産業大学（OSU）は、ドリームクラス優勝、総合2位（参加22チーム中）の好成績を収めた。 -
≪Close UP人物≫合同会社F&Eあしがら金太郎電力 代表社員 小山田大和氏 再建成った水田ソーラーシェアリング
地元である神奈川県小田原市を中心に、地域振興のための事業を展開している小山田大和氏。合同会社F&Eあしがら金太郎電力と合同会社小田原かなごてファームを同志と立上げ、複数のソーラーシェアリングの運営、コメやミカンなどの営農、電力小売を自分たちの手で行っている。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく68」日本国内の自然エネルギーの割合とFIT制度 ～2018年度の最新データより
国内でも太陽光を中心に変動する自然エネルギーの割合が増加しつつあります。2018年末の時点で日本では約5,500万kWに達しており、中国、アメリカに次ぐ世界第三位の太陽光発電の累積導入量になっています。系統接続された太陽光発電の設備容量ではFIT制度による導入状況から2018年度末で約5,000万kWとなっています。 -
モスクワ市でごみ焼却発電プラント設備を建設【日立造船】ロシア向けの受注は初
日立造船のスイスの100%子会社日立造船イノバと、ロシアのエンジニアリング会社ZiOポドリスクの企業連合がロシアでごみ焼却発電プラント設備を受注した。日立造船グループにとっては初めてのロシア向け設備受注となる。同施設の処理能力は年間70万トン（3炉合計）で、発電出力は7万5,000kW。2022年の完工を目指す。 -
≪Close UP人物≫千葉エコ・エネルギー 代表取締役 馬上丈司氏 「エネルギー兼業農家」のすすめ
千葉市緑区にある「千葉市大木戸アグリ・エナジー1号機」。2018年4月に運開したソーラーシェアリングだ。運営しているのは千葉エコ・エネルギー（千葉市稲毛区）で、ソーラーシェアリングに関するコンサルティングなどを業務とするが、17名のスタッフにより実際に営農と発電事業の担い手として働いている。 -
超臨界地熱資源のポテンシャル調査を追加実施へ【NEDO】従来比5倍の生産能力持つ「夢の地熱資源」超臨界水
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、超臨界地熱資源を発電に活用するための調査を追加実施する。超臨界水を発電に活用すれば、発電所の大出力化が可能と見られている。ポテンシャルは生産能力にして従来の地熱発電の約5倍、発電容量にして数十から数百GW（現存の数十倍以上）という莫大なものだ。 -
横浜市とユーグレナがバイオ燃料地産地消プロジェクトで連携協定 市内飲食店から出る廃食油をバイオ燃料の原料に
横浜市とバイオベンチャーのユーグレナは7月23日、環境・経済・社会の総合的な解決を通じた持続可能なまちづくり「SDGs未来都市・横浜」の実現を目指し、「バイオ燃料地産地消プロジェクト」に共同で取り組む連携協定を締結したと発表した。 -
世界最大級の搭載能力を備えたSEP船を建造【清水建設】大型洋上風車の建設に対応
清水建設は7月24日、大型洋上風車の建設に対応できる自航式SEP船（自己昇降式作業船）を建造すると発表した。投資額は500億円。8月に着工し、2022年10月に完成する予定。建造するSEP船は、全幅50m、全長142m、総トン数2万8,000トン。クレーンの最大揚重能力は2,500トンで、最高揚重高さは158m。 -
スマートファクトリー化推進コンソーシアムが創立、エネ最適化も
FAプロダクツは、最新技術を駆使し全体最適化されたスマートファクトリーをワンストップで提供する企業コンソーシアム「Team Cross FA」を創立すると発表した。 [画像・上：「Team Cross FA」事業… -
ブラジルで同社初の太陽光発電所が完工【自然電力】利用者には独自の電気料金算定システムが適用
自然電力が現地パートナーとともにブラジル・ブラジリア州で建設を進めてきた太陽光発電所「カポ・セコ」（出力約1,100kW）が7月13日に完工し、8月中に商業運転を開始する予定だ。 -
「下水道エネルギー拠点化コンシェルジュ」派遣先決定【国交省】千葉県千葉市など10自治体
国土交通省は、今年度の「下水道エネルギー拠点化コンシェルジュ」派遣先を決定した。下水汚泥を活用したエネルギー事業展開を検討している地方自治体に対して、実績を有する自治体の職員や国交省および関係省庁職員などを派遣して、議論・アドバイスを通して取り組みを支援する制度が「下水道エネルギー拠点化コンシェルジュ」だ。 -
地熱の環境アセス円滑化目指す新事業採択【NEDO】大気環境や植生への影響評価技術を開発へ
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の、地熱発電の環境アセスメント（環境影響評価）円滑化を目指す新たな技術開発事業が6月に採択された。今回の事業は、地熱発電が及ぼす大気環境や植生への環境影響評価に関する技術開発だ。 -
≪欧州レポート≫ブロックチェーンとエネルギービジネス ～その可能性と課題
先日、日本からの訪問者とエネルギーとブロックチェーンを取り扱うイベントを聞きに行く機会があった。そこで感じたブロックチェーンに対する期待と疑問をまとめてみる。 -
≪レポート「下水道展’19横浜」≫「地域の創省エネ」下水道の可能性に注目
下水道業界最大のイベント「下水道展’19横浜」が8月6日（火）～9日（金）の4日間、神奈川県横浜市のパシフィコ横浜で開催された。同展示会は今年32回目で、346社・団体が出展した。「下水道、くらしを支え、未来を拓く」をテーマに、全国の下水道関連企業・団体が下水道に関する幅広い分野の最新技術・機器を展示した。 -
長崎県西海市沖で洋上風力発電向け調査開始【電源開発／住友商事】海域ボーリングや 音波探査を実施
電源開発（Jパワー）と住友商事は7月16日、洋上風力発電の開発可能性確認のために、長崎県西海市沖で海底地盤調査を開始したと発表した。調査海域は、西海市沖洋上の平島と江島周辺の共同漁業権区域。同海域は風況が良好で水深も比較的浅いため、洋上風力発電事業の有望な候補地の一つと考えられている。
