- Home
- 過去の記事一覧
アーカイブ:2019年 8月
-
⑦Wave Energy:高圧回路で発電量計測、 効率的PCS運転で買電量最小化【特集「卒FIT時代の自家消費ソリューション」】
Wave Energyの自家消費型太陽光発電システムは、発電電力をパワコンではなく高圧回路で計測し、補機・変圧器のロス分を差し引いた実際の値でパワコンを制御する。そのため通常の自家消費型システムは発電電力の不安定な分を考慮して最低限の買電が行われるが、同社のシステムでは発電が安定している時間帯は全く買電が発生しない。 -
⑥YAMABISHI:逆潮防止機能付きで余剰電力を有効活用できる新時代の蓄電マネジメント開発【特集「卒FIT時代の自家消費ソリューション」】
YAMABISHIのリチウムイオン蓄電システム「TRWシリーズ」は、自社開発の双方向電源とリチウムイオン蓄電池に、負荷計測・遠隔監視・制御を搭載しオールインワンで提供。システム内にMPPT対応DC/DCコンバータを内蔵するため、太陽光モジュールとの組み合わせでも高効率を実現する。 -
那須烏山市で竣工式開催「那須烏山ソーラー発電所」【レノバ】同社9カ所目のメガソーラー
レノバ子会社の合同会社那須烏山ソーラーが事業者となり、栃木県那須烏山市で建設を進めてきた「那須烏山ソーラー発電所」(1万9,200kW)の竣工式が7月8日に執り行われた。すでに5月1日から営業運転を開始。想定年間発電量は一般家庭約6,000世帯の年間使用電力に相当する約2,100万kWh。年間想定売上は約8億円。 -
東京電力HD、再エネ発電事業分社化決定 2030年度売上げ1,000億円目指す「国内最大の再エネ発電事業者」誕生へ
東京電力ホールディングスは、再エネ発電事業を分社化する。分社化は2020年4月を目途に実施される予定。分社によって国内外で合計600万から700万kWの規模の再エネ新規開発を目指す。新規開発では国内外の風力(洋上/陸上)と海外の水力の開発がメインになる見込みだ。2030年度の利益として1,000億円を目標に据えている。 -
≪エネルギーイノベーションジャパン2019/Smart Energy Japan WEST 2019≫「脱炭素社会に向けたエネルギーイノベーション」が大阪に勢ぞろいする展示会開催
関西、西日本に拠点を持つエネルギーの法人需要家、施設管理担当者、小売電気事業者、ガス小売事業者などに向けたエネルギーの専門展示会「エネルギーイノベーションジャパン2019」/「Smart Energy Japan WEST 2019」が、8月27日(火)・28日(水)の2日間、マイドームおおさかにおいて開催される。 -
≪レポート・佐藤彌右衛門氏(大和川酒造&会津電力 取締役会長)講演≫再エネ事業で築く地域と産業の新たな関係
7月8日、(一社)洸楓座の市民講座「新橋まちなか大学院」が、光と風の研究所(東京都渋谷区)の共催として都内で開催された。今回は「未来のためのシルバー・デモクラシー『再生可能エネルギー社会を孫に残す』」と題して、大和川酒造と会津電力(いずれも福島県喜多方市)の取締役会長である佐藤彌右衛門氏が講演した。 -
④デルタ電子:脱FIT時代見据えた高効率・高過積載率な新PCS発売【特集「卒FIT時代の自家消費ソリューション」】
デルタ電子(東京都港区)はこのほど、三相高圧産業用パワーコンディショナ「M70A-260」と単相低圧産業用パワーコンディショナ「H5-5J-223」の発売を開始した。脱FIT時代の自家消費型太陽光発電を見据え、パワーコンディショナの基本性能に立ち返り、大容量化と高効率化をコンセプトに開発された。 -
⑤シナネン:太陽光自家消費と環境配慮型電力メニューの効果的な組み合わせを提案【特集「卒FIT時代の自家消費ソリューション」】
法人向けに電力、省エネ機器、太陽光発電など、エネルギーソリューションをワンストップで提供するシナネン。同社は新電力「シナネンでんき」と太陽光自家消費のセットで、効果的に電力コストを削減するWソリューションを提案している。 -
英事業所で太陽光発電設備が稼働【日本板硝子】パネルには同社製ガラスを使用
日本板硝子はさきごろ、同社NSG欧州技術センター(英国)に設置された太陽光発電設備が7月4日から稼働したと発表した。発電容量は最大2,290kWで、同センターで使用する年間電力の約3割を供給。NSGは発電した電力をライトソースBPより購入して使用する。これにより、CO2の年間排出量を848トン削減できる見通しだという。 -
【特集】ポストFITの時代の最新「自家消費」ソリューション 国内でも発電コスト低減続く事業用太陽光が後押し
企業の太陽光発電の自家消費に対する関心が高まっている。要因は発電コストの低下により電力料金との価格競争力を得たこと、SDGsやパリ協定によって企業に求められる役割が変化し、再エネ導入の機運が熟したことが挙げられる。 -
③ニプロン:長期安定稼働を支えるDC/DCコンバータと蓄電システム【特集「卒FIT時代の自家消費ソリューション」】
ニプロンは、太陽光発電を長期安定稼働するための製品・サービスを「4大ソリューション」として提案に力を入れている。「Neo eXpaner」、影・バラツキ・経年劣化補正で発電量を最大化する「PVマキシマイザー」、遠隔で高精度PV電力直接監視が可能な「PVガードミャン」、完全完護型O&M「PFOM(パフォーム)がある。 -
②NTTスマイルエナジー:遠隔監視システムほかPPA事業者向けサービスを提案【特集「卒FIT時代の自家消費ソリューション」】
NTTスマイルエナジーの「自家消費エコめがね」は、「エコめがね」の特長をそのままに高圧受電設備での自家消費に対応。太陽光発電量と自家消費量を計測し、異常時のアラート機能を搭載する。エコめがねのシンプルな画面表示も共通のため、全量売電などで使い慣れたUIが自家消費エコめがねでも使用できる。 -
①新電元工業:目的に合わせた自家消費対応をPCSで支援【特集「卒FIT時代の自家消費ソリューション」】
自家消費型の太陽光発電システムには電力消費に合わせた細やかな発電制御が欠かせない。新電元工業(東京都千代田区)は、新たに開発したSOLGRIDⓇPVS-Cシリーズで4種類の「選べる自家消費システム」を提案する。関連機能を集約した自家消費ユニットをオプションで提供し、追加設備の費用も抑える。 -
≪スペシャルインタビュー≫エネルギー「システム」転換と水素 ~再エネとCO2フリー水素の在るべき関係性を東京大学先端科学技術研究センター教授・杉山正和氏に訊く
「実現されるべき水素社会」と「エネルギー転換」は別個のものではなく、綿密に連動し融合する。――東京大学・杉山正和教授の主張は、とかく「積み重ね」が重視されがちなエネルギーを巡る国内の言説にあって特異だ。そんな杉山氏に、水素から繙くエネルギー転換と、エネルギー転換から繙く水素を訊いた。 -
日本企業が相次いでベトナムでメガソーラーを完工 フジワラのベトナム現地法人がベトナムで売電開始
フジワラは、ベトナム現地法人ビンディン省二ョンホイ経済特区内で6月27日にメガソーラーを運開したと発表した。出力は5万kWで、年間予測発電量はベトナムの一般的な家庭の約3万2,301世帯分の年間消費電力量に相当する約6万0,952MWh。同社は同日、国営ベトナム電力グループ(EVN)へ売電を開始したという。