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アーカイブ：2019年 10月
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【インタビュー】施工の現場から「第45回」遠隔監視で発電量低下の原因を探る
そろそろ発電開始から3～4年経つ野立て太陽光発電所が多くなり、発電量低下に関する相談が増えている。「遠隔監視システムのデータを見ると、なんだか発電量が低くなってきた。何かトラブルがあるのでは？」と。 -
LiB持ち込み消火試験実施中【ニチボウ】過電流による熱暴走発火を実際に再現し消火
ニチボウは八街工場（千葉県八街市東吉田840番地1）で、各種消火試験を実施し、最適なシステムを提案している。消火対象物の持ち込みが可能で、同社の消火システムを用いて検証し、対象物に最適な製品を提案する。またニーズに合わせた消火システムの開発にも対応する。 -
廃食油焚ボイラシステムを開発・販売【IHIグループ】廃食油を100%燃料として利用可能
IHIのグループ会社IHI汎用ボイラは、廃食油焚ボイラ「K-Tシリーズ」を組み込んだ新しいシステムを開発し、10月に販売を開始した。同社の高性能な貫流ボイラにマルチ燃料対応バーナーを採用した。これにより食品加工工場などで発生する100%廃食油をそのままボイラの燃料として再利用できるようにした。 -
鉛蓄電池採用の新UPS発売【NTTファシリティーズ】高コストパフォーマンス実現
NTTファシリティーズは、新たな無停電電源装置（UPS）である「FU-MSシリーズ」を発売した。鉛バッテリーを採用した。バッテリーそのものとしてLiBより安価であることに加えて、期待寿命10年（バッテリー保持時間10分のモデルは5年）の長寿命型とすることでバッテリーの交換費用も低減し、コストパフォーマンスは高い。 -
再エネ100%コンビニで蓄電池の実証実験展開中【フォーアールエナジー】EVリユース品使いカスケード利用図る
フォーアールエナジー（神奈川県横浜市）は、電気自動車で使用されたリチウムイオンバッテリーの二次利用を行う4R事業を推進している。このほど、日産自動車と神奈川県内のセブン・イレブン10店舗で、「再生エネルギーによる電気調達の実証実験」を開始した。 -
≪レポート≫パタゴニアが匝瑳市ソーラーシェアリングでワークショップ開催 太陽光パネルを設置
パタゴニア渋谷店のスタッフが電動ドライバを使って太陽光発電パネルを1枚ずつ架台に取り付けている。若者を中心に人気のあるアウトドア用品を製造販売する同社のスタッフたち26人は、9月30日千葉県匝瑳市で建設が進むソーラーシェアリングでのワークショップに参加した。 -
LiB「業界最小・最軽量クラス」で好調【住友電気工業】足下のニーズ：非常用電源用途が卒FITをしのぐ勢い
住友電気工業（大阪市中央区）の家庭向けリチウムイオン蓄電システム「POWER DEPOⓇⅢ」が、停電時の非常用電源として注目を集めている。業界最小・最軽量クラスが特長で、水害の影響を受けにくい屋内での設置が可能。台風15号による広範囲での停電発生後、販売店やユーザーからの問合せ件数が倍増した。 -
≪スマートソーラーが設置・調査≫台風15号被害「蓄電池付き太陽光の電力で後片付けも実施」大規模停電にみまわれた 千葉県鋸南町・鋸南小学校で活用
スマートソーラー（東京都中央区）によると、台風15号による大規模停電を被った千葉県鋸南町にある鋸南小学校に同社が設置した蓄電池付太陽光発電システムが、停電時の非常電源として活躍した。 -
ごみ焼却発電施設の蒸気量を予測する実証実験開始【クボタ／NTTコミュニケーションズ】AI＆深層学習を活用して1分先まで焼却状況を予測
農業機械・建設機械大手であるクボタ（大阪市浪速区）と、情報通信業のNTTコミュニケーションズ（NTTCom、東京都千代田区）は、AI技術を用いたゴミ焼却安定化の実証実験を6月から行っている。このたびその概要と用いられている新技術に関する発表が行われた。 -
太陽光の世界導入量、 今後5年で1.5倍に増加へ【IEA調査】需要付随型・自家消費が牽引
IEAは最新調査の中で、再エネ発電のグローバルな総容量に関して2019年から2024年の5年間で約50%増加すると予測した。増加予想量は約1,200GWで、これは米国の全発電容量に匹敵すると言う。全発電容量における再エネ発電容量の割合も、現在の約26%から約30%に上昇するとしている。 -
トヨタ、次期FCV「MIRAIコンセプト」発表 「クルマ」としてのアイデンティティ前面に出す〝水素社会の旗振り役〟
自動車に関する最新車種や技術の見本市である「東京モーターショー」が、東京ビッグサイトなどを会場に開幕した。今回の目玉の一つとして注目を集めているのが、トヨタ自動車が発表した開発中の燃料電池自動車（FCV）次期モデルである「MIRAI（ミライ）コンセプト」だ。 -
「再エネ・分散型エネの災害対応能力の高さ」改めて焦点に【経産省・台風15号停電検証合同WG】太陽光「自立運転」認知広まる一方で操作方法「わからない」の声も
記録的な暴風雨を伴う台風15号により、千葉県などで発生した大規模停電を検証する経済産業省の専門家会合であるワーキンググループ。17日には今年の台風被害を議題にした2回目、昨年から開催されているWGとして通算7回目の会合が開催された。今回クローズアップされたものの一つに、太陽光発電や蓄電池などを活用した対応だ。 -
「水素関連市場、再エネと共に拡大を予測」―東芝エネルギーシステムズ 水素エネルギー事業統括部長・佐薙徳寿氏就任インタビュー
東芝エネルギーシステムズ（神奈川県川崎市）の水素エネルギー事業統括部長にこのほど、佐薙徳寿氏が就任した。地球温暖化防止に貢献したいとの志で入社し、長年、燃料電池事業に携わってきた同氏にお話を伺った。 -
≪レポート≫新エネルギー革命会「新エネルギー革命祭」今年も開催
太陽光発電関連設備機器の販売施工会社による全国ネットワーク「新エネルギー革命会」が、10月9・10日の2日間、京都市内のホテルで毎年恒例の「新エネルギー革命祭」を開催した。新エネルギー革命祭は、新エネルギー革命会の会長・スマイルあわじ代表取締役の長尾隆之氏による挨拶で開会。 -
「全国地中熱フォーラム」開催へ 2019年11月11日（月）・12日（火） 於・品川区立総合区民会館「きゅりあん」
「全国地中熱フォーラム2019～持続的社会に向けた取組と技術の最新動向～」が11月11日（月）、品川区立総合区民会館「きゅりあん」で開催される。翌12日（火）には現地見学会が予定されている。NPO法人地中熱利用促進協会（笹田政克理事長）が主催。
