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アーカイブ：2021年 1月
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【年頭所感・2021年：主要企業㉒】大田 勝幸（ENEOS株式会社 代表取締役社長）「新年にあたって」
当社グループ長期ビジョンの前提も「低炭素循環型社会の到来」「デジタル革命の進展」「ライフスタイルの変化」であり、新型コロナの影響があってもこの方向性に変わりはなく、むしろ取組みのスピードアップが必要です。 -
【年頭所感・2021年：主要企業㉑】大下 元（JFEエンジニアリング株式会社 代表取締役社長）「2021年年頭挨拶」
2020年度の当社の経営成績は、新型コロナウイルスの影響による落ち込みはあるものの、5,000億円規模の仕事を着実に遂行しており、セグメント利益210億円の見通しです。昨年度の利益231億円をわずかでも上回るべく、引き続き尽力いたします。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑲】藤原 正隆（大阪ガス株式会社 代表取締役社長）「『提供価値』の最大化によるグループ経営のさらなる進化」
脱炭素社会の実現に向けて、従来から取り組んでいるエネファームの販売や国内外のお客さま先における燃料転換などを強化し、天然ガスの利用拡大や高度利用による低炭素化を推進します。加えて、我々は2030年までに100万kWの再エネ電源を確保する目標を掲げていますが、早期達成に向けて取り組みを強化します。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑱】内田 高史（東京ガス株式会社 代表取締役社長）「年頭所感」
東京ガスグループは、このパラダイムシフトを自らリードし、「脱炭素化・社会課題解決への一層の貢献」、「不確実な環境でも成長を実現するグループ経営」を実現するために、本年は、ESGの視点を一層重視した経営を深化させていきます。具体的には、①環境の観点に加え、レジリエンス向上などの社会課題の解決にもつながる「CO2ネット・ゼロの加速」、②「価値共創による社会課題の解決」、③これらを実現するためのガバナンス強化として「グループフォーメーション改革」の3つを実行していきます。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑳】冨成 義郎（東邦ガス株式会社 代表取締役社長）「次の時代を切り拓く」
こうした中で迎えた2021年は、当社グループにとっては、2019年にスタートした中期経営計画（中計）の最終年度となります。引き続きコロナの感染防止を徹底し、安定供給と安全・安心を守る中で、まずは中計の達成に全力を傾け、当社グループの更なる発展に向けた基盤を強化します。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑮】小鶴 慎吾（株式会社NTTスマイルエナジー 代表取締役社長）「〝エコめがね〟をベースとした「アグリゲーター」として『脱炭素社会』実現に貢献」
分散型エネルギーリソースを〝ICTやデジタル技術でつないで最適制御し、新たな価値をご提供〟する「アグリゲーター」として、再エネの普及拡大やレジリエンス、『脱炭素社会』の実現に貢献して参ります。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑯】三野 禎男（日立造船株式会社 取締役社長兼COO）「年頭挨拶」
今年の「干支」は「辛丑（かのとうし）」であり、「辛」は痛みを伴い植物が枯れ、新しい世代が生まれる前の状態、「丑」は芽が種子の中に生じ、殻を破ろうとしている状態を表しています。つまり、痛みを伴う衰退の後に新たな生命がきざし、変化が生まれようとする状態であり、新しいことにチャレンジすることに適した年と言えます。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑭】高間 徹（NTTアノードエナジー株式会社 代表取締役社長）「進化するエネルギーでサスティナブルな社会づくりに貢献します」
私たちNTTアノードエナジーは、徹底したESG経営のもと、再生可能エネルギーの可能性を最大限に引き出し、地球にやさしく、地域を応援する経済活動を推進していきます。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑬】宮﨑 健治（アンフィニ株式会社 代表取締役社長）「年頭所感」
今こそ弊社は再エネの総合企業として、新電力、自家消費モデル、蓄電池の普及、バイオガスや地熱発電の展開、そして再エネへの取組が活発な福島県にある国内最大級のパネル製造工場のファブレス化活用など、多角的な事業を展開する予定です。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑰】谷本 秀夫（京セラ株式会社 代表取締役社長）「2021年 年頭所感」
京セラグループの主要市場である携帯端末、自動車市場等は、ウイルス発生以前の水準まで回復しています。また、5G対応端末やインフラ市場は急激に拡大し続けており、本年は新製品・新規ビジネスを創出する取り組みを、さらに強化していきます。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑫】三輪 茂基（SBエナジー株式会社 代表取締役社長）「新たなエネルギー事業への転換期に向けて」
ソフトバンクグループはAI革命を見据え、テクノロジーの進化に対する投資を行っています。AI革命ではエネルギー産業も例外ではなく、次の10年はAIがエネルギー事業を再定義し、AIとエネルギーが融合した新たなビジネスが生まれるはずです。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑪】山本 哲也（ヤンマーエネルギーシステム株式会社 代表取締役社長）「アフターコロナに向け、強靭で持続可能な社会の実現を目指して」
昨年は感染症の拡大により、世界的にもかつて経験したことのない激動の一年となりました。エネルギー業界においても様々な動きがありました。快適な空調に加え、換気や空間除菌といった感染症対策が必須となってきました。また、PPAや容量市場などの新たなモデルが注目され、電力の備えや無駄のない環境にやさしい電力供給など、これまで以上に〝レジリエンス〟・〝サステナブル〟といったキーワードが重要になると感じています。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑨】堀井 雅行（株式会社ラプラス・システム 代表取締役社長）「2021年 年頭所感」
今年は農業、住宅といった新分野にも参入すべく、新サービスの準備を進めています。そのほか、事業開始当時より蓄積してきた30年間の膨大な発電情報を活かし、アセットマネジメントシステムや発電予測システムも鋭意開発中です。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑩】諸岡 正美（株式会社諸岡 代表取締役CEO）「DXで農林業、再エネの未来を牽引」
環境分野においては、タブ型木材破砕機MCシリーズに加え、横投入型の木材破砕機MRC3000を発売します。国内№1のシェアを誇るタブ型木材破砕機では、生木、枝葉、建築廃材などの木材から竹や草、プラスチックまで投入材を選ばずに破砕できます。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑧】川本 恭治（城南信用金庫 理事長）「環境に配慮した金融機関経営」
2018年5月に、再生可能エネルギーの電力を100%利用することを推進する国際イニシアティブである「RE100」に日本の金融機関として初めて加盟し、当初2050年までとしていた100%再生可能エネルギー化の目標を大幅に前倒しする形で、2019年7月に日本で初めてこの目標を達成致しました。
