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アーカイブ：2021年 2月
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年頭所感・2021年：学術・研究⑪】山地 憲治（[公財]地球環境産業技術研究機構[RITE] 副理事長・研究所長）「再エネの真の社会実装を見据えるきっかけの1年に」
再エネが真に社会実装されるためには、そこからさらに踏み込み産業・経済と共に歩む存在感と説得力を持たなければなりません。量の見通しが立った太陽光・風力は電力市場に統合し自立の道を歩むべきです。また、大きな産業になりつつあるからこそ事業規律を確立させることも必要になります。 -
年頭所感・2021年：学術・研究⑩】大和田野 芳郎（NPO法人再生可能エネルギー協議会）「新たな決意の年」
このような状況下で、政府が掲げた2050年CO2排出実質ゼロの目標は、やっと世界標準レベルになったとは言え、達成するには相当の覚悟と断固として最後までやり通す決意が必要である。 -
年頭所感・2021年：学術・研究⑧】亀山 秀雄（[独]環境再生保全機構プログラムオフィサー 東京農工大学名誉教授）「植物のエネルギー変換に学ぶ新たな再生可能エネルギー社会システムの構築」
これからは、植物の行っている反応を模した再生可能エネルギー利用システムを地域社会で構築して、クリーンなエネルギーの確保と利用に加えて、生命の成長と衛生管理を行う新しい社会システムを実現して行くことになると思います。 -
年頭所感・2021年：学術・研究⑦】牛山 泉（足利大学 理事長）「本年は洋上風力本格化の年！」
政府は、2030年までに洋上風力発電を1,000万kW（原発10基相当）、2040年までに3,000万kW（原発30基相当）という導入目標を掲げております。洋上風力発電システムは関連部品点数がおよそ2万点にもなることから自動車産業とも比肩しうる大きな産業となり、低迷する日本の産業界の救世主となることも期待できます。 -
「ジェット燃料製造でカーボンリサイクル」事業化に向け東芝ESや出光興産など6社の共同検討開始へ
工場排ガスなどに含有されるCO2を基に、ジェット燃料を製造するカーボンリサイクルのビジネスモデル構築の検討が開始される。参画するのは、東芝エネルギーシステムズ（ES）、東芝、東洋エンジニアリング、出光興産、全日本空輸（全日空）、日本CCS調査の6社。 -
日本郵船が蘭・フグロ社と協業、洋上風力用地質調査船を運用へ SEP船・CTVなどで洋上風力関連事業を推進
日本郵船は、国内の一般海域における洋上風力発電事業の基礎調査・設計検討の際に行う海底の地質調査のための船舶の運用を、実績のある欧州企業と共同で開始する。 -
年頭所感・2021年：学術・研究⑨】大野 輝之（公益財団法人自然エネルギー財団 常務理事）「脱炭素社会実現へ2030年に45%以上の自然エネルギーを」
2050年カーボンニュートラルの目標実現のために最も重要なことは、2030年までに自然エネルギー電力の大幅な導入を行うことです。欧米の先駆的な国や地域は、40%～100%という高い導入目標を定めています。日本でも、今年夏の改定が予定されているエネルギー基本計画で45%以上の目標を決めることが必要です。 -
年頭所感・2021年：学術・研究④】飯田 哲也（認定NPO法人 環境エネルギー政策研究所[ISEP] 所長）「3.11とコロナ」
東日本大震災と福島第一原発事故から10年目となる年が明けた。あらためて振り返ると、この10年で世界のエネルギーへの見方は、原発・石炭から太陽光・風力中心へと大転換した。これからの10年はそれが圧倒的な現実となり、産業構造が大転換を引き起こす「破壊的変化」の時代になるに違いない。 -
年頭所感・2021年：学術・研究⑤】楠 達史（城南信用金庫城南総合研究所特別顧問 WWB株式会社社外取締役）「消費税で長期経済低迷（日本・EU）、消費税なしで持続的経済成長（米国）」
次に、日本も持続的経済成長を目指して消費税を廃止し、現在の基幹3税（所得税・法人税・消費税）ではなく、1988年度以前の如く基幹２税（所得税・法人税）の税制に戻した場合の「一般会計歳入」について3点のシミュレーションをする。 -
世界初のハイブリッド調相設備の実証を開始【日立ABBパワーグリッド】スコットランドの変電所を利用
日立製作所の送配電網子会社である日立ABBパワーグリッド（スイス）は、静止型無効電力補償装置と同期調相機を組み合わせた世界初のハイブリッド調相設備（電圧調整と電圧損失軽減のための設備）の1年間の実証運転をスコットランドの変電所で開始した。 -
自励式高圧直流システムの通電試験を開始【日立ABBパワーグリッド】独・ノルウェー国際連系線プロジェクト
日立製作所の送配電網子会社である日立ABBパワーグリッド（スイス）は12月10日、ドイツ・ノルウェー間を初めて接続する自励式高圧直流(HVDC)国際連系線プロジェクトにおいて、同社が納入するHVDCシステムの通電試験を開始したと発表した。 -
年頭所感・2021年：学術・研究③】伊藤 隆一（一般財団法人新エネルギー財団 業執行理事）「新エネルギーの導入促進に向けて」
新年あけましておめでとうございます。当財団は、令和3年におきましても、リモート会議等を活用しつつ、新エネルギーのさらに一層の導入促進に向けて精力的に活動していく所存ですので、引き続き皆様のご支援とご協力をよろしくお願い申し上げます。令 -
年頭所感・2021年：学術・研究②】中岩 勝（国立研究開発法人産業技術総合研究所 福島再生可能エネルギー研究所[FREA] 所長）「カーボンの3R」
エネルギーの利用のみならず、ものづくりの入り口から出口までの過程など、実質ゼロには循環型社会に必要な3R（Reduce・Reuse・Recycle）をトータルでシステム化し、「炭素」を管理する仕組み作りが不可欠であろう。目標までの30年は長くない。 -
年頭所感・2021年：学術・研究①】大木 雅文（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構[NEDO] 新エネルギー部長）「NEDO、2021年の抱負 ―カーボンニュートラルに向けた再生可能エネルギー技術開発の、より一層の推進」
2021年もカーボンニュートラルに向けた再生可能エネルギー技術開発の、より一層の推進を目指して、企業や大学等と協力して全力で取り組んでまいります。本年もどうぞよろしくお願い申し上げます。 -
年頭所感・2021年：主要企業51】馬上 丈司（千葉エコ・エネルギー株式会社 代表取締役 一般社団法人太陽光発電事業者連盟 専務取締役）「エネルギー転換の時代を歩み始めた責任を果たす」
社会が大きな停滞に見舞われた時こそ、あらゆる古い考えと因習を捨て去り一層の飛躍を遂げる機会を得ることができる。これからの1年を、人類史に刻まれる変革の時代の第一歩として共に歩んでいこう。
