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アーカイブ：2021年 10月
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≪レポートシリーズ：自家消費型太陽光最前線≫Looop
Looopは2020年に累計約8.3MWの自家消費関連の供給実績が、2021年には累計約26.8MWと急増。「自家消費型太陽光は大型案件が増えているため、現在では300kW以上に絞り提案している」と再エネ事業本部自家消費事業部営業課第一営業チーム主任の青木佑司氏は話す。来年は売上の倍増を目指している。 -
千葉県匝瑳市でソーラーシェアリング開始【サザビーリーグ】再エネ電力供給と有機農業を両立
アパレルチェーン「ロンハーマン」を展開するサザビーリーグ（東京都渋谷区）は、自社発電所で発電した再生可能エネルギーの店舗への供給を開始する。 -
ひたちなか工場と岡崎工場に太陽光発電設備導入【サニックス】自社設計・施工、自家消費
太陽光発電システムのトータルサービスや廃棄物リサイクル事業を展開するサニックス（福岡市）は8月27日にひたちなか工場（茨城県ひたちなか市）、9月16日に岡崎工場（愛知県岡崎市）で太陽光発電設備の運転を開始した。 -
PPAモデルの太陽光発電を開始【コマニー】小松市本社工場に設置
パーティションメーカーのコマニー（石川県小松市）は8月27日、同社の本社工場屋根上に設置した第三者所有型のオンサイトPPA（電力購入契約）モデルによる太陽光発電システムが本格稼働したと発表した。 -
「第2回全国地中熱フォーラム2021新潟」開催へ 19日まで
新潟県地中熱利用研究会と地中熱利用促進協会が共催する「第2回全国地中熱フォーラム2021新潟」が、オンラインで開催される。10月19日（火）13～16時のフォーラムセッションと、それに先立つ10月15日（金）～22日（金）まで開催のバーチャル展示会から構成される。 -
合弁会社がサブスクリプションサービス開始 家庭用蓄電池を初期費用無料・月々定額でリース＝伊藤忠／東京センチュリー
伊藤忠商事と東京センチュリーによる合弁会社IBeeT（東京都千代田区）は、サブスクリプションサービスの第一段として「Beeフラット」の提供を9月より開始する。 -
オフグリッド停電補償サービスを開始【慧通信技術工業】オフィスや店舗で分散型エネルギー導入を実現
慧通信技術工業（神戸市）は、自然災害で多発する停電に備え、初期費用ゼロでオフグリッド停電補償電力を提供するサービス「エナジーフリー」を9月1日から開始した。 -
間接外気冷房型の空調システムを開発【鹿島】データセンターの省エネ化と維持管理費軽減に貢献
鹿島はこのほど、サーバー室空調の省エネ化と、設備の維持管理の負担軽減を両立させるデータセンター用技術「間接外気冷房型の空調システム」を開発した。 -
小水力発電の総合展示・講演会が富山市で開催へ 2021年10月28日（木）～29日（金）
「第6回全国小水力発電大会in富山」が、10月28日（木）・29日（金）の2日間、富山国際会議場（富山県富山市）で開催される。主催は、全国小水力発電大会実行委員会と全国小水力利用推進協議会。小水力発電の関係者が一堂に会し、産官学民の垣根を越えて情報や課題を共有し、小水力発電のさらなる普及を図る。 -
欧州でガスユーティリティサービスを開始【パナソニック】デバイスからデータ解析までワンストップ
パナソニックは日本国内で培ったガスメーターデバイス技術を生かし、今秋より欧州でガスユーティリティサービスの提供を開始する。イタリアから導入を始め、欧州域内で広げていく予定だ。 -
≪トップインタビュー≫ヴィーナ・エナジー・ジャパン株式会社 取締役会長・亀岡信行氏「日本人の調整力＋グローバルな知見の『和魂洋才』で再エネ発電事業開発の効率化・コスト低減を推進」
ヴィーナ・エナジー・ジャパンは、アジア太平洋地域で事業を展開する独立系再生可能エネルギー事業者（IPP）ヴィーナ・エナジーの日本法人。太陽光発電と陸上風力発電で合計出力3.03GW（※）を保有し、3月には洋上風力発電にも進出した。同社の亀岡信行取締役会長にお話を伺った。 -
脱炭素の取り組み進める ～萩生田経産相就任インタビュー
岸田文雄新内閣の発足に伴い、萩生田光一氏が経済産業大臣に就任した。就任にあたり本紙などのインタビューに応え、「S＋3Eを大原則としながら社会の脱炭素化に取り組む」などの方針を述べた。 -
ゴルフ場跡地にメガソーラー開発【SMFLみらいパートナーズ】宮崎県門川町で延岡門川メガソーラーパークが運開
三井住友ファイナンス＆リース（SMFL）子会社のSMFLみらいパートナーズ（東京都千代田区）はこのほど、宮崎県門川町で開発を進めていた「延岡門川メガソーラーパーク」が完成し、5月2日に運転を開始したと発表した。 -
≪特集「太陽光発電の≪新たな適地≫としての「ソーラーカーポート」≫ソリューション⑤TMMジャパン
TMMジャパン（東京都新宿区）は、中国最先端の経済先導地域「長江デルタ」に本拠を置く、太陽光発電向け架台メーカー。日本市場対応ソーラーカーポート架台を開発し、販売に本腰を入れ始めた。国内で展開されている有力太陽電池メーカー両面ガラスモジュール全モデルが、搭載可能となるのが特長だ。 -
≪特集「太陽光発電の≪新たな適地≫としての「ソーラーカーポート」≫ソリューション④インリー・グリーンエナジージャパン
インリー・グリーンエナジージャパン（東京都千代田区）の屋根一体型ソーラーカーポート「MOENZO（燃えんぞぅ）」は、屋根一体型で初となる国土交通省の「飛び火認定（DR）」を取得した。「飛び火認定（DR）」を取得したことにより、建築基準法第22条指定区域や、市街地、駅周辺等の防火地域、準防火地域にも設置することが可能。
