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アーカイブ：2021年 11月
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「地熱開発と地域振興の両立」テーマに会津若松市でシンポ開催へ≪「地熱シンポジウムin会津若松～温泉と地熱の共存～」≫
「地熱シンポジウムin会津若松～温泉と地熱の共存～」が22日（月）、会津若松市・アピオスペースで開催される。独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構（東京都港区、JOGMEC）が主催し、資源エネルギー庁、農林水産省、環境省、福島県、会津若松市、日本地熱協会、日本地熱学会が後援する。 -
≪特集「関西スマートエネルギーWeek」≫出展社見どころ④ラプラス・システム／RE100電力／ヒラソル・エナジー／久野商事
11月17日から開催する「関西スマートエネルギーWeek」の見どころを紹介する。 -
≪特集「関西スマートエネルギーWeek」≫出展社見どころ③シナネン
シナネンは脱炭素経営を推進する企業に、ソーラーカーポート「おひさまCARルーフ For Business」と、「シナネンでんき」の環境配慮型メニューによるソリューションを提案する。 -
≪特集「関西スマートエネルギーWeek」≫出展社見どころ②Next Drive
Next Driveの「Ecogenie＋」は、スマートフォン用アプリ「 Ecogenie＋」、IoEゲートウェイ「Cube」または「Atto」、クラウドベース管理システム「IoE Suite」の組み合わせからなるIoEプラットフォーム。全て自社開発、ワンストップでシステムを提供する。 -
≪特集「関西スマートエネルギーWeek」≫出展社見どころ①ニプロン
ニプロンは、脱炭素社会の実現やレジリエンス強化に貢献する非連系タイプ蓄電式PV自家消費システム「PV Oasis」のソリューションとして、「ソーラーカーポートＥＶ充電ステーション」と「ゼロ・エネルギー・ルーム」を紹介する。 -
≪特集「関西スマートエネルギーWeek」≫「西日本最大クラスの再エネ・新エネ関連商談展示会」開催へ
脱炭素×電力ビジネスの専門展「第9回［関西］スマートエネルギーWeek」が、11月17日（水）から19日（金）までの3日間、インテックス大阪で開催される。 -
岡山県津山市における50MW超の陸上風力に出資参画【関西電力ほか】2024年6月運開予定
関西電力は9月、岡山県津山市で開発が進められている陸上風力発電事業に出資参画することを決めた。建設予定の風力発電所は「CEF津山ウインドファーム」。風車を16基設置し、設備容量で65万6,000kW、系統接続容量で51万3,000kWの規模とする計画だ。 -
新エネルギー財団・風力発電講演会開催へ
（一財）新エネルギー財団・新エネルギー産業会議 風力委員会（委員長＝前田太佳夫・三重大学大学院教授）の主催による風力発電講演会が今年度も開催される。今年の講演会の主題は「風力発電の主力電源化の実現を目指して」。今回は昨年に引き続き、Zoomウェビナーによるオンライン開催となる。 -
千葉市内で新たな太陽光発電所運開【いちご】再エネ発電事業累計200MW達成が視野に
いちごは9月、再エネ発電事業において新たな太陽光発電所が発電を開始した。新発電所「いちご千葉若葉区大宮町東ECO発電所」は千葉市若葉区に立地する。太陽光パネル1,648枚を使用し発電容量は約0.74MW。年間の発電量は一般家庭約287世帯ぶんの年間消費電力に相当する約86万1,000kWhを想定している。 -
「『再エネ最優先』元年のFIT・FIP制度」在るべき姿めぐる議論がスタート【経産省】求められる「再エネ導入」と「コスト低減・地域共生」のバランス
10月、FIT（Feed-in Tariff）制度における買取価格や、FIP（Feed-in Premium）における基準価格などを議論する専門家会合である調達価格等算定委員会が経済産業省内で開催された。今後、第6次エネルギー基本計画で記された、再エネ「最優先」の時代におけるFIT／FIP制度の在り方を示していく。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく100」拡大する日本国内の自然エネルギー電力の割合 ～最新データ2020年度まで10年間の軌跡
この連載も今回で100回目となりました。その前の世界の自然エネルギーの現状に関する連載に引き続き、2018年1月に新連載としてスタートしました。当初は、永続地帯など自然エネルギー100%の地域に関する話題を中心にしていましが、現在は自然エネルギー100%に向けた世界各地の動きやデータなどを幅広く取り上げています。 -
ENEOSが再エネ発電大手JREを子会社化へ 1GW超えの再エネ電源確保でグリーン水素・洋上風力のシナジー発揮視野に
石油元売り国内最大手のENEOSは、再エネ発電事業者であるジャパン・リニューアブル・エナジー（JRE）を買収する。10月に発表した。JREを保有するゴールドマン・サックスとシンガポール政府投資公社から全株式を約2,000億円で購入する。 -
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「地域と共生する地熱発電」拡大目指し、温泉法・自然公園法の運用指針改定へ【環境省】地域の合意形成で「促進区域」の果たす役割に注目
日本には世界有数の地熱ポテンシャルがあるが、現在の地熱発電の導入量は約0.6GWにとどまっている。脱炭素社会実現のため再エネを「最優先」で積み重ねていくことが求められる中、豊富な地熱ポテンシャルを活かすための行政の新たな施策が、「再エネの地域共生」という新たな視点を盛り込んではじまった。 -
【インタビュー】施工の現場から「第66回」「発電量低下」を改善できるメンテ、できないメンテの違い
当社が低圧太陽光発電所向けに販売している「稼ぐ太陽光メンテ」では『発電量解析を実施し、発電所にどのような問題が発生しているか？把握することがO&Mの第一歩』と位置付けている。
