- Home
- 過去の記事一覧
アーカイブ：2023年 2月
-
【年頭所感・2023年：学術・研究⑥】飯田 哲也（特定非営利活動法人 環境エネルギー政策研究所（ISEP）所長）「天と地の核融合」
近年コストが急落してきた太陽光発電と風力発電が、世界のほとんどの国や地域ですでに最も安いエネルギー源になっており、今後もコストが下がる見込みだ。これらは太陽エネルギー、つまり「天にある核融合」である。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究⑤】牛山 泉（足利大学 理事・名誉教授）「洋上風力発電の導入加速を」
再エネの中でも、特に洋上風力発電は大量導入が可能であり、コスト低減も見込まれ、経済波及効果も大きいことから、まさに再生可能エネルギーの主力電源化に向けた切り札と言えます。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究④】大和田野 芳郎（NPO法人再生可能エネルギー協議会 理事長）「再生可能エネルギーで自給率向上を加速」
昨年は、国際紛争による化石燃料の価格高騰、これに起因する各種製品・サービス価格の高騰を目の当たりにし、改めて資源の海外依存体質の脆弱性を痛感させられた。短期的な対処だけでなく、エネルギーの自給率向上が急務であることを忘れてはならない。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究③】加藤 裕之（（一財）新エネルギー財団 業務執行理事）「新エネルギーの導入促進に向けて」
新年あけましておめでとうございます。当財団は、令和5年におきましても、WEB会議等を活用しつつ、新エネルギーのさらに一層の導入促進に向けて精力的に活動していく所存ですので、引き続き皆様のご支援とご協力をよろしくお願い申し上げます。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究②】宗像 鉄雄（（国研）産業技術総合研究所 福島再生可能エネルギー研究所（FREA）所長）「再生可能エネルギーの導入促進に向けて」
再生可能エネルギーを無駄なく利用するには、昨今のエネルギー価格の高騰をチャンスと捉え、2050年のカーボンニュートラル、更にはそれ以降に向けて、地政学的なエネルギーの不安定性を回避するためにも、再生可能エネルギーおよび省エネルギーの開発・導入を国内の総力を結集して推進していく必要がある。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究①】小浦 克之（（国研）新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）新エネルギー部長）「NEDO、2023年の抱負 ―再生可能エネルギーの大量導入に向けた更なる前進」
再生可能エネルギーの大量導入には依然多くのハードルが待ち構えていることを再認識せざるを得ませんが、NEDOといたしまして、なお一層気を引き締めて、太陽光発電、風力発電、バイオマス発電、地熱発電・熱利用といった分野の個々の事業を着実に推進していくとともに、おのおのの事業において高水準な成果の達成を目指してまいる所存でございます。 -
多摩地区の食品廃棄物リサイクルを検証【レコテック】多摩イノベーションエコシステム促進事業の先導的取組として
レコテック（東京都千代田区）は11月2日、東京都多摩地区で食品廃棄物の検証プロジェクト「POOL PROJECT TAMA」を開始したと発表した。同社が開発した再生資源プラットフォームサービス「POOL」を活用した取組みとなる。 -
【年頭所感・2023年：企業㊸】馬上 丈司（千葉エコ・エネルギー株式会社 代表取締役／（一社）太陽光発電事業者連盟 専務理事／（一社）日本PVプランナー協会 専務理事）「次の100年の豊かさを築くためのエネルギー政策を」
100年後に豊かな社会を残すために、先人達から受け取ったこの社会を次の世代に受け渡していくために、今を生きる私たちが何を成すべきかを考え、それを直ちに行動に移していく。その決意を込めたエネルギー政策を確立し、子供達に誇れる未来を築く第一歩を踏み出す1年にしていこう。 -
【年頭所感・2023年：企業㊷】小山田 大和（早稲田大学招聘研究員／合同会社小田原かなごてファームCEO）「2023年 年頭所感」
一次産業と自然エネルギーを結びつけて地域を元気にする、という目的の為に神奈川県の小田原地域を中心にソーラーシェアリングや近隣の松田町で木質バイオマスボイラー事業を手掛けた小田原かなごてファームを展開しています。 -
コスモ石油・日揮HDらが新会社を設立 廃食用油由来の国産航空燃料の製造・供給推進
コスモ石油、日揮ホールディングス（HD）、バイオディーゼル燃料製造・販売のレボインターナショナル（京都市）の3社は11月1日、廃食用油を原料とした国産SAF（持続可能な航空燃料）の製造・供給事業を行う合同会社SAFFAIRE SKY ENERGY（サファイアスカイエナジー）を横浜市に設立した。 -
【年頭所感・2023年：企業㊶】伊藤 敦（ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社 代表取締役）「脱炭素社会へ移行が加速化する再エネ転換の年へ」
脱炭素社会実現に向け大きく動き始めた日本において、限られた原資で、今後より多くの再生可能エネルギーを導入するためには、Non-FIT太陽光発電所の普及が必要不可欠な存在となります。市場価格のリスクヘッジや電気料金削減を目的とし自家消費を行っていきたい需要家など、社会全体がNon-FIT太陽光発電所を必要としています。また、従来からの発想を転換し、遊休地を最大限活用して様々な場所へ導入拡大することが一層重要になっていきます。 -
【年頭所感・2023年：企業㊵】大場 龍夫（森のエネルギー研究所 代表取締役）「心で繋がる持続可能なコミュニティ結集＝和業モデルを、日本から世界に伝えたい！」
人類がシンプルに一つになるためのキーは、Win-Win All Win、和の心を長い歴史に渡り磨き続けてきた唯一無二の「日本文明」にあると思います。命よりも大切な刀を捨て、西洋を取り入れた明治維新の奇跡。以降77年間に渡りアジアの理想を目指し獲得した全てを放棄した1945年8月15日。核戦争ドミノを止め、米国の戦争犯罪を水に流した77年間の勝負の歴史は、人類精神の次元を上げる貴重なソースとなることでしょう。 -
【年頭所感・2023年：企業㊴】井上 治（住友電気工業株式会社 社長）「年頭挨拶」
今後も当社グループが、持続的な成長発展を遂げるためには、こうした変化に的確、迅速かつ柔軟に対応していかねばなりません。そして、直面する困難や脅威に適応できる力、即ちレジリエンスが高い職場や組織の構築が必要となります。 -
【年頭所感・2023年：企業㊳】木下 元（JFEエンジニアリング株式会社 代表取締役社長）「2023年 年頭挨拶 ～『波を読む』・『漕ぎ出す』・『波に乗る』」
昨年の反省を踏まえて、改めて強い決意で臨んでいきます。最後になりますが、挑戦する企業文化の醸成と多様な個の力を最大限生かす組織作りのため、当社は風土改革やダイバーシティを推進していきます。 -
木質バイオマスボイラーを苫小牧工場に導入【ダイナックス】重油使用ゼロ、CO2排出量年間3,510トン削減
自動車部品メーカーのダイナックス（北海道千歳市）は11月16日、排出CO2量削減を目的に、苫小牧工場（苫小牧市）に木質バイオマスボイラーを導入すると発表した。導入により、同社全体のCO2排出量の9.3%に相当する年間約3,501トンの排出量削減を見込んでいる。
