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アーカイブ：2023年 8月
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「超薄型・超軽量太陽光モジュール」国内販売へ【電巧社】従来モジュール比で4分の1の重量・同等の発電効率
電巧社（東京都港区）は8月4日、中国Sunport Power（サンポートパワー）社製「超軽量／超薄型太陽光（フレキシブル）モジュール」の国内独占販売契約の調印式を執り行った。独自保証を付け、「フレキシブルソーラーG＋（ジープラス）」の名称で販売する。 -
廃棄太陽光パネルを原材料として新規パネル試作に成功【PVリボーン協会／新見ソーラーカンパニー】佐久本式ソーラーパネル熱分解装置で高純度な原材料化実現
（一財）PVリボーン協会と新見ソーラーカンパニーは、タミヤ製作所と共同で、廃棄太陽光パネルから佐久本式ソーラーパネル熱分解装置により抽出した原材料（ガラス、太陽電池セル、インターコネクタ）を使用し、バックシートタイプと両面ガラスタイプの新規パネル（リボーンパネル）を試作することに成功した。 -
《【特集】第7回 JAPAN BUILD OSAKA》出展ブースピックアップ：アンドパッド
「第7回 JAPAN BUILD OSAKA（ジャパンビルド大阪）-建築の先端技術展-」（主催：RXジャパン）が、8月30日（水）から3日間、インテックス大阪で開催される。建築・建設・不動産業界の課題を解決する最新の製品が一堂に出展する日本最大級の専門展示会で、今年は過去最多となる200社が出展する。 -
《【特集】第7回 JAPAN BUILD OSAKA》出展ブースピックアップ：旭化成建材
「第7回 JAPAN BUILD OSAKA（ジャパンビルド大阪）-建築の先端技術展-」（主催：RXジャパン）が、8月30日（水）から3日間、インテックス大阪で開催される。建築・建設・不動産業界の課題を解決する最新の製品が一堂に出展する日本最大級の専門展示会で、今年は過去最多となる200社が出展する。 -
《【特集】第7回 JAPAN BUILD OSAKA》「創・蓄・省」が融合する新たなエネルギーの在り方として、新時代の建築物の姿に注目
「第7回 JAPAN BUILD OSAKA（ジャパンビルド大阪）-建築の先端技術展-」（主催：RXジャパン）が、8月30日（水）から3日間、インテックス大阪で開催される。建築・建設・不動産業界の課題を解決する最新の製品が一堂に出展する日本最大級の専門展示会で、今年は過去最多となる200社が出展する。 -
[躍動する地域エネマネ企業]⑤南瓦工房（広島県福山市）：産業用太陽光・高圧受電・EVへのグリーン電力充電までの一貫請負で顧客ニーズにきめ細かく対応
実証実験で設置したシステムは、中国電力の依頼でG7サミット関連企画展にも出展。そこで構築したシステムを製品化した。10.95kWの太陽光を載せたソーラーカーポートに、8kWのPCSと容量30kWの蓄電池を接続。3kW EV充電器を2基、100ボルトコンセントを8口備える。AZAPA（名古屋市）の開発したPCSの制御システムが自立運転により系統から独立して稼働させ、負荷状況を確認して最適に制御し、EVに再エネのみを充電する。 -
ユーラスエナジーが建設中の系統用蓄電池にクラウド制御システム提供【東芝ネクストクラフトベルケ】各種電力市場で運用へ
東芝ネクストクラフトベルケ（神奈川県川崎市）は、ユーラスエナジーホールディングス（東京都港区）が福岡県田川市に建設中の系統用蓄電池（出力規模1,500kW、蓄電容量4,580kWh）向けに、蓄電池制御に関するSaaS（Software as a Service＝クラウド上のソフトウェアの、インターネット経由での利用）契約を締結した。 -
宮崎県内企業50社にCO2排出量可視化クラウドサービスを無償提供へ【e-dash】県・GHG排出ゼロ事業の一環
e-dash（東京都千代田区）は、宮崎県の委託を受け、県内50社の脱炭素化の取組「ゼロカーボンひなたチャレンジ」をサポートすると発表した。宮崎県内に事業所を有する企業が参加対象で、先着50社が2024年3月末まで同社の支援を無料で受けられる。 -
太陽光パネルO&M用ドローン撮影データの検証プロセス合理化アプリ発売【NTTテクノクロス】画像処理技術用いて従来比8割の時短可能に
NTTグループで情報通信システムの開発・構築事業などを展開するNTTテクノクロス（NTT-TX、東京都港区）は、太陽光発電O&M用の発電設備スマート保安で活用されているドローンの収集情報処理で新たなソリューションを開発。8月から販売開始した。 -
「自然エネルギー中心のGX」を提言【自然エネルギー協議会】新たな会長として平井伸治・鳥取県知事を選出
全国の都道府県で構成される自然エネルギー協議会は8月、第25回となる総会を都内及びオンラインで開催した。今回の総会では、協議会役員の改選と、新たな政策提言を決議した。先の国会で可決・成立したGX関連法（GX推進法・GX脱炭素電源法）を受けて各省庁が来年度予算の作成を進める中、提言もGXとその中心にある自然エネルギー・再エネ導入を推進することを改めて求める内容になった。 -
会津若松市スマートシティ事業・環境価値の地域循環サービスで採用【NextDrive】クレジット取得の根拠となるCO2削減データを取得へ
NextDrive（東京都港区）のIoEプラットフォーム「Ecogenie＋（エコジーニープラス）」が、福島県会津若松市の「複数データ連携による共助型スマートシティ推進事業」において、コスモ石油マーケティングが取組みを開始する「環境価値の地域循環サービス」の基盤として採用された。 -
会津若松市スマートシティ事業で「環境価値の地域循環サービス」取り組み開始【コスモ石油マーケティング】住宅用太陽光自家消費の環境価値を有効活用
コスモ石油マーケティング（東京都港区）は、（一社）AiCTコンソーシアムが交付決定を受けた会津若松市の「複数分野のデータ連携による共助型スマートシティ推進事業」において、「環境価値の地域循環サービス」の社会実装に向けた取り組みを開始した。 -
51MWメガソーラーが石川県七尾市で運開【ヴィーナ・エナジー】同社国内再エネ発電アセット合計は765MWに
シンガポールに本社を置く独立系再生可能エネルギー発電事業者（IPP）のヴィーナ・エナジーは7月、設備容量51MWの七尾メガソーラー発電所（石川県七尾市）の商業運転を開始した。ヴィーナ・エナジーとEPC（設計・調達・建設）大手の九電工（福岡市）との合同会社が事業主体で、102haの敷地に11万8,848枚の太陽光発電モジュールを設置した。年間1万0,443世帯分の発電量を想定している。 -
コーポレートPPAのオークション形式マッチングサービス開始【デジタルグリッド】発電側・需要側それぞれのニーズを引き合わせ
デジタルグリッド（東京都港区）は7月25日、コーポレートPPAをオークション形式でマッチングする「RE Bridge（アールイーブリッジ）」の提供を開始した。初回オークションは9月下旬を予定している。 -
旭電業の太陽光発電施設・設備O&M業務に採用【センシンロボティクス】特高・高圧の大型発電所保守点検の作業効率化に貢献へ
センシンロボティクス（東京都品川区）は、電気関連設備施工・保守点検を事業とする旭電業（東京都世田谷区）が太陽光発電施設・設備O&M業務にセンシンロボティクス製の太陽光パネル点検アプリケーション「SOLAR Check」（ソーラー・チェック）を採用したことを発表した。
