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アーカイブ：2024年 1月
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【年頭所感・2024年：企業㊷】井上 治（住友電気工業株式会社 社長）「2024年 年頭挨拶」
昨年の世界経済は、米国は景気回復が続きましたが、欧州では物価上昇率の高止まりと金融引締めにより景気は足踏み状態となるなど、減速感が強まりました。現在、GXやDX、CASE、生成AIなど、新たな技術の導入や進化によって、従来の枠組みを超えた新しいビジネスチャンスが次々に創出されるとともに、働き方やビジネスモデルの変革が加速しています。 -
≪特集「エネルギーイノベーション総合展」出展ブースピックアップ≫④アーク・ジオ・サポート
「脱炭素・エネルギーイノベーション総合展～GX、DXで目指す2050年目標～」が、1月31日（水）～2月2日（金）に東京ビッグサイトで開催される。 -
≪特集≫エネルギーイノベーション総合展：脱炭素のためのGX／DX要素技術と関連ビジネスが勢ぞろい
「脱炭素・エネルギーイノベーション総合展～GX、DXで目指す2050年目標～」が、1月31日（水）～2月2日（金）に東京ビッグサイトで開催される。 -
≪特集「エネルギーイノベーション総合展」出展ブースピックアップ≫①大崎電気工業
「脱炭素・エネルギーイノベーション総合展～GX、DXで目指す2050年目標～」が、1月31日（水）～2月2日（金）に東京ビッグサイトで開催される。 -
≪特集「エネルギーイノベーション総合展」出展ブースピックアップ≫③日本エンヂニヤ
「脱炭素・エネルギーイノベーション総合展～GX、DXで目指す2050年目標～」が、1月31日（水）～2月2日（金）に東京ビッグサイトで開催される。 -
≪特集「エネルギーイノベーション総合展」出展ブースピックアップ≫②NextDrive
「脱炭素・エネルギーイノベーション総合展～GX、DXで目指す2050年目標～」が、1月31日（水）～2月2日（金）に東京ビッグサイトで開催される。 -
【年頭所感・2024年：企業㊷】堀井 雅行（株式会社ラプラス・システム 代表取締役社長）「脱炭素社会の実現に向けた取り組みの推進」
おかげをもちまして、太陽光発電のモニタリングシステムの導入容量は19.5GW、導入件数は8万件、また出力制御対応実績は1万7,500件、自家消費対応件数は4,700件に到達いたしました。これもひとえに皆様のご支援の賜物と感謝いたしております。 -
【年頭所感・2024年：企業㊶】加藤 敬太（積水化学工業株式会社 代表取締役社長）「グループ全員の挑戦で一段上のステージへ」
サステナビリティ貢献製品の売上高比率は70%を超えるまでに伸長し、当社グループのESG経営は社外からも引き続き高い評価を得ています。今年は、まずはあと3カ月ある今年度をやり切って営業利益1,000億円を達成し、力強く中期経営計画の2年目に臨みたいと思います。 -
【年頭所感・2024年：企業㊴】大下 元（JFEエンジニアリング株式会社 代表取締役社長）「2024年 年頭挨拶」
さて、今年の年頭挨拶では、会社全体としての志、存在意義である「パーパス」についてお話させていただきます。私たちは2021年度に2030年を見据えた中長期ビジョンを策定し、その一環としてパーパスを設定しました。 -
【年頭所感・2024年：政策⑪】日暮 正毅（経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部 新エネルギー課長）「2024年 年頭所感」
再エネ導入拡大にあたっては、地域との共生が重要です。事業規律の強化や、再エネの長期電源化を盛り込んだ、改正再エネ特措法を本年4月に施行します。また、法改正に先立ち、昨年10月には、災害の危険性に直接影響を及ぼしうるような土地開発の許認可の取得をFIT・FIP申請の要件とする改正省令を施行しました。 -
【年頭所感・2024年：企業㊵】谷本 秀夫（京セラ株式会社 代表取締役社長）「2024年 年頭挨拶」
本年は創立満65周年の節目の年となります。京セラが営々と成長発展を続けて来られたのも、高い目標にチャレンジし、地道な努力を継続して来た結果だと思います。今後、京セラがさらに成長発展するためには、常に夢と希望を持ち、高い目標を掲げ、弛まぬ努力を積み重ねていかなければなりません。積極的にチャレンジし、目標を達成することで、充実した素晴らしい一年としたいと考えております。 -
≪欧州レポート≫エネ供給危機や需要低迷の裏返しで再エネ電力導入進展だけが目立った一年 ～ドイツの2023年エネルギーを振り返る
今年ドイツ国内で新設された電源は合計15GWにのぼり、過去20年で最も新設が進んだ年となった。太陽光は目標の9GWを大きく上回る13GW強を記録し、風力は目標の3.9GWには及ばないが昨年を上回り、2.7GWの成長となった。12月12日時点では23年に公共系統を流れた電力に占める再エネ比率は58.9%となっている。 -
「省エネ大賞」受賞者決定 パナソニック エレクトリックワークス社やキーエンスなどのべ60件以上
「2023年度（令和5年度）省エネ大賞」の受賞者が決定した。「ENEX2024（第48回地球環境とエネルギーの調和展）」の開会に併せて、TOC有明で1月31日（水）に表彰式が開催される。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑩】柏木 孝夫（東京工業大学 名誉教授）「GX・DXのコラボレーションで日本がカーボンニュートラルのプラットフォーマーに！」
いよいよカーボンニュートラルに向け、エネルギーシステムの転換により、経済社会システムを変革するGX（グリーントランスフォーメーション）を推進する環境が整いました。トランジションの過程において必要なのは産業のコメともいうべき半導体を駆使し、データを活用するDX（デジタルトランスフォーメーション）とGXを一体化した異次元の省エネであり、コージェネレーションは有用なツールとなります。 -
【年頭所感・2024年：学術・研究⑪】亀山 秀雄（[一社]国際P2M学会会長／[独]環境再生保全機構社会実装支援コーディネーター）「コレクティブインパクトの考えによる技術開発支援と社会実装を加速してカーボンニュートラル社会の早期実現を期待する」
コレックティブインパクトの考え方を導入するためには、研究開発の段階から地域のステークホルダーとの連携を取ることが重要です。地域の特性やニーズを理解した上で、技術開発を進めることで、社会実装の成功率を高めることができます。
