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過去の記事一覧
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【年頭所感・2025年:学術・開発機関⑤】佐藤 建吉(一般社団法人洸楓座 代表理事)「三つのカタカナ語への親しみと取組み」
2025年1月1日、今年も元旦を迎えた。昨年の元旦は能登地震で、正月気分は吹っ飛んだ。私は初詣のために家の近くの熊野神社の庭で、参拝の順番待ちにつくられた蛇行する列にいた。千葉県でも足元が長く揺れた。古くは新潟地震、13年前の東日本大震災と、大きな地震をそれぞれで体験しているので、その地震も大きなものであると直感した。 -
【年頭所感・2025年:学術・開発機関③】亀山 秀雄([一社]国際P2M学会会長/[独]環境再生保全機構 社会実装支援コーディネーター/東京農工大学名誉教授)「GX時代のイノベーションを牽引する社会人人材育成の必要性」
環境省に寄れば、2022年の環境産業の輸出額は2000年比で10.9倍(GDPの中で10%)を示しており、今後大きな成長が期待できる産業と言えます。政府も、GX分野への20兆円の積極的な投資を表明していると共に、各種の基本計画や戦略において研究成果の社会実装を加速させる方針を打ち出しています。 -
【年頭所感・2025年:学術・開発機関②】永尾 徹(一般社団法人日本風力エネルギー学会 会長)「拡大を続ける風力エネルギーと学会の役割」
日本風力エネルギー学会は、1973年のオイルショックを契機として、風力エネルギーの利用を目的に1977年に前身の風力エネルギー協会が設立されました。その後学会と名前を変え、現在の個人/団体会員数は600名を超え、国内の研究者、技術者をはじめとする多くの関係者、団体が参画し、風力エネルギー利用の発展と普及に貢献しております。 -
【年頭所感・2025年:学術・開発機関④】大野 輝之(公益財団法人自然エネルギー財団 常務理事)「自然エネルギーで脱炭素への新しいスタートを」
日本の自然エネルギー発電は2023年でまだ全体の23%。その導入速度を2倍、3倍に加速していくためには、制度改革、蓄電池の活用、送電線増強の加速など、様々な取組が必要です。自然エネルギー財団は、本年、どのように自然エネルギーの導入加速を実現できるのかを、政府、企業、自治体、非営利団体の多くの皆さんと協力して、明らかにしていこうと考えています。 -
NEBsを定量評価する指標全12項目を策定=NTTファシリティーズ/デロイト トーマツ
NTTファシリティーズ(NTT-F)と、デロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、共同開発していた省エネ建築物の新築・改修による効果を総合的に定量評価する新指標に関して、全項目の策定を完了したことを発表した。建物のNEBs定量評価の知見を蓄積し、省エネ建築物におけるエネルギー・光熱費削減効果と環境負荷低減以外の価値であるNEBs評価を更に精緻化していく方針。 -
多拠点・複数台のEVを統合制御する充電ソリューションの提供開始【ヒラソル・エナジー/ジゴワッツ】太陽光・蓄電池の活用最大化し買電削減・ピークカット実現
ヒラソル・エナジー(東京都文京区)とジゴワッツ(東京都中央区)は12月、新たな法人向けEV充電ソリューションの提供を開始した。多拠点・複数台の太陽光発電設備・蓄電池・EV充電器の統合制御によりピークカットを行い買電削減・電気料金増加抑制や、太陽光発電電力活用最大化、電気容量の増設工事費用抑制を実現する。 -
【年頭所感・2025年:学術・開発機関⓪】山田 宏之(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構[NEDO] 再生可能エネルギー部長)「2050年カーボンニュートラル実現まで25年」
サンシャイン計画開始から50年目となった昨年は、「サンシャイン計画50周年記念シンポジウム」を開催するなど半世紀に亘る再生可能エネルギー技術開発の歴史を振り返り、多くを学ぶことができました。中でも「社会課題を先んじて捉え、準備、実行した」ことは、我々も見倣うべき大事なことだと考えます。 -
【年頭所感・2025年:企業56】孫 威威(ジンコソーラー 日本法人社長)「新製品とともにさらに飛躍を図る」
2024年は、日本市場全体の出荷量が減少しましたが、私共は前年比プラスの出荷量を実現することができました。6年連続でトップシェアを維持することもできました。N型TOPCon製品のTIGER Neoが市場で受け入れられ、シェア拡大につながったと考えております。 -
【年頭所感・2025年:企業55】堀井 雅行(株式会社ラプラス・システム 代表取締役社長)「スマートエネルギー社会の到来を見据えた取り組みの推進」
おかげさまで、当社の太陽光発電モニタリングシステムは、導入容量22.2GW、導入件数8万8,000件、出力制御対応数は2万0,900件、自家消費対応数は7,060件に到達いたしました。これもひとえに皆様のご支援の賜物であり、心より感謝申し上げます。 -
【年頭所感・2025年:学術・開発機関①】牛山 泉(足利大学 顧問・名誉教授)「日本の産業変革を担う洋上風力発電」
日本の産業界は自動車のEV化などで産業構造が変革の局面を迎えており、これを救うのは浮体式を中心とする洋上風力発電であり、本年はその社会実装の始まりであると期待しております。さらに、本年は排他的経済水域における海域利用の法案成立が期待されることから、特に浮体式洋上風力発電が注目される年となるでしょう。 -
ヒートポンプ世界市場、エネ高騰背景に足下で弱含みも、中長期的に大幅伸長か=ヒートポンプ・蓄熱センター調べ
(一財)ヒートポンプ・蓄熱センターは、「海外のヒートポンプ普及状況に関する調査」の2024年度更新版を公表した。 -
HEMS機器がバージョンアップ、自家消費太陽光・再エネを更に有効活用可能に【パナソニック】エコキュート昼間沸き上げにも対応
パナソニック エレクトリックワークス社は、HEMSの最新バージョンである「AiSEG3」を、2025年3月に発売することを発表した。再エネ出力制御に対する需要家側の対応として注目される、ヒートポンプ式給湯器「エコキュート」の昼間沸き上げを効率化するなど、電力に関するトレンドを踏まえたアップデートを施している。 -
【年頭所感・2025年:企業54】谷本 秀夫(京セラ株式会社 代表取締役社長)「年頭所感」
我々はこれからも多くの困難を乗り越え、さらなる飛躍を遂げることができると確信しています。本年も業績の回復に向け、時代の変化を捉え、新しいことに積極的にチャレンジし、未来を拓く1年としたいです。 -
【年頭所感・2025年:企業53】井上 治(住友電気工業株式会社 社長)「年頭所感」
法令遵守や企業倫理の維持は、住友電工グループの経営の根幹であり、企業として存続・発展するための絶対的な基盤です。この基盤をこれからも確固なものとするため、法令はもとより、作業標準やお客様の仕様などさまざまなルールの遵守を徹底いたします。 -
【年頭所感・2025年:企業52】池田 克彦(株式会社アーク・ジオ・サポート 代表取締役社長)「洋上風力発電の事前調査からO&Mまで」
弊社は操業から培ってきました水域・海域における測量、調査、探査技術を洋上風力発電関連業務に生かすべく、積極的に取り組んでおります。一昨年から日本国内で初の商業ベースでの大型洋上風力発電事業の秋田港・能代港の水中部O&M点検業務に従事しております。また、洋上風力発電所の設置に伴う立地調査、洋上風力発電所施設建設のための海底状況調査、地盤調査のために弊社開発の高精度音波探システムの開発を行い、昨年には海底下の試料採取のためのバイブロコアラーを導入いたしました。