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過去の記事一覧
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GBPが北茨城市に太陽光発電設備製造する国内新工場建設へ リサイクル施設も併設
GBP（東京都港区）は、太陽光発電関連機器を製造する工場を茨城県北茨城市に建設することを決定。建設を開始した。同社が国内に自社の製造拠点を持つのは今回が初。工場では旧型太陽光パネルの互換品、変圧器、直流接続箱・交流集電箱、ケーブルなど、GBPの主力製品を製造する。 -
高知県大豊町の900kW陸上風力から再エネ調達、年間1,000トンのCO2削減へ【大塚ホールディングス】CNと再エネ調達推進
大塚製薬や大塚製薬工場などの大塚グループを傘下に持つ持株会社である大塚ホールディングス（東京都品川区）は1月、風力発電所由来再エネ電力の導入を開始した。本取り組みの電源は、四国電力が高知県大豊町で運営する陸上風力発電所「大豊風力発電所」（900kW、2025年1月運開）。電力供給の契約期間は「長期間」としている。 -
この1年で国内生産拠点に太陽光新増設を集中実施【大塚製薬】国内拠点実質再エネ化「8割」から更なる上積み＋生の再エネ調達比率向上目指し
大塚製薬は、医薬品などを製造する徳島第二工場（徳島市）・徳島板野工場（徳島県板野町）・高崎工場（群馬県高崎市）・徳島工場（徳島市）・徳島美馬工場（徳島県美馬町）・徳島ワジキ工場（徳島県那賀町）の同社国内6工場において、2024年9月から2025年12月までのほぼ1年間の期間で太陽光発電設備の新増設を集中的に実施した。同社は国内工場での太陽光整備を2021年から進めていたが、今回初導入となった徳島第二工場（第一期運開は2024年9月）を含めて、発電容量を大幅に上乗せ。発電電力を活用することで、6工場合計で年間約3,189トンのCO2排出削減が可能と試算された。 -
自社ブランドで家庭用蓄電池を今春発売へ【ハンファジャパン】最大19.8kWh、HEMSと連携し住宅内エネマネ実現
ハンファジャパン（東京都港区）はこのほど、オリジナルブランドによる新型の家庭用蓄電池「ENERICH（エネリッチ）蓄電池」を発表した。容量4.9／9.9／14.8／19.8kWhの4種類のラインアップを展開予定で、詳細スペックおよび発売日は3月に改めて発表する。 -
デジタルグリッドが運営するコーポレートPPAマッチングPFの登録者200件突破
デジタルグリッド（東京都港区）は1月、コーポレートPPAに関してオークション形式で再エネの「発電家」と電気を使う 「需要家」のマッチング（価格合意形成を踏まえた商談申込）を行う同社のサービス「RE Bridge」において、発電家と需要家を合わせた登録数が200件を超えたことを発表した。 -
「そらべあ発電所」100カ所寄贈達成【そらべあ基金／ソニー損保】103カ所まで寄贈先決定済み
特定非営利活動法人そらべあ基金（東京都港区）が全国の幼保園に5kW相当の太陽光発電設備「そらべあ発電所」を寄贈する事業「そらべあスマイルプロジェクト」において、このほど、節目となる通算100基目の寄贈先である社会福祉法人向陽福祉会幼保連携型認定こども園ひまわり（石川県七尾市）で、設置が完了した。 -
長野県小海町での系統用蓄電池事業に共同参画【東芝ESS／前田建設工業】8,500kWh蓄電システムを運用
東芝エネルギーシステムズ（神奈川県川崎市、東芝ESS）はこのほど、前田建設工業（東京都千代田区）と長野県小海町の系統用蓄電池事業に参画する。本事業における「小海えんとふ高圧蓄電所」は、長野県南佐久郡小海町に建設が予定されている。定格出力1,998kW、定格容量8,584kWhで、2026年7月の運開予定。 -
補修・更新用 廃盤旧サイズの単結晶セル太陽光パネルを開発【Upsolar】各社・各サイズ設定、特注サイズも受付
Upsolar Japan（アップソーラージャパン、東京都千代田区）は、現在ではメーカーが廃盤としているモデルも多い旧サイズ太陽光パネルの代替パネルのラインナップで、各メーカーに対応する単結晶パネルとして発売する。 -
発電所の雑草「押し潰す」ロボット開発【フィールド開発】「刈り残し」発生しない新たな雑草対策
フィールド開発（栃木県宇都宮市）は、太陽光発電所の雑草処理などでも活用できる自走式草踏みロボット「GRAPRESS（グラプレス）」を開発した。前面下部に取り付けられた幅1mのブレードで雑草を押し潰しながら進む。同じ場所を繰り返し踏み続けると、最終的には背の低い草しか育たなくなるという。 -
コンテナ型再エネ発電・供給システムで飼い主とペットの安全確保目指す実証実施へ【NTN／日本獣医生命科学大学】ペットシェルターで迅速な給電可能
NTN、日本獣医生命科学大学・獣医学部（東京都武蔵野市）、道の駅「いたの」（徳島県板野町）の産学3者は1月、NTNが開発した太陽光や風力などの再エネ発電機能を備えた移動型独立電源「N3（エヌキューブ）」を用いて、災害発生時に人（飼い主）とペットの避難環境を改善する取り組みを開始した。 -
音と動画で風力発電風車の異常検知する技術を開発【JFEエンジニアリング／東京科学大学】稼働中でも測定可能
JFEエンジニアリングと東京科学大学は共同で、風力発電設備の風力発電ブレードの異常を検知するために、「音」と「動画」の組み合わせによる検知技術を開発した。ブレードの回転に伴い発生する風切音のドップラー効果の変化を測定する「音」の測定と、固有振動数を導出し固有振動数の変化量からブレードの剛性低下を推定する「動画」の測定を組み合わせる。 -
ノーリツの北米市場で業務用CO2ヒートポンプ機の展開本格化へ 2月の現地展示会出展を皮切りに
ノーリツ（兵庫県神戸市）と日本イトミック（東京都墨田区）は、業務用CO2ヒートポンプ給湯機の北米市場への展開を共同で進めている。日本イトミックが培ってきた開発力と、ノーリツが持つ高品質を担保した製造技術を掛け合わせ、新たな市場の開拓を目指す。 -
秋田県沖洋上風力発電事業に風車モノパイル基礎を納入へ【JFEエンジニアリング】315MWぶんを笠岡市の拠点で製造し洋上風力の国内調達率向上に貢献
JFEエンジニアリング（東京都千代田区）はこのほど、男鹿・潟上・秋田Offshohre Green Energy（秋田県秋田市）が事業者となる、秋田県男鹿市、潟上市及び秋田市沖における洋上風力発電事業向けモノパイル式基礎（洋上風力発電設備の基礎構造物）の製造輸送業務を、鹿島建設（東京都港区）より受注した。 -
国内2040年太陽光導入「200GW到達」は屋根置きと営農型がキーか≪資源総合システム調べ≫発電電力「売る」から「使う」へのパラダイムシフトに注目
資源総合システム（東京都中央区）は1月、国内における太陽光発電の2040年までの導入予測を分析したレポートを発行した。現状成長ケースの場合でも2040年時点で198GWと、ミックス23%を導入AC発電容量ベースに変換した203GWをほぼ達成すると予測した。 -
「緑化優良工場等表彰」15件が受賞【日本緑化センター】地域の生物多様性・地域脱炭素対応としても注目集まる工場緑化
工場・生産拠点の緑化を積極的に推進し、工場内外の環境の向上に顕著な功績のあった工場・法人施設などを表彰する「緑化優良工場等表彰制度」（通称『全国みどりの工場大賞』）。今般、2025年度の受賞者が発表され、都内で表彰式が開催された。
