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タグ:新エネルギー新聞2017年(平成29年)01月09日付
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【年頭所感・2017年:主要企業⑨】鈴木 吉憲(新電元工業株式会社 代表取締役社長)「2017年 新エネルギー市場への 挑戦」
新年あけましておめでとうございます。 2016年の太陽光発電市場は、FIT制度導入された2012年からバブル期を経て改正FIT法が公布され市場健全化に向けたプロセスが進みました。 これらを背景に2017年は変… -
【年頭所感・2017年:主要企業⑧】青木 優和(株式会社日立産機システム 取締役社長)「謹んで新年のお慶びを申し上げます」
昨年は、電力の小売全面自由化がスタートし、新エネルギーについても多様な形態が可能となり、いよいよ大競争時代が幕を開けました。 当社は、日立グループの中で産業用製品の製造・販売・サービスを行っており、太陽光発電システ… -
【年頭所感・2017年:主要企業⑥】山口 悟郎(京セラ株式会社 代表取締役社長)「年頭にあたって」
世界の経済環境は、米国大統領選挙に端を発し為替相場が円安ドル高へ急転したが、いまだ不透明感が残っており、決して楽観視できない状況である。しかし、当社に関連する主要市場においては、スマートフォンや自動車及び通信インフラ市場… -
【年頭所感・2017年:主要企業⑤】一法師 淳(株式会社NTTファシリティーズ 代表取締役社長)「謹んで初春のお慶びを申し上げます。」
昨年はパリ協定の発効をはじめとして世の中の仕組みや在り方に関する大きな変化や動きがありました。また、地震の発生や台風の上陸等、自然が猛威を振るった一年でもあり、都内で発生した大規模停電等、インフラの機能停止が経済や社会に… -
【年頭所感・2017年:主要企業④】津賀 一宏(パナソニック株式会社 代表取締役社長)「選択と集中を進める年」
昨年は、「利益成長」を目標に掲げ、その「足場固めの年」として、「締め切りある改革」、1兆円の戦略投資、先行投資など「成長事業への仕込み」を進めてきました。結果は、10月に発表したとおり、残念ながら2年連続の下方修正を行う… -
【年頭所感・2017年:主要企業③】佐々岡 浩(シャープ株式会社 常務 エネルギーソリューション事業本部 本部長)「市場の変化に、機敏に対応」
謹んで、新年のご挨拶を申し上げます。平素は、弊社の事業に格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。 昨年弊社は、新体制に移行し、新たな成長に向けた取り組みを着実に進めております。私どもエネルギーソリューション事業本… -
【年頭所感・2017年:主要企業①】丸山 竜司(株式会社東芝 ソリューション&サービス事業部 事業部長)「エネルギー循環都市の実現を目指して」
新年あけましておめでとうございます。 東芝グループは、「人と、地球の、明日のために」をスローガンに「エネルギー」「社会インフラ」「ストレージ」を注力領域として事業に取り組んでおります。私どもソリューション&サービス… -
【年頭所感・2017年:主要企業②】津瀬 保彦(三菱電機株式会社 リビング・デジタルメディア事業本部 電材住設PV事業部長)「2017年 年頭に寄せて」
2017年の新春を迎え、謹んでお喜びを申し上げます。 2016年は、2015年のFIT買取価格優遇期間終了に伴い、再び住宅用太陽光発電市場に注目が集まった年となりました。その中で特に大きなトピックスが、標準化に向け… -
【年頭所感・2017年:関係協会・団体⑮】加藤 鐵夫(〔一社〕日本木質バイオマスエネルギー協会 副会長)「木質バイオマスエネルギー利用の拡大と持続性の確保」
全国の新エネルギー新聞読者の皆様、新年あけましておめでとうございます。 昨年は、FIT法が改正されるとともに、その施行に向けての動きが明らかになりました。経済産業省の調達価格等算定委員会では、中長期的な価格目標や入… -
【年頭所感・2017年:関係協会・団体⑯】鈴木 悌介(〔一社〕エネルギーから経済を考える経営者ネットワーク会議 代表理事)「地方創生はエネルギーから」
明けましておめでとうございます。 国を挙げて地方創生が叫ばれていますが、その切り札は、再生可能エネルギーの地産地消ではないかと思っています。観光振興や定住人口を増やそうとする施策は、結果的に地域間競争を生んでしまう… -
【年頭所感・2017年:関係協会・団体⑰】高木 直樹(自然エネルギー信州ネット 会長)「地方から発信する自然エネルギー利用」
自然エネルギーの特徴として、炭素をほぼ排出しないということのほかに、分散型エネルギーであることはよく知られているであろう。地熱以外のほとんどの自然エネルギーは太陽の恵みとしてのエネルギーである。太陽光は自明であるが、バイ… -
【年頭所感・2017年:関係協会・団体⑬】上河 潔(日本製紙連合会 常務理事)「転換期にきたFIT制度による 木質バイオマス発電」
4年前の2012年に施行された再生可能エネルギーの固定買い取り制度(FIT制度)による高いレベルでの電力購入価格という強力なインセンティブにより、120を超える木質バイオマス発電設備の認定が行われ、木質バイオマスの新たな… -
【年頭所感・2017年:関係協会・団体⑫】中島 大(全国小水力利用推進協議会 事務局長)「住民組織による小水力事業を加速する一年に」
謹んで新年のお慶びを申し上げます。 小さな水資源を地域社会のために活かす水力利用、を主要なテーマとしてきた私たちにとって、旧年には大きなニュースがありました。住民出資で農協を設立し発電事業を立ち上げた「石徹白番場清… -
【年頭所感・2017年:関係協会・団体⑭】林 浩司(〔一社〕日本PVプランナー協会 理事長)「太陽光発電の健全な市場発展のために」
あけましておめでとうございます。 当協会は、2010年に日本PVプランナー育成協会として設立し、2012年に一般社団法人化しました、まだまだ新しい団体です。 『PVプランナー・PVシステムインテグレーターの育… -
【年頭所感・2017年:関係協会・団体⑪】大村 淳(〔一社〕ソーラーシェアリング協会 代表理事)「ソーラーシェアリングと次世代型スマート農業」
新春のお慶びを申し上げます。 2013年、農林水産省が農地利用の規制を緩和する(営農型太陽光設備における農地転用制度の取り扱いについて)方針を打ち出して3年と8カ月になります。 この取組みは着実に広がりを見せ…