- Home
- 過去の記事一覧
タグ：新エネルギー新聞2021年(令和3年)02月08日付
-
-
ラージセル採用した新パネル発売【リープトンエナジー】低照度機能搭載で安定的な発電を実現
リープトンエナジー（兵庫県神戸市）はこのほど、182mm×182mmウェハを採用した太陽電池モジュールの新製品を販売開始した。最高出力は、78セルで600W、72セルで550Wの高出力を実現した。 -
令和2年度 新エネ大賞⑨[資源エネルギー庁長官賞]〈分散型新エネルギー先進モデル部門〉積水ハウス：卒FIT電力を活用したRE100と顧客サービスの両立
住宅メーカーとしての顧客基盤を活用して、卒FITオーナーの余剰電力を買い取り、自社グループの事業用電力として利用、電力の100%再エネ化を目指す。将来は卒FIT電力をゼロエネルギービルやマンションに供給することも視野に入れる。 -
令和2年度 新エネ大賞⑩[資源エネルギー庁長官賞]〈商品・サービス部門〉京セラ／ダイニチ工業／パーパス：世界最小サイズの高効率家庭用燃料電池「エネファームミニ」
発電出力400wの小型家庭用固体酸化物形燃料電池で、燃料電池ユニットはエアコンの室外機並みの世界最小サイズ。停電時の発電継続機能も付加されており、これまで設置できなかった戸建住宅や新築集合住宅への普及が期待される。 -
72.5kV開閉装置22台を中国で開発中の洋上風力に納入へ【日立ABBパワーグリッド】風車の高圧化に対応、高い耐久性も特長
日立ABBパワーグリッドは、72.5kVの洋上風力発電機向け開閉装置（定格電圧までの電気回路を開閉させる装置）である「PASS（Plug and Switch System） M00-Wind」を開発。その最初の受注先として、中国の洋上ウィンドファーム向けに22台を納入する -
画像撮影から解析まで自動化されたドローンによる風車点検ソリューションを展開【自律制御システム研究所／アルビト】作業時間短縮・点検精度向上が可能に
ドローンの製造販売を行う自律制御システム研究所（ACSL、東京都江戸川区）と、各種データ解析などを業務とするアルビト（東京都中央区）は、ドローンを活用した現地作業から画像解析までをパッケージにした風車点検ソリューションの提供を開始した。 -
米空軍と横田基地の省エネパフォーマンス契約【シュナイダーエレクトリック】コージェネで電力使用を最適化
シュナイダーエレクトリックは1月18日、米国空軍横田基地（東京都福生市）のエネルギーレジリエンス（停止回復力）強化のために、アメリカ空軍と省エネパフォーマンス契約（ESP）を締結したと発表した。 -
大規模ビル向け省エネ空調システムを開発【鹿島建設】横濱ゲートタワープロジェクトに初導入
鹿島建設は1月14日、ダイキン工業と共同で、分散ファンによる最適風量制御空調システム「OCTPUS（オクトパス）」（商標登録出願中）を開発したと発表した。OCTOPUSは、大規模オフィスビルで採用されるセントラル空調方式において、空調ゾーン毎に分散設置されるファン付風量制御装置（FPU）と空調機（AHU）の給気ファンを連携して制御する空調システム。ゾーン毎の熱負荷に合わせて必要最小風量の空気を最適な温度で供給するため、エネルギーロスを防ぐことができる。 -
環境技術実証棟を次世代型オフィスへ改修【戸田建設】省エネルギー技術や先端技術を導入
戸田建設はさきごろ、筑波技術研究所（茨城県つくば市）にある環境技術実証棟の改修工事に着手した。同研究所の新整備計画の一環で、（仮称）カーボンマイナス棟として今年7月に運用を開始する予定。 -
消費電力が再エネ由来と証明するサービス展開【日立製作所】中央研究所で導入・運用
日立製作所は1月22日、スマートメーターとブロックチェーン技術を活用することで、建物や設備、サービスごとに100%再生エネ由来の電力で稼働していることを「見える化」するシステムを開発し、「Powered by Renewable Energy」（再エネで稼働）として証明するサービスを開始したと発表した。 -
≪解説≫Ampt 太陽光発電「リパワリング」の可能性（下）：リパワリングに伴う電圧区分の変化への解決策としてのストリングオプティマイザ
今年でFIT制度は施行から9年目を迎えようとしている。そのような中、再エネ主力電源化の要件の一つである「長期安定電源」となるべく、これからも持続的に発電事業を行うためのメソッドとしての「リパワリング」を提案するのが太陽光のスペシャリスト、アンプトだ。第2回目では、リパワリングの具体的な方法論を語っていただいた。 -
洋上風力発電向け海底地盤調査事業を共同で展開へ【日本郵船／応用地質／蘭・フグロ社】連携し多様な調査方法・データの取り扱いが可能に
日本郵船、応用地質（東京都千代田区）、オランダに本社を置くフグロ社の3社は1月、日本国内における洋上風力発電設備向け・海底地盤調査サービスの協業に向けた覚書を締結した。 -
令和2年度 新エネ大賞⑧[資源エネルギー庁長官賞]〈導入活動部門〉湯沢地熱：環境配慮と地域に共生した国内23年ぶりの出力1万kWを超える山葵沢地熱発電所の導入
令和2年度 新エネ大賞⑧[資源エネルギー庁長官賞]〈導入活動部門〉湯沢地熱：環境配慮と地域に共生した国内23年ぶりの出力1万kWを超える山葵沢地熱発電所の導入 -
令和2年度 新エネ大賞⑦[資源エネルギー庁長官賞]〈地域共生部門〉ローカルエナジー／米子市／境港市：ローカルから発信！ 持続可能なエネルギー地産地消・経済循環モデル
2自治体・複数地元企業が出資する地域新電力で、地域の再エネ電源と契約し、地域の公共施設や一般家庭・民間企業などに電力を供給。安定した経営を実現している。需給管理も自社で行うなど、新電力の先駆けとして幅広く活動しており、需給管理も自社で実施する。 -
令和2年度 新エネ大賞⑥[資源エネルギー庁長官賞]〈地域共生部門〉トラストバンク：地産の卒FIT電力を地域へ寄付、ふるさとエネルギーチョイス「えねちょ」
卒FIT電力を自治体新電力などに寄付すると、寄付電力量に応じて地域の特産物と交換できるプラットフォーム。卒FITユーザーに売電以外の選択肢を提供し、電力の地産地消や地域貢献を促進するユニークな取組として高く評価された。
