- Home
- 過去の記事一覧
タグ：新エネルギー新聞2023年(令和5年)01月23日付
-
既設太陽光の交換需要増・リパワリングに応える大型化前の旧サイズパネル 再生産が好調＝アップソーラー
アップソーラーは旧サイズパネルの生産設備を確保し、再生産を受け付けている。5年以上前に主流だったサイズを中心に、複数種類をラインアップする。すべてJP-AC太陽光パネル型式登録リストに登載された製品で、通常の量産品より高価格になるが、昨年（2022年）だけで1万枚以上の引き合いがあったという。 -
NTT-SE製遠隔監視サービスをセットしたPCSを初期費用ゼロのサブスク方式で販売へ＝オムロン ソーシアルソリューションズ／東京センチュリー
オムロン ソーシアルソリューションズ（東京都港区、OSS）と東京センチュリー（東京都千代田区）が提供する太陽光発電向けパワーコンディショナの定額貸出サービス「POWER CONTINUE」に、NTTスマイルエナジー（NTT-SE、大阪市中央区）の遠隔監視サービス「エコめがね」をセットしたサービスが2月より、初期費用ゼロの月額定額料金で提供開始される。 -
蓄電池設置の初期費用もゼロ【デンカシンキ】新たな住宅向け太陽光PPAモデルを4月より展開へ
太陽光発電システムの施工・EPCやPPA関連事業などを行うデンカシンキ（愛媛県松山市）は、新たな住宅向け自家消費PPAモデルを4月より展開する。蓄電池も初期費用無料で設置できるようにリニューアルする。「シン・フリーソーラー」の名称で、4月から地域・数量限定で開始する予定だ。 -
自治体の脱炭素・再エネ導入、2030年までは屋根置き太陽光が中心か＝矢野経済調べ
民間の市場動向調査会社である矢野経済研究所（東京都中野区）は共同通信社と共同で、カーボンニュートラル（CN＝CO2排出実質ゼロ）に向けた施策の動向に関する自治体アンケート調査を実施。その集計・分析結果を1月に公表した。 -
洋上風力「セントラル方式」調査対象3区域を選定【経産省／国交省】JOGMECが風況・海底地盤・気象海象を対象に実施へ
経済産業省と国土交通省は、洋上風力発電に関する「セントラル方式」の一環として、（独法）エネルギー・金属鉱物資源機構（JOGMEC）が2023年度に実施予定の調査対象区域について、いずれも北海道の「岩宇・南後志地区沖」・「島牧沖」・「檜山沖」の3区域を選定した。 -
【川崎市／民間企業14社】「川崎のコンビナート、 カーボンニュートラル化を」 官民で機運高まる 水素軸に産業と地域の脱炭素化目指し
神奈川県川崎市が提唱する、港湾部の脱炭素化に向けた取り組み「川崎カーボンニュートラルコンビナート構想」に関して、企業からの参画が相次いでいる。構想で前面に出されているのは、利活用の際に排出するCO2がゼロである、水素の活用推進だ。 -
《レポート「NTT東日本グループSolution Forum 2023」》地域の価値創造に向けた取り組みをデモ・展示 講演・セミナー20本／事例紹介コンテンツ60本
NTT東日本グループはこのほど、NTT中央研修センター（東京都調布市）で「NTT東日本グループSolution Forum 2023」を開催した。同グループから出される食物残差を原料とした超小型バイオガスプラントや風力、太陽光、蓄電池がセットになったマイクロ風力発電など、再生可能エネルギー分野の展示もあった。 -
農作業効率化と省エネ・GHG排出削減を両立するスマート農業ハウス竣工【NTT東日本】パプリカの収量「従来比4倍化」想定
東日本電信電話（NTT東日本）のグループ会社でスマート農業の実現を目指すNTTアグリテクノロジー（東京都新宿区）は、各種制御機器を組み込んだスマート農業志向の施設園芸用ハウスを、パプリカ生産専業の農業法人であるテディ（茨城県水戸市）から受注。設計・建設し、この1月に竣工したことを発表した。 -
【レポート：諸岡＆協力会 令和5年賀詞交歓会】「バイオマス由来など再エネ活用推進」諸岡社長 3年ぶりオープン開催で関係者一堂に
建機・作業機械メーカーの諸岡（茨城県龍ケ崎市）と、同社への製品用の部品・パーツ納入業者などで構成される諸岡協力会は1月、令和5年賀詞交歓会を千葉県内で開催した。3年ぶりのオープン開催となった今年、関連企業など180人が参集した。 -
非FIT太陽光「生の再エネ電力」販売相対契約締結【レノバ】新規開発する太陽光最大9,000kWを直接販売
レノバは1月12日、イーレックスグループのエバーグリーン・マーケティングと、Non-FIT太陽光発電所の電力販売契約（PPA）を締結したと発表した。レノバが新規に開発する太陽光発電所で発電した電力を直接販売する。事業主体はレノバ子会社の第一太陽光発電合同会社で、取引規模はDCベースで最大約9,000kWとなる。 -
《[レポート]（一社）太陽光発電協会 2023年 新春交流会》2030年・太陽光導入125GW目指し決意新たに
太陽光発電関連の事業者団体である（一社）太陽光発電協会（JPEA）は1月、「2023年 新春交流会」を都内で開催した。事業者を中心に約200名が参加した。新型感染症禍の影響で2020年以来の開催となった。 -
《【特集】ENEX／再エネ世界展示会》「GX＋DXで目指す2050年目標」テーマに実会場＋オンラインのハイブリッドで開催
今回で47回目を迎える、わが国における唯一の総合省エネルギー展「ENEX」、分散エネルギーと地域マイクログリッドの展示会「DRE・Microgrid Japan」、再生可能エネルギーの導入を加速する「再生可能エネルギー世界展示会＆フォーラム」は、今後強く求められる新しい技術革新を含む「脱炭素・エネルギーイノベーション総合展」として、省エネと再エネの両面から2050年目標の達成に貢献する。 -
《【特集】ENEX／再エネ世界展示会》出展社ピックアップ①大崎電気工業
今回で47回目を迎える、わが国における唯一の総合省エネルギー展「ENEX」、「DRE・Microgrid Japan」、「再生可能エネルギー世界展示会＆フォーラム」は、省エネと再エネの両面から2050年目標の達成に貢献する。 -
《【特集】ENEX／再エネ世界展示会》出展社ピックアップ②NextDrive
今回で47回目を迎える、わが国における唯一の総合省エネルギー展「ENEX」、「DRE・Microgrid Japan」、「再生可能エネルギー世界展示会＆フォーラム」は、省エネと再エネの両面から2050年目標の達成に貢献する。 -
《【特集】ENEX／再エネ世界展示会》出展社ピックアップ③日本エンヂニヤ
今回で47回目を迎える、わが国における唯一の総合省エネルギー展「ENEX」、「DRE・Microgrid Japan」、「再生可能エネルギー世界展示会＆フォーラム」は、省エネと再エネの両面から2050年目標の達成に貢献する。
