- Home
- 過去の記事一覧
タグ:新エネルギー新聞2024年(令和6年)06月10日付
-
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟関連団体が再エネ『過去・現在・未来』を定量化》⑥(公財)自然エネルギー財団
日本の自然エネルギー導入速度を大きく引き上げないと、今後10年で日本と世界の差は更に大きくなってしまいます。日本以外のG7各国が2035年までの石炭火力廃止で足並みをそろえているのに、日本だけが抵抗しているのは、自然エネルギー拡大に遅れていることの裏返しです。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト&ソリューション」》A-スタイル「産業用蓄電池eCHARGE(38.4kWh)」
2017年に発売した産業用蓄電池システムeCHARGEをこの度リニューアル致しました。発売当初は13kWhでしたが、今回38.4kWhのタイプを新たに販売開始しております。 -
食品リサイクル発電プラントが福岡市で本格稼働【JFEエンジニアリンググループ】1日最大100tの食品廃棄物から1,560kWバイオガス発電
福岡バイオフードリサイクル(福岡県福岡市)は、福岡市において食品リサイクル発電プラントを建設し、2024年1月より段階的に稼働していたが、本格的な発電事業の開始にあたり、5月21日に発電式を行った。食品廃棄物(1日当たり最大100トン)を、微生物の力で発酵させ、発生するメタンガスを燃料にして発電を行う。発電出力は1,560kW、年間想定発電量は約1万2,000MWh(一般家庭の年間使用電力量の約2,700世帯分)。 -
都内新築分譲マンション2件に初期費用無料の太陽光採用へ【三井不動産レジデンシャル/東電EP】都の太陽光設置義務化に対応
三井不動産レジデンシャルと、電気・ガス小売事業者の東京電力エナジーパートナー(EP)は、三井不動産レジデンシャルが都内で開発している新築分譲マンションに東電EPが展開する太陽光発電設備・蓄電池などの設置初期費用無料・毎月定額利用のサービス「エネカリプラス」を採用することを発表した。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟関連団体が再エネ『過去・現在・未来』を定量化》④全国小水力利用推進協議会
FITベースの全国の小水力発電の導入実績では、過去(2013年末)には約4,700kWでしたが、現在(2023年末)は14万2,000kWへと加速しながら増加しています。現在、全国の市町村において2050年のカーボンニュートラル達成に向けて具体的施策が検討されていますが、安定性が高く地域密着型の再エネ電源として小水力発電が期待されています。今後はさらに加速を見込んで10年後には50万kWを導入目標としています。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟関連団体が再エネ『過去・現在・未来』を定量化》⑤(特非)地中熱利用促進協会
地中熱利用促進協会では、地中熱ヒートポンプの普及拡大を中長期的な視点から検討し、2017年にロードマップを公表したが、今年そのロードマップの改定し、2050年の地中熱導入目標を示す。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟関連団体が再エネ『過去・現在・未来』を定量化》②(一社)日本風力発電協会(JWPA)
日本の風力発電市場は2013年12月末時点の導入量が2,661MWでしたが、2023年12月末には5,213MWへと倍増し、過去10年間で着実な成長を遂げてきました。この成長は、2012年のFIT制度導入以降、企業や自治体が風力発電に積極的に取り組む契機となったことによるものです。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟関連団体が再エネ『過去・現在・未来』を定量化》③(一社)バイオマス発電事業者協会(BPA)
10年ほど前に立ち返りますと、木質バイオマス発電の黎明期前といっても良い周辺環境だったと思われます。2012年7月に国の固定買取(FIT)制度が開始されてから未だ間もなく、木質バイオマス発電は、木材を用いた他の事業を生業とするなかで、余剰や引き取りの無い材を燃焼させるといったサブ的な役割でした。 -
バーチャルPPA開始、自社施設で使用する電力の実質再エネ化に貢献【オリックス】物流施設屋根上の太陽光を活用
オリックス(東京都港区)はこのほど、FIP制度を活用し、再生可能エネルギーの環境価値を取引するバーチャルPPAの取り組みを開始する。オリックス不動産(東京都港区)が保有するマルチテナント型物流施設「厚木Ⅲロジスティクスセンター」の屋根に設置・運営する太陽光発電システムを活用し、バーチャルPPA取組を開始する。 -
MLPE技術搭載パワーオプティマイザを採用する太陽光発電システム新パッケージ発表【ハンファジャパン】モジュール1枚単位の制御で狭小屋根にも設置可能に
ハンファジャパン(東京都港区)はこのほど、太陽電池モジュール1枚単位で制御できる太陽光発電システムパッケージ「Re.ALISE(リアライズ)」を発表した。MLPE技術搭載のパワーオプティマイザを採用し、設置困難な条件下でも屋根の最大活用が可能。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟関連団体が再エネ『過去・現在・未来』を定量化》⓪(一財)新エネルギー財団
新エネルギー新聞の創刊10周年を祝し、心よりお慶び申し上げます。新エネルギーに関する幅広い情報を多面的に報道され、新エネルギーの導入、普及が広く進んできていますことに、深く敬意を表します。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟関連団体が再エネ『過去・現在・未来』を定量化》①(一社)太陽光発電協会(JPEA)
東日本大震災以降、防災・停電対策の重要性が急速に高まりました。太陽光発電においても、環境貢献からBCP対策、また、2012年のFIT制度施行、2014年にはESGも追い風となり、累積で約70GW(2022年度末)が導入されました。2022年4月には再エネの電力市場への統合を視野にFIP制度が施行されました。 -
東海地区に水素ガス製造拠点新設【エア・ウォーター】グループ会社の名古屋工場に水素ガス発生装置を設置
エア・ウォーターグループ会社で炭酸ガス・水素ガスの製造・販売を手がけるエア・ウォーター・グリーンデザイン(AWGD/東京都港区)は、名古屋工場(名古屋市)に自社開発の水素ガス発生装置「VHR」を設置し、圧縮水素ガス製造拠点を新設した。 -
高圧水素減圧弁の開発に着手【ジェイテクト】水素エンジン車に搭載
駆動部品、工作機械、電子制御機器などの製造を手がけるジェイテクト(愛知県刈谷市)は5月7日、水素エンジン車向け高圧水素弁の開発に着手したと発表した。高圧水素弁は水素エンジン車の水素タンクに用いられる製品で、バルブから供給された高圧水素をエンジンで必要な圧力に調整(減圧)する部品。 -
太陽光「長期安定電源」適格事業者を認定へ【経産省】卒FIT・卒FIPした低圧案件の集約視野に
FIT制度が施行された2012年から10年以上が経ち、経済産業省はFIT・FIP満了案件が今後毎年大量に発生することを念頭に、「卒FIT・卒FIP案件」後も再エネ発電の継続を促す制度の策定を開始した。国内で導入が進む事業用太陽光を対象に、「長期安定電源化」を図る。