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タグ：新エネルギー新聞2024年(令和6年)09月02日付
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《特集》「JAPAN BUILD OSAKA」出展ブースピックアップ④クアンド
遠隔支援ツールSynQ Remote（シンクリモート）は、現場に特化したビデオ通話ツールである。「あれ、これ、それ」とまるで隣にいるように遠隔から指示確認ができ、検査立会やトラブル対応、現場調査、新人・若手教育にも利用されている。 -
《特集》「JAPAN BUILD OSAKA」出展ブースピックアップ⑤レフィクシア
レフィクシアは高精度GPS端末LRTKと測位DXシステムを提供している。LRTKは現場でインフラ点検箇所の記録や確認に活用できる万能測量機で、水平誤差±2cm、高さ誤差±3cm程度の測位が可能。 -
《特集》第8回 JAPAN BUILD OSAKA-建築の先端技術展- ：建築ビジネスが見つめる「建物とエネルギーの将来像」の提案を関西から
第8回 JAPAN BUILD OSAKA－建築の先端技術展－2024年9月11日（水）～13日（金） ◆開催時間＝10:00～17:00◆会場＝インテックス大阪（大阪市住之江区南港北1丁目5-102） ◆主催＝RX … -
《特集》「JAPAN BUILD OSAKA」出展ブースピックアップ②関電工
測定記録支援システム『BLuE』（ブルー）は、通信機能を備えた測定器で測定した各種情報を、eXCEL帳票やCAD図面、PDF図面などの記録媒体（または記録媒体を取扱うアプリ）にダイレクトに入力できるソフトウェアである。 -
台湾最大のエネルギー関連ビジネス展示会「エナジー台湾」10月開催へ
台湾におけるエネルギー関連最大の展示会「台湾国際エネルギー見本市（Energy Taiwan）／台湾国際ネットゼロ見本市（Net Zero Taiwan）」が、10月2日（水）～3日（金）、台北市の台北南港展示ホール2で開催される。今年は、エネルギー関連企業約350社、1,200ブースが出展する予定。 -
資源総合システム、脱炭素社会実現に向けた国・自治体「再エネ政策の要点」をレポート
太陽光発電とその関連事業のコンサルティング業務を行う資源総合システム（東京都中央区）はさきごろ、太陽光発電に関連する政策の重要ポイントや各省庁、自治体ごとの取り組みをまとめた「再生可能エネルギー政策の重要ポイント2024～主力電源となる地域共生型の太陽光発電～」を発行した。 -
石油化学プラント用反応管生産設備を更新へ【クボタ】合計100億円超投資、水素プラント対応も視野に生産能力大幅増強
クボタ（大阪市浪速区）は、石油化学プラントなどで使用される反応管の生産設備を更新し、大幅に生産能力を増強する計画の推進を決定した。100億円を超える投資を行う背景には、石油化学市場の旺盛な需要と、水素関連市場の新たな需要発生の予想の両面がある。 -
《ハンファジャパン「グリーンギフト」》太陽光発電システムの無償設置プロジェクトで寄贈先幼保園募集中
ハンファジャパン（東京都港区）は、SDGsパートナーシップ制度「Green Alliance（グリーンアライアンス）」の活動においてプロジェクト「グリーンギフト」を展開している。今年の12月6日（金）まで、全国の幼稚園・保育園・こども園を対象に、太陽光発電システムの寄贈先を募集している。 -
「脱炭素工場」化を更に深化するP2Gシステムの実証運用開始【大成建設子会社ほか】メガソーラー自家消費・大型蓄電池を組み合わせ最適制御
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の再エネ由来水素「P2G」を組み込んだ「やまなしモデル」構築プロジェクトにおいて、新たな成果が発表された。大成ユーレック・川越工場（埼玉県川越市）においてやまなしモデルP2Gシステムのコンパクトモデルが運開（実証運用）したことを受けてのもの。 -
《レポート》グリーン人材開発協議会 設立記念イベント：多様なスキルを駆使しカーボンニュートラルを実現する「グリーン人材」育成に向けて
カーボンニュートラル実現などに必要な人材の課題に対応する「グリーン人材開発協議会」が、8月2日に設立記念イベントを開催した。再エネ発電所の事業開発や施工管理を担う人材のほか、需要家企業などで脱炭素化に取り組む担当者や、行政・研究機関・非営利活動法人などで社会の脱炭素化を推進する人材の育成を目指している。 -
シナネンが系統用蓄電池事業に参入へ 都事業活用、5.3MWh蓄電システムを千葉県内で運用
シナネン（東京都品川区）はこのほど、東京都の「系統用大規模蓄電池導入促進事業助成金」を活用し、系統用蓄電池事業に参入すると発表した。設置する蓄電池はリチウムイオン電池で、定格容量5.3MWh、系統出力1MW。伊藤忠商事がサプライヤーとなる。 -
太陽光発電電力を有効活用制御する「おひさまエコキュート」発表【パナソニック】再エネ電力自家消費増加で年間買電量7%・CO2排出量60%以上を削減可能
パナソニック空質空調社はこのほど、翌日の日射量予報をもとに太陽光パネルの発電量が多い時間帯を中心にお湯を沸き上げる「日射量シフト」を搭載した、昼間沸上げ形自然冷媒（CO2）ヒートポンプ給湯機「おひさまエコキュート」を発表した。太陽光発電と組み合わせ、昼間の余剰電力でお湯を沸き上げる。専用アプリ「スマホでおふろ」を通じて翌日の日射量データを取得し、太陽光パネルによる発電量の増加が予想される時間帯を中心に沸き上げる「日射量シフト」を業界で初めて搭載した。 -
日本リビング保証とメディアシークが経営統合、「ソルヴィー」として上場へ 保証を起点にストック型ビジネス創出支援
住宅設備や再エネ関連機器・設備の保証会社である日本リビング保証（東京都新宿区）は、メディアシーク（東京都港区）と経営統合し、11月1日より商号を「Solvvy（ソルヴィー）株式会社」に変更すると発表した。
