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タグ：新エネルギー新聞2025年(令和7年)01月06日付
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【年頭所感・2025年：企業㉘】森田 卓巳（株式会社Looop 代表取締役社長 CEO）「再生可能エネルギーのニーズを引き起こしていく」
スマホアプリとスマートリモコンを連携させ市場価格に合わせてエアコンのコントロールができる機能のリリースや、環境省が実施する「デコ活」推進事業として昼の余剰電力の需要創出に向けたモデル実証の取り組み、市場価格に合わせて充放電できるポータブル電源の実証販売の開始など、市場連動型プランを活かした施策を実施しています。 -
【年頭所感・2025年：企業㉑】戸村 泰二（GEベルノバ ガスパワージャパン プレジデント）「日本のエネルギー移行を支援し、電力の安定・安全供給により一層貢献」
当社においては、昨年4月にGEからスピンオフを完了しGEベルノバとして新たなスタートを切り、日本のエネルギー移行へのさらなる支援を行ってまいる所存です。陸上風力発電分野では、現在のプロジェクト・パイプラインを遂行しながら、2025年にかけて当社が関与する13の建設プロジェクトのSQDC確保に取り組んでまいります。 -
【年頭所感・2025年：企業㉒】増田 信之（東邦ガス株式会社 代表取締役社長）「年頭所感」
エネルギー事業では、昨年、都市ガス、LPG、電気の合計のお客さま数が300万件を突破しました。今後も地域のお客さまに寄り添い、エネルギーシェアを高めていきます。また、これまで培った知見・ノウハウを活用して、LNG関連事業や、太陽光・風力・バイオマスによる再生可能エネルギー事業、地域新電力事業、海外エネルギー事業など、エネルギー関連ビジネスを国内外で拡大して、エネルギー事業者としてさらなる進化を目指します。 -
【年頭所感・2025年：企業㉓】内藤 弘康（リンナイ株式会社 代表取締役社長）「新年 ご挨拶」
世界的な課題であるカーボンニュートラルの実現に向け、2030年度に高効率給湯器3,050万台の普及という業界目標を重要課題として捉えています。国の補助金を積極的に活用し、高効率給湯器「エコジョーズ」の普及に全力を注いでまいります。加えて、地球環境に配慮した商品として評価の高いハイブリッド給湯・暖房システム「ECO ONE（エコワン）」のさらなる普及を目指し、一層の推進活動を展開してまいります。さらには2050年の脱炭素社会を見据え、CO2排出ゼロを目指すクリーン燃料「水素」の燃焼技術研究にも力を入れ、環境負荷の低減と豊かな暮らしの両立に貢献してまいります。 -
【年頭所感・2025年：企業㉔】奥山 泰之（株式会社エナジービジョン 代表取締役）「次世代型O&Mで業界革新を加速」
まず挙げられるのは職人不足が深刻化している点です。これまで経験豊富な職人が現場でその都度対応してきましたが、職人まかせのような手法ではもはや限界を迎えています。 「職人は貴重なリソース」という現実を踏まえ、今後のO&M事業を考える必要があります。 -
【年頭所感・2025年：企業⑳】佐藤 厚範（オリックス・リニューアブルエナジー・マネジメント株式会社 代表取締役社長）「年頭所感」
太陽光発電所・蓄電所の運営・維持管理（O&M）サービスを展開するオリックス・リニューアブルエナジー・マネジメント株式会社は、メガソーラーをはじめ、日本全国で約235カ所、760MW相当（2024年12月時点）のO&M業務を受託しています。 -
【年頭所感・2025年：企業⑯】田中 信吉（新電元工業株式会社 代表取締役社長）「年頭所感2025年」
当社は、企業ミッションである「エネルギーの変換効率を極限まで追求することにより人類と社会に貢献する」に基づき、長年培ったコア技術（半導体技術、回路技術、実装技術）のシナジー効果を発揮することで、社会のニーズにマッチした付加価値の高い製品を展開しています。 -
【年頭所感・2025年：企業⑰】藤原 正隆（大阪ガス株式会社 代表取締役社長）「志を体現し、未来に橋を架ける」
本年1月、阪神・淡路大震災から30年となります。「今日の安心をまもる」ため、大阪ガスネットワークでは引き続き、保安レベルと業務効率の向上、都市ガスインフラの耐震化、地震ブロックの細分化など、災害対応力の向上に取り組みます。ご家庭のお客さまには、冷蔵パウチ食品の定期宅配サービスや、固定通信事業、デジタルプラットフォーム事業など、生活まわりのサービスを充実させてまいります。 -
【年頭所感・2025年：企業⑱】腹巻 知（株式会社ノーリツ 代表取締役社長）「年頭所感」
このような状況のもと、2030年ありたい姿の実現に向け、「事業ポートフォリオの変 革」、「戦略投資の拡大と資本政策」、「サステナビリティ経営の推進」を重点戦略とする中期経営計画「Vプラン26」を推進してまいりました。本年は「Vプラン26」の2年目となる年です。 -
【年頭所感・2025年：企業⑲】辻本 正治（オムロン株式会社 デバイス＆モジュールソリューションズカンパニー 技術統括部 統括部長）「未来を創る技術革新 オムロンの新エネルギー領域への挑戦」
オムロンは、環境負荷の低い新エネルギー普及を加速する新商品やソリューションを提供するとともに、カーボンフットプリントなど様々なデータ提供を行うことで、お客様の設計開発における商品選定や技術検証の時間を短縮し、新商品の創出加速に貢献します。 -
【年頭所感・2025年：企業⑮】山下 宏治（ヤンマーエネルギーシステム株式会社 代表取締役社長）「安心して暮らせる社会と脱炭素社会実現に向けて」
当社もこうした動向を捉え、エネルギートランジションに貢献するエネルギーシステムの開発と市場への展開に全力を注いでまいりました。発電分野においては、「実証・認知・対話」をコンセプトにした水素発電実証サイト「ヤンマークリーンエナジーサイト」（岡山市）を始めとする顧客接点を通じてお客様のエネルギー課題解決やニーズの理解に努める一方、製品面では発電出力35kWの水素燃料電池発電システムを発売し、自社EMSなどの機器を組み合わせて実際の水素発電プロジェクトへ納入することができました。 -
【年頭所感・2025年：企業⑫】鵜飼 英一（NTN株式会社 取締役 代表執行役 執行役社長 CEO）「省エネルギー技術のスペシャリストとして新エネルギー市場の進展に貢献」
昨年、当社は新たに中期経営計画「DRIVE NTN100」Finalをスタートさせました。これまで進めてきた改革を仕上げ、稼ぐ力の向上を目指すとともに、新エネルギー分野における取り組みも加速させてまいります。風力発電分野においては、洋上風力の普及に伴い、遠隔による監視や効率的なメンテナンスのニーズが高まっています。当社は主軸用などの軸受やCMS（状態監視システム）による診断サービスの提供、データに基づくメンテナンスの提案などを行っています。 -
【年頭所感・2025年：企業⑯】笹山 晋一（東京ガス株式会社 取締役 代表執行社長 CEO）「年頭所感」
今年は、能登半島地震から1年が経過し、阪神・淡路大震災から丸30年を迎える年です。電気や水道等の被害状況や、その後の復旧作業を目の当たりにするにつれ、インフラやライフラインの重要性を再認識するとともに、エネルギー事業者としての責任の重さを痛感しております。当社グループは、今後も地震等への災害対策を進め、強靭で安全なエネルギー供給の実現に取り組んでまいります。 -
【年頭所感・2025年：企業⑭】武馬 雄一郎（株式会社NTTスマイルエナジー 代表取締役社長）「2025年 年頭所感」
NTTスマイルエナジーは、これまで太陽光発電設備の遠隔監視・制御装置「エコめがね」の展開や発電事業を通じ、低圧分野を中心に再生可能エネルギーの安定運用に取り組んで参りました。おかげさまで2024年に「エコめがね」の設置件数は10万件、見守り容量は3GWを達成しました。また、昨年はNTTアノードエナジーグループの一員として、脱炭素先行地域の自治体様と連携した家庭向けサービスも新たに展開しました。 -
【年頭所感・2025年：企業⑧】長屋 悠史（株式会社アンドパッド 執行役員）「2025年 年頭所感」
2025年の新春を迎えるにあたり、所感の一端を申し述べ、新年の挨拶に代えさせて頂きます。まずは、令和6年能登半島地震により亡くなられた方々に哀悼の意を表しますとともに、被災された全ての方々に心よりお見舞いを申し上げます。
