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タグ：新エネルギー新聞2025年(令和7年)01月06日付
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【年頭所感・2025年：企業⑨】遠藤 博（株式会社A-スタイル 代表取締役社長）「持続可能な未来への挑戦と新たな飛躍の年に向けて」
2025年は、日本のエネルギー政策において重要な節目となります。経済産業省（METI）は、2040年度の電源構成における再生可能エネルギー比率を「4～5割程度」とする目標を掲げました。この長期目標は、脱炭素社会の実現に向けた道筋を明確に示すものであり、再エネ関連事業に携わる当社にとっても、大きな指針となるものです。 -
【年頭所感・2025年：企業⑩】酒井 節雄（株式会社ニプロン 代表取締役会長）「脱炭素社会への貢献に向けて」
当社では脱炭素社会に向けた製品として、太陽光発電自家消費システム「PV Oasis」をご提供しています。本システムは太陽電池で発電した電気を直流のまま運用することで一般的な蓄電システムと比較し「高効率」であり、また系統非連系でシステムを構築することができます。 -
【年頭所感・2025年：企業⑪】牧志 龍男（日本エンヂニヤ株式会社 代表取締役）「小水力発電の普及を図り、脱炭素社会の実現に貢献」
我々日本エンヂニヤは、小水力発電の抱える課題の解決に取り組み、小水力発電の普及・拡大を図ることで再生可能エネルギー比率の向上に寄与することを目指します。このことが日本のエネルギー安全保障確立と脱炭素社会の実現に貢献できると考えております。 -
【年頭所感・2025年：企業⑥】一ノ瀬 貴士（株式会社東光高岳 代表取締役社長）「次世代電力ネットワークを支えるSERAカンパニーへ！」
昨年5月、当社はEV用急速充電器シリーズに新たに「SERA（セラ）」とブランドネームを付けました。「SERA」はフランス語の「未来の存在」という意味に加えて、Seamless、Energy、Relations＆Activation、すなわち「シームレスにエネルギーをつなげてイキイキ活性化させていくことで、未来のエネルギーネットワークをデザインする存在でありたい」という想いを込めています。 -
【年頭所感・2025年：企業⑦】小松 良則（シナネン株式会社 代表取締役社長）「時代の求めるエネルギーを届け、社会を支える」
脱炭素化では石油供給施設で提供するバイオディーゼル燃料、7月に運転開始予定の蓄電所、実質再エネ100%電力「あかりの森でんき」や、コーポレートPPAなどでお客様のニーズに応えます。また、フィジカルとバーチャルを組み合わせたオフサイトコーポレートPPAスキームを採用した電力供給を当グループ本社ビルにて行っております。 -
【年頭所感・2025年：企業④】木南 陽介（株式会社レノバ 代表取締役社長CEO）「太陽光、陸上風力、蓄電池の3事業に注力、国内外での着実な実績積上げへ」
気候変動対策やエネルギー安全保障に対する「電源の脱炭素化」が喫緊の課題になっている中、産業や運輸の電化、AIの需要増によるデータセンター増設などに伴い、今後も電力の需要は大きく拡大すると予想されています。 -
【年頭所感・2025年：企業⑤】羽野 泰弘（株式会社Wave Energy 代表取締役社長）「サステナビリティな工場を目指して」
弊社製品としても「EMS内蔵蓄電池盤」を新たに設け、2025年も再生可能エネルギーの導入拡大に向けた取り組みを一層強化してまいります。また、四国事業所第一工場では自家消費型太陽光発電システムが既に稼働しており、多くの電気を再生可能エネルギーで賄うことができています。2025年春にはソーラーカーポートおよび蓄電池設備を稼働させ、事業活動で消費するエネルギーの100%再生可能エネルギー化を目指しています。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体⑬】笹田 政克（NPO法人地中熱利用促進協会 理事長）「2025年 年頭所感」
昨年4月に再エネ熱利用促進協議会が発足しました。再エネ熱講座、再エネ熱シンポジウムをオンラインで実施しており、再エネ熱ネットワークへの登録者はあと少しで200名になります。 -
【年頭所感・2025年：企業①】島田 明（日本電信電話株式会社 代表取締役社長 社長執行役員）「2025年 年頭所感」
2024年はNTTグループの社長として、甚大な自然災害からの復旧活動を通じ、これまで以上に通信インフラの重要性と、それを支える企業としての使命を再認識する機会となりました。今後も激甚化する自然災害に負けない強靭なネットワーク・システムを構築し、お客様に安心してご利用いただけるプロダクト・サービスを提供していく所存です。 -
【年頭所感・2025年：企業②】五角 博純（シャープエネルギーソリューション株式会社 代表取締役社長）「2025年 年頭所感 ―日本のあるべき社会インフラへの挑戦―」
当社は、太陽電池の研究開発を始めてから既に65年以上が経過しました。シリコン太陽電池をはじめ、現在は化合物・シリコン積層型太陽電池モジュールにおいて、世界最高の変換効率33.66%を達成しています。この技術を活かした薄膜化合物太陽電池は、昨年月面着陸に成功した探査機「SLIM」にも採用されました。 -
【年頭所感・2025年：企業③】岸本 照之（NTTアノードエナジー株式会社 代表取締役社長）「『再エネをフルサポート。再エネならアノード！』でさらなる飛躍の年に」
NTTアノードエナジーグループは、2050年カーボンニュートラルの実現に貢献するため、パートナーの皆さまのお力添えやNTTグループ各社との連携により、エネルギー分野で取り組んでまいります。本年もよろしくお願い致します。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体⑩】福田 勝（エネマネ研究会 会長）「2025年の挑戦：産業用自家消費とネット販促で築く5年後、10年後見据えた成長基盤」
生成AIの普及やデータセンター市場の拡大など、ますます電力需要の増加が予測されています。私たちの業界では、太陽光発電を中心とした自家消費型エネルギーシステムの普及と、エネルギーマネジメントによるエネルギーの最適化が求められています。この取り組みを通じて、持続可能な社会とビジネスへの貢献を目指します。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体⑨】中島 啓介（一般社団法人バイオマス発電事業者協会 代表理事）「バイオマス発電の貢献と社会的責任」
バイオマス発電は、再生可能エネルギーのなかにあって、天候に左右されない安定したベースロード電源であり、発電所適地について懐の広い事、系統への慣性力、地政学リスクに対する耐用、適切な森林伐採によるCO2吸収能力向上といった多くの優位性のもと、今後も旺盛と見られる電力需要の高まりに向けた貢献が期待されていると考えています。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体⑪】高根沢 喜美一（一般社団法人新エネルギーO&M協議会 代表理事）「直面する逆風を乗り越えていくために」
私どもは、2018年5月に発足し今年で7年目を迎えますが、太陽光発電業界は今まさに試練の時を迎えつつあるのでないでしょうか。これを乗り越えるには何が必要か、現在私どもが取組んでいる活動をご紹介させていただき、新年のご挨拶といたします。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体⑫】上坂 博亨（全国小水力利用推進協議会 代表理事）「地域エネルギーの確保で、地域の未来づくりを」
2025年の新年を迎え謹んでお慶び申し上げます。昨年は1月1日の能登半島地震をはじめ、猛暑や集中豪雨などにより多くの災害が発生しました。被災された皆様には心からお見舞いを申し上げます。そしてこれは同時に地域におけるエネルギーや食料などの生活の糧を自ら確保することの重要性が浮き彫りとなった一年とも言えましょう。
