- Home
- 過去の記事一覧
タグ：新エネルギー新聞2025年(令和7年)01月20日付
-
《日本風力発電協会「2025年新春賀詞交歓会」開催》650名余が参加、「脱炭素の切り札」洋上風力の飛躍に大きな期待
風力発電関連の事業者団体である（一社）日本風力発電協会（JWPA）は1月、都内で「2025年新春賀詞交歓会」を開催した。会員企業をはじめ電力・ガスのユーティリティ系、ゼネコン・海洋建設などの企業、保険・金融業など、風力産業の裾野の広さを反映し、また国内風力への大きな期待を反映して、国内外の様々な業種の企業の代表・担当者合計約650名が一堂に会した。 -
「かながわ脱炭素アクションフォーラム」開催 「かながわ脱炭素大賞」初代受賞者の県内26名を表彰
「かながわ脱炭素アクションフォーラム～若者世代が拓くカーボンニュートラルの未来～」（主催：神奈川県）がこのほど、横浜・新都市ホールで開催された。また、第1回目となる「かながわ脱炭素大賞（主催：神奈川県、共催：tvk）」表彰式も行われた。 -
産業排熱や自然エネ未利用熱の有効活用支援事業を開始【ノーリツ】工場・プラントの熱エネCN・利用効率化を実現
ノーリツ（兵庫県神戸市）は、産業排熱や自然エネルギーの未利用熱の有効活用をワンストップで支援する「熱ソリューション事業」を始める。「ろ過技術」や「システム制御」などの関連技術および知見と併せて、多様で複雑な熱利用プロセスに対応した未利用熱活用ソリューションを提案する。 -
舗装ブロックの材料として太陽光パネルからリサイクルされたカバーガラスを提供＝浜田ほか
浜田（大阪府高槻市）は、コンクリートブロック成型装置や太陽光パネル解体装置などを製造販売するタイガーチヨダ（岡山県高梁市）と共に、各種建材を取り扱う太陽エコブロックス（大阪市福島区）が太陽光パネル由来の舗装ブロックを製造する際に、原料の一つとしてパネルからリサイクルされたカバーガラスを提供したことを発表した。 -
洋上風力事業者公募「第3ラウンド」はJERAほか（青森沖）と丸紅ほか（山形沖）が選定【経産省／国交省】応札価格「ゼロプレミアム」続く
経済産業省と国土交通省は、再エネ海域利用法に基づき指定され洋上風力発電事業用に一般海域の長期占用を認める促進区域に関して、「青森県沖日本海（南側）」、「山形県遊佐町沖」の2区域における事業者を選定した。 -
専用金具とモジュールを組み合わせた積雪地域用セットを発売【リープトンエナジー】最大垂直積雪量200cmまで対応
リープトンエナジー（神戸市中央区）は、多積雪地域での太陽光発電導入に対応する「積雪用架台セット」を発売した。屋根材の販売及び屋根施工事業を展開する栄信（愛知県碧南市）製の耐積雪金具セットとリープトンエナジー製の太陽電池モジュールを組み合わせる、折板屋根（金属の板を折り曲げ加工した屋根材）設置用太陽光発電システムだ。 -
多雪地域対応・410W太陽光発電システムを開発【京セラ】防汚性能も高まり再エネ・太陽光長期電源化に貢献
京セラは、多雪地域に対応する410W太陽電池モジュール型太陽光発電システムを開発。2025年3月から販売開始することを発表した。モジュール裏面に積雪荷重を支える構造を持つことで、荷重によるモジュールのたわみを低減。積雪の過剰な荷重による機器破損を防ぐ。耐積雪荷重は7,500Paで、垂直積雪量2.5m相当の荷重性能を持つ。 -
太陽光発電所の積雪被害対策は「適切な設計」と「除雪強化」の二本柱で【NITE】架台の破損事故への注意喚起
降雪シーズンが本格化する中、（独法）製品評価技術基盤機構（NITE）は、電気事業法に基づく電気工作物に関する事故報告制度と、同制度に基づき報告のあった事故案件の情報データベースから、2019～2023年度の5年間に発生した氷雪起因による太陽光発電所の電気事故を分析し結果を公表した。 -
リープトンエナジーと新見ソーラーカンパニーが事業提携 太陽電池モジュールの水平リサイクル研究を推進
リープトンエナジー（兵庫県神戸市）と新見ソーラーカンパニー（岡山県新見市）はこのほど、太陽電池モジュールの水平リサイクル研究においてパートナーシップを構築し、協力していくことを発表した。両社が持つ技術やリソースを活用し、購入時に買取保証を付帯したモジュールを販売する新サービス「還ってくるサステナパネル」の普及や、太陽電池モジュールの水平リサイクルを行う工業地帯「PVリボーンパーク」の実現に向け協業する。 -
【年頭所感・2025年：学術・開発機関②】永尾 徹（一般社団法人日本風力エネルギー学会 会長）「拡大を続ける風力エネルギーと学会の役割」
日本風力エネルギー学会は、1973年のオイルショックを契機として、風力エネルギーの利用を目的に1977年に前身の風力エネルギー協会が設立されました。その後学会と名前を変え、現在の個人／団体会員数は600名を超え、国内の研究者、技術者をはじめとする多くの関係者、団体が参画し、風力エネルギー利用の発展と普及に貢献しております。 -
【年頭所感・2025年：企業55】堀井 雅行（株式会社ラプラス・システム 代表取締役社長）「スマートエネルギー社会の到来を見据えた取り組みの推進」
おかげさまで、当社の太陽光発電モニタリングシステムは、導入容量22.2GW、導入件数8万8,000件、出力制御対応数は2万0,900件、自家消費対応数は7,060件に到達いたしました。これもひとえに皆様のご支援の賜物であり、心より感謝申し上げます。 -
【年頭所感・2025年：企業56】孫 威威（ジンコソーラー 日本法人社長）「新製品とともにさらに飛躍を図る」
2024年は、日本市場全体の出荷量が減少しましたが、私共は前年比プラスの出荷量を実現することができました。6年連続でトップシェアを維持することもできました。N型TOPCon製品のTIGER Neoが市場で受け入れられ、シェア拡大につながったと考えております。 -
【年頭所感・2025年：学術・開発機関⓪】山田 宏之（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構[NEDO] 再生可能エネルギー部長）「2050年カーボンニュートラル実現まで25年」
サンシャイン計画開始から50年目となった昨年は、「サンシャイン計画50周年記念シンポジウム」を開催するなど半世紀に亘る再生可能エネルギー技術開発の歴史を振り返り、多くを学ぶことができました。中でも「社会課題を先んじて捉え、準備、実行した」ことは、我々も見倣うべき大事なことだと考えます。 -
【年頭所感・2025年：企業51】福田 一美（JFEエンジニアリング株式会社 代表取締役社長）「『強い会社』へ」
第7次中期経営計画（以下中期）最終2024年度の当社の業績は、受注が6,000億円で当社設立以来最高額、売上5,800億円、セグメント利益200億円を見込んでおります。現在、2025年度からの第8次中期を策定中です。第8次中期に向けて考えると、受注が好調な一方で、セグメント利益が近年横ばいを続けており、稼ぐ力が低下しているという課題があります。 -
【年頭所感・2025年：企業52】池田 克彦（株式会社アーク・ジオ・サポート 代表取締役社長）「洋上風力発電の事前調査からO&Mまで」
弊社は操業から培ってきました水域・海域における測量、調査、探査技術を洋上風力発電関連業務に生かすべく、積極的に取り組んでおります。一昨年から日本国内で初の商業ベースでの大型洋上風力発電事業の秋田港・能代港の水中部O&M点検業務に従事しております。また、洋上風力発電所の設置に伴う立地調査、洋上風力発電所施設建設のための海底状況調査、地盤調査のために弊社開発の高精度音波探システムの開発を行い、昨年には海底下の試料採取のためのバイブロコアラーを導入いたしました。
