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タグ：新エネルギー新聞2025年(令和7年)01月20日付
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【年頭所感・2025年：企業54】谷本 秀夫（京セラ株式会社 代表取締役社長）「年頭所感」
我々はこれからも多くの困難を乗り越え、さらなる飛躍を遂げることができると確信しています。本年も業績の回復に向け、時代の変化を捉え、新しいことに積極的にチャレンジし、未来を拓く1年としたいです。 -
【年頭所感・2025年：企業51】福田 一美（JFEエンジニアリング株式会社 代表取締役社長）「『強い会社』へ」
第7次中期経営計画（以下中期）最終2024年度の当社の業績は、受注が6,000億円で当社設立以来最高額、売上5,800億円、セグメント利益200億円を見込んでおります。現在、2025年度からの第8次中期を策定中です。第8次中期に向けて考えると、受注が好調な一方で、セグメント利益が近年横ばいを続けており、稼ぐ力が低下しているという課題があります。 -
【年頭所感・2025年：企業㊾】加藤 敬太（積水化学工業株式会社 代表取締役社長）「新たな変化の始まる年に新たな挑戦を」
外部からも積水化学グループの強さ＝稼ぐ力が評価されてきていると思います。年末には、フィルム型ペロブスカイト太陽電池の事業化の意思決定をし、対外発表をいたしました。これは、積水化学グループの大きな挑戦の一つであり、強い意志をもって、また各方面からご支援を頂きながらぜひ成功させたいと思います。 -
【特集】エネルギーイノベーション総合展・2025年：構成展合計で約400社が出展
「エネルギーイノベーション総合展」が1月29日（水）から3日間、東京ビッグサイト（東1・2ホール、会議棟）で開催される。（一財）省エネルギーセンター、JTBコミュニケーションデザイン、再生可能エネルギー協議会、他が主催。 -
《【特集】エネルギーイノベーション総合展・2025年》出展社ピックアップ①：大崎電気工業
「エネルギーイノベーション総合展」が1月29日（水）から3日間、東京ビッグサイト（東1・2ホール、会議棟）で開催される。（一財）省エネルギーセンター、JTBコミュニケーションデザイン、再生可能エネルギー協議会、他が主催。 -
《【特集】エネルギーイノベーション総合展・2025年》出展社ピックアップ②：アーク・ジオ・サポート
「エネルギーイノベーション総合展」が1月29日（水）から3日間、東京ビッグサイト（東1・2ホール、会議棟）で開催される。（一財）省エネルギーセンター、JTBコミュニケーションデザイン、再生可能エネルギー協議会、他が主催。 -
《【特集】エネルギーイノベーション総合展・2025年》出展社ピックアップ③：NextDrive
「エネルギーイノベーション総合展」が1月29日（水）から3日間、東京ビッグサイト（東1・2ホール、会議棟）で開催される。（一財）省エネルギーセンター、JTBコミュニケーションデザイン、再生可能エネルギー協議会、他が主催。 -
《【特集】エネルギーイノベーション総合展・2025年》出展社ピックアップ④：日本エンヂニヤ
「エネルギーイノベーション総合展」が1月29日（水）から3日間、東京ビッグサイト（東1・2ホール、会議棟）で開催される。（一財）省エネルギーセンター、JTBコミュニケーションデザイン、再生可能エネルギー協議会、他が主催。 -
2024年度・省エネ大賞受賞者61件発表【省エネルギーセンター】ENEX2025内で表彰式挙行
（一財）省エネルギーセンターはこのほど、2024年度（令和6年度）「省エネ大賞」の受賞者を発表した。「省エネ大賞」は、国内の企業・自治体・教育機関等に対して、優れた省エネ推進の事例や省エネ性に優れた製品並びにビジネスモデルを表彰する。今回、約120件の応募があり、省エネ事例部門については28件、製品・ビジネスモデル部門では33件の受賞が決定した。 -
能登半島地震の被災住宅公費解体事業でプロジェクト管理サービス「ANDPAD」を活用、作業効率化・復興加速に貢献＝アンドパッド
アンドパッド（東京都千代田区）は、能登半島地震における復興支援を目的に、穴水地区を中心に公費解体事業を行う宗重商店（石川県金沢市）への建設DXによる活動支援を行っている。震災発生から1年が経過したタイミングで、支援内容をドキュメンタリー動画および記事としてまとめ、公開している。 -
≪新エネルギー・テクニカルレビュー≫河村電器産業の「分散エネルギー最適制御プラットフォーム」
蓄電所の建設、蓄電設備の導入の加速が見込まれるが、その一方で各地に分散設置されるので、近年の人手不足などを受け保守を不安視する声もある。河村電器産業の「分散エネルギー最適制御プラットフォーム」は、そうした懸念へのソリューションとなる製品だ。 -
地域再エネ導入拡大目指すオフサイトPPA実施へ【リコージャパン／穴吹興産】さぬき市内の新設3,100kW太陽光を電源に
リコーの販売子会社であるリコージャパン（東京都港区）と、不動産事業などを展開する穴吹興産（香川県高松市）は、両社グループで発電・調達した再エネ電力を、両社グループ・関係者に相互に供給する形でのオフサイトコーポレートPPA事業を展開する。 -
再エネ事業の規律強化と開発実務への影響、CNに向けた水素の取組の最新動向セミナーを2025年1月29日、いわき市で開催へ
2024年4月に再エネ特措法が改正された。再エネ発電事業者の責任の明確化、周辺地域の住民への説明会等の認定要件化など、改正内容やその他の再エネをめぐる近時の規制動向について、改めて確認するために、地方公共団体や発電事業者の対応などについて解説する。 -
【インタビュー】施工の現場から「第104回」：野立て太陽光発電所は、年3回の除草が必要な時代に
野立て太陽光発電所において、最大の難関は雑草対策である。当社では、低コストで発電低下を防ぐために、年2回の草刈りプランを設けている。これまでに年2回の草刈りを実施した発電所から9区画をピックアップし、経年監視で効果検証したところ、1区画は年2回でも十分であったが、残り8区画は年2回では足りず、発電低下が発生していることがわかった。 -
バーチャル＋フィジカルを組み合わせたPPA開始、シナネンHD本社ビルの再エネ電力100%化実現＝シナネンホールディングス／シナネン／クリーンエナジーコネクト
シナネン（東京都品川区）は、オフサイトコーポレートPPAを活用した再エネ由来の電力の、シナネンホールディングス・本社ビルへの供給を2024年11月より開始した。本PPAは、電力と環境価値を合わせて提供するフィジカルコーポレートPPAと、環境価値のみを提供するバーチャルコーポレートPPAを組みわせたスキームとなる。
