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タグ:新エネルギー新聞2015年(平成27年)9月21日付
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【LIXIL】京都府綾部市の自社工場跡地に4.87MWメガソーラー稼働
LIXILが京都府綾部市の綾部工場跡地で建設していたメガソーラー「LIXIL綾部SOLAR POWER(ソーラーパワー)」が9月から本格稼働した。出力は約4.87MW、年間発電量は一般家庭約900世帯分の年間電力消費量に… -
【京セラTCL】鳥取県米子市のゴルフ場跡地に29MWメガソーラー建設開始
[画像・上:「鳥取・米子メガソーラー発電所」建設予定地] 京セラと東京センチュリーリースは9月11日、両社が出資する太陽光発電事業の京セラTCLソーラー合同会社が鳥取県米子市で「鳥取・米子メガソーラー発電所」の建設… -
【長崎県雲仙町】温泉発電で街を活性化。小浜温泉バイナリ―発電所発電開始
長崎県雲仙市の小浜温泉の未利用温泉水の一部を利活用した「小浜温泉バイナリー発電所」(同小浜町)がこの9月、発電を開始した。定格出力は180kW、年間売電量は一般家庭220世帯分の消費電力量に相当する79万2,000kWh… -
【横河電機】ブラジル最大のバイオマス発電向け制御システム受注
[画像・上:横河電機の制御システム「CENTUM VP」] 横河電機は9月、子会社のヨコガワ・アメリカ・ド・スル(ブラジル)がブラジル最大のバイオマス発電プラント向けの制御システムを仏アレバ傘下のアレバ・リニューア… -
【富士通/日本工営】省エネ化IoT事業でタッグ結成。サーバールームから今後はビル・店舗にも展開検討
富士通と日本工営は9月、IoT(Internet of Things:ヒトを介しないモノのインターネット)による省エネ化の分野で共同事業を展開してゆくことで合意に達したと発表した。サービス提供は10月より始まる。 … -
【島根県】「再エネおよび省エネの推進に関する基本計画」を策定
島根県は県内のエネルギー供給源の多様化や地域資源の利活用による地域活性化、非常時エネルギーの確保などを目的に、2015年度から2019年度を計画期間とする「再生可能エネルギーおよび省エネルギーの推進に関する基本計画」策定… -
【ソーラーフロンティア】米国の26MWプロジェクトにCIS薄膜太陽電池、供給開始
[画像・上:ソーラーフロンティア製のCIS化合物型太陽光パネル] ソーラーフロンティアは9月、米国ノースカロライナ州ラーレイ近郊に建設する出力26MWのメガソーラーに、CIS薄膜太陽電池モジュールの供給を開始したこ… -
【JST/東北大学】次世代蓄電池・リチウム空気電池の開発進む
[画像・上:リチウム空気電池の動作原理。リチウムイオン電池の5~8倍の電気容量を持つ 画像提供:東北大学原子分子材料科学高等研究機構(AIMR) 陳明偉教授] 東北大学原子分子材料科学高等研究機構(AIMR)の陳明… -
【京都市】地域コミュニティ組織による再エネ導入調査に助成金
京都市は、地域主体の再生可能エネルギーへの取組みに対する支援をさらに拡大するため、再生可能エネルギー発電の導入可能性調査を支援する助成制度「京都市再生可能エネルギー発電導入可能性調査助成金」を創設した。 9月18日… -
【三菱商事/三菱重工】シンガポールで水処理・再利用技術実証開始へ。汚泥からバイオガス生成・発電も
[画像・上:シンガポールのトゥアスに建設予定の新下水処理場(TWRP)完成イメージ。今回の実証での知見はこの処理場の建設・運用に活かされてゆく(提供:シンガポール公益事業庁 http://www.pub.gov.sg/)… -
伊・エネル、ブラジルの太陽光発電事業落札。3件合計553MW
イタリアの大手電力・エネルギー企業であるエネルのグループ会社で、イタリア国外事業を手掛けるエネル・グリーンパワー(EGP)は8月31日、国際競売の結果、ブラジル国内において3件の太陽光発電施設で事業を行う権利を得たと発表… -
【産総研】新たな海水pH測定法開発、ISO規格として国際標準化。CCSの二酸化炭素漏洩監視方法に大きな道筋
[画像:二酸化炭素貯留・回収(CCS)における海洋二酸化炭素モニタリング 提供:国立研究開発法人産業技術総合研究所(産総研)] 国内の研究グループが国際標準化機構(ISO)に提案した海水の水素イオン濃度指数(pH)… -
【NEDO】水素ステーション建設費用半減を目指して、新たな開発7事業スタート
水素ステーションの技術に関する、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の新たな開発事業がスタート。新事業7項目の概要が9月9日に発表された。 今年6月30日に閣議決定された、内閣府・規制改革会議の答申である… -
《告知》第1回 小水力発電全国大会 ~全国小水力利用推進協議会主催~
地球温暖化や地域経済の疲弊など、私たちの社会は大きな問題を抱えている。そうした問題を背景に、近年では身近なエネルギーが見直され、全国各地で小水力発電導入の気運が高まっている。事業主体が多様化し、地元の民間企業や地域コミュ… -
《データ》【JPEA】太陽電池出荷統計・本年度第1四半期、調査結果 全体で減少も、欧米向け輸出漸増
[画像・上:日本における太陽電池出荷量・2015年度1四半期(単位:kW) 提供:JPEA] 太陽光発電協会(JPEA)は、日本における2015年度第1四半期(4月~6月)の太陽電池出荷量について調査を行い、その結…