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カテゴリー：特集
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【年頭所感・2017年：主要企業⑫】増田 雄輔（JAG国際エナジー株式会社 代表取締役社長）「地球環境問題を意識したまちづくりをめざして」
2017年の新春を迎え、謹んで新年のお慶びを申し上げます。 関係者の皆様のご協力を賜り、日本アジアグループは全国で50カ所、77MWを超す規模の太陽光発電所を所有する企業となりました。当社最大級の発電所となる名取ソ… -
【年頭所感・2017年：主要企業⑦】藤井 宏明（SBエナジー株式会社 取締役副社長）「軌跡とチャレンジ」
明けましておめでとうございます。SBエナジーは皆さまの支えで2011年の設立から5年が経ち、国内27件の太陽光発電所と1件の風力発電所、合計出力約370MWの事業規模となりました。微力ながら日本の再生可能エネルギーの普及… -
【年頭所感・2017年：主要企業⑨】鈴木 吉憲（新電元工業株式会社 代表取締役社長）「2017年 新エネルギー市場への 挑戦」
新年あけましておめでとうございます。 2016年の太陽光発電市場は、FIT制度導入された2012年からバブル期を経て改正FIT法が公布され市場健全化に向けたプロセスが進みました。 これらを背景に2017年は変… -
【年頭所感・2017年：主要企業⑧】青木 優和（株式会社日立産機システム 取締役社長）「謹んで新年のお慶びを申し上げます」
昨年は、電力の小売全面自由化がスタートし、新エネルギーについても多様な形態が可能となり、いよいよ大競争時代が幕を開けました。 当社は、日立グループの中で産業用製品の製造・販売・サービスを行っており、太陽光発電システ… -
【年頭所感・2017年：主要企業⑥】山口 悟郎（京セラ株式会社 代表取締役社長）「年頭にあたって」
世界の経済環境は、米国大統領選挙に端を発し為替相場が円安ドル高へ急転したが、いまだ不透明感が残っており、決して楽観視できない状況である。しかし、当社に関連する主要市場においては、スマートフォンや自動車及び通信インフラ市場… -
【年頭所感・2017年：主要企業⑤】一法師 淳（株式会社NTTファシリティーズ 代表取締役社長）「謹んで初春のお慶びを申し上げます。」
昨年はパリ協定の発効をはじめとして世の中の仕組みや在り方に関する大きな変化や動きがありました。また、地震の発生や台風の上陸等、自然が猛威を振るった一年でもあり、都内で発生した大規模停電等、インフラの機能停止が経済や社会に… -
【年頭所感・2017年：主要企業④】津賀 一宏（パナソニック株式会社 代表取締役社長）「選択と集中を進める年」
昨年は、「利益成長」を目標に掲げ、その「足場固めの年」として、「締め切りある改革」、1兆円の戦略投資、先行投資など「成長事業への仕込み」を進めてきました。結果は、10月に発表したとおり、残念ながら2年連続の下方修正を行う… -
【年頭所感・2017年：主要企業③】佐々岡 浩（シャープ株式会社 常務 エネルギーソリューション事業本部 本部長）「市場の変化に、機敏に対応」
謹んで、新年のご挨拶を申し上げます。平素は、弊社の事業に格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。 昨年弊社は、新体制に移行し、新たな成長に向けた取り組みを着実に進めております。私どもエネルギーソリューション事業本… -
【年頭所感・2017年：主要企業①】丸山 竜司（株式会社東芝 ソリューション＆サービス事業部 事業部長）「エネルギー循環都市の実現を目指して」
新年あけましておめでとうございます。 東芝グループは、「人と、地球の、明日のために」をスローガンに「エネルギー」「社会インフラ」「ストレージ」を注力領域として事業に取り組んでおります。私どもソリューション＆サービス… -
【年頭所感・2017年：主要企業②】津瀬 保彦（三菱電機株式会社 リビング・デジタルメディア事業本部 電材住設PV事業部長）「2017年 年頭に寄せて」
2017年の新春を迎え、謹んでお喜びを申し上げます。 2016年は、2015年のFIT買取価格優遇期間終了に伴い、再び住宅用太陽光発電市場に注目が集まった年となりました。その中で特に大きなトピックスが、標準化に向け… -
【特集】「夢の国」が挑むCO2削減 ＝オリエンタルランドの取組（上）
東京ディズニーリゾート（TDR）と言えば、国内テーマパークのトップとして知らない人はいないだろう。ゲストに対する非日常体験の提供が本業という企業ゆえ、表立ってアピールすることはないが、TDRを運営するオリエンタルランド（… -
【年頭所感・2017年：関係協会・団体⑮】加藤 鐵夫（〔一社〕日本木質バイオマスエネルギー協会 副会長）「木質バイオマスエネルギー利用の拡大と持続性の確保」
全国の新エネルギー新聞読者の皆様、新年あけましておめでとうございます。 昨年は、FIT法が改正されるとともに、その施行に向けての動きが明らかになりました。経済産業省の調達価格等算定委員会では、中長期的な価格目標や入… -
【年頭所感・2017年：関係協会・団体⑯】鈴木 悌介（〔一社〕エネルギーから経済を考える経営者ネットワーク会議 代表理事）「地方創生はエネルギーから」
明けましておめでとうございます。 国を挙げて地方創生が叫ばれていますが、その切り札は、再生可能エネルギーの地産地消ではないかと思っています。観光振興や定住人口を増やそうとする施策は、結果的に地域間競争を生んでしまう… -
【特集】「夢の国」が挑むCO2削減 ＝オリエンタルランドの取組（下）
【（上）より続く】 [画像・上：代名詞の一つ「エレクトリカルパレード」の設備もLED化（提供：オリエンタルランド）] ◇テーマパークとしての制約のある中での太陽光発電導入 東京ディズニーリゾート（TDR… -
【年頭所感・2017年：関係協会・団体⑰】高木 直樹（自然エネルギー信州ネット 会長）「地方から発信する自然エネルギー利用」
自然エネルギーの特徴として、炭素をほぼ排出しないということのほかに、分散型エネルギーであることはよく知られているであろう。地熱以外のほとんどの自然エネルギーは太陽の恵みとしてのエネルギーである。太陽光は自明であるが、バイ…
