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アーカイブ：2026年
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リニューアルした東芝の技術研究施設を公開 グループ内の次世代デバイス・創省蓄エネ技術開発を集約
東芝は、報道向けに同グループの研究開発の最前線を紹介する「東芝 総合研究所 Media Day 2026」を、研究開発新棟「イノベーション・パレット」で開催した。環境配慮型発・送・蓄電プラントのキー技術、システム・サービス、新しいカーボンニュートラルソリューション、ニオブチタン酸化物負電極電池の開発などを行っている。 -
《【特集】新エネ大賞縦覧》経済産業大臣賞＝秋田県産業労働部ほか…定流量で発電可能な水車で小水力の導入可能性拡大
令和7年度「新エネ大賞」の受賞事例が、主催する（一財）新エネルギー財団から１月27日に発表された。「商品・サービス部門」「導入活動部門」「地域共生部門」の3部門から、経済産業大臣賞1件、資源エネルギー庁長官賞2件、新エネルギー財団会長賞9件、審査委員長特別賞2件の合計14件が新エネ大賞に選出された。 -
系統用蓄電池の系統連係、技術検討の項目簡素化でスピードアップ図る【経産省】系統接続枠「空押さえ」対策と共に2026年4月からの適用を提案
電力系統の諸制度設計について議論する、経済産業省の実務者会議（WG、座長＝馬場旬平・東京大学大学院教授）において2月、系統用蓄電池を主な対象とした系統連係迅速化についての対応が話し合われた。調整力を拠出する設備としての注目度の高まりを背景として、系統用蓄電池の系統連係申込件数は急増している。中には連係枠の「空押さえ」と想定されるケースも発生しており、国は対応を急いでいる。 -
《【特集】新エネ大賞縦覧》資源エネルギー庁長官賞＝福島復興風力合同会社…収入の一部を地域自治体に拠出、福島復興へ貢献
令和7年度「新エネ大賞」の受賞事例が、主催する（一財）新エネルギー財団から１月27日に発表された。「商品・サービス部門」「導入活動部門」「地域共生部門」の3部門から、経済産業大臣賞1件、資源エネルギー庁長官賞2件、新エネルギー財団会長賞9件、審査委員長特別賞2件の合計14件が新エネ大賞に選出された。 -
《【特集】新エネ大賞縦覧》資源エネルギー庁長官賞＝グリーンパワーインベストメントほか…地域分散型エネで支えるゼロエミDC運営
令和7年度「新エネ大賞」の受賞事例が、主催する（一財）新エネルギー財団から１月27日に発表された。「商品・サービス部門」「導入活動部門」「地域共生部門」の3部門から、経済産業大臣賞1件、資源エネルギー庁長官賞2件、新エネルギー財団会長賞9件、審査委員長特別賞2件の合計14件が新エネ大賞に選出された。 -
《【特集】新エネ大賞縦覧》新エネルギー財団会長賞＝Sutech／三浦工業＋東京ガス／LIXIL
令和7年度「新エネ大賞」の受賞事例が、主催する（一財）新エネルギー財団から１月27日に発表された。「商品・サービス部門」「導入活動部門」「地域共生部門」の3部門から、経済産業大臣賞1件、資源エネルギー庁長官賞2件、新エネルギー財団会長賞9件、審査委員長特別賞2件の合計14件が新エネ大賞に選出された。 -
GBPが北茨城市に太陽光発電設備製造する国内新工場建設へ リサイクル施設も併設
GBP（東京都港区）は、太陽光発電関連機器を製造する工場を茨城県北茨城市に建設することを決定。建設を開始した。同社が国内に自社の製造拠点を持つのは今回が初。工場では旧型太陽光パネルの互換品、変圧器、直流接続箱・交流集電箱、ケーブルなど、GBPの主力製品を製造する。 -
高知県大豊町の900kW陸上風力から再エネ調達、年間1,000トンのCO2削減へ【大塚ホールディングス】CNと再エネ調達推進
大塚製薬や大塚製薬工場などの大塚グループを傘下に持つ持株会社である大塚ホールディングス（東京都品川区）は1月、風力発電所由来再エネ電力の導入を開始した。本取り組みの電源は、四国電力が高知県大豊町で運営する陸上風力発電所「大豊風力発電所」（900kW、2025年1月運開）。電力供給の契約期間は「長期間」としている。 -
この1年で国内生産拠点に太陽光新増設を集中実施【大塚製薬】国内拠点実質再エネ化「8割」から更なる上積み＋生の再エネ調達比率向上目指し
大塚製薬は、医薬品などを製造する徳島第二工場（徳島市）・徳島板野工場（徳島県板野町）・高崎工場（群馬県高崎市）・徳島工場（徳島市）・徳島美馬工場（徳島県美馬町）・徳島ワジキ工場（徳島県那賀町）の同社国内6工場において、2024年9月から2025年12月までのほぼ1年間の期間で太陽光発電設備の新増設を集中的に実施した。同社は国内工場での太陽光整備を2021年から進めていたが、今回初導入となった徳島第二工場（第一期運開は2024年9月）を含めて、発電容量を大幅に上乗せ。発電電力を活用することで、6工場合計で年間約3,189トンのCO2排出削減が可能と試算された。 -
自社ブランドで家庭用蓄電池を今春発売へ【ハンファジャパン】最大19.8kWh、HEMSと連携し住宅内エネマネ実現
ハンファジャパン（東京都港区）はこのほど、オリジナルブランドによる新型の家庭用蓄電池「ENERICH（エネリッチ）蓄電池」を発表した。容量4.9／9.9／14.8／19.8kWhの4種類のラインアップを展開予定で、詳細スペックおよび発売日は3月に改めて発表する。 -
デジタルグリッドが運営するコーポレートPPAマッチングPFの登録者200件突破
デジタルグリッド（東京都港区）は1月、コーポレートPPAに関してオークション形式で再エネの「発電家」と電気を使う 「需要家」のマッチング（価格合意形成を踏まえた商談申込）を行う同社のサービス「RE Bridge」において、発電家と需要家を合わせた登録数が200件を超えたことを発表した。 -
「そらべあ発電所」100カ所寄贈達成【そらべあ基金／ソニー損保】103カ所まで寄贈先決定済み
特定非営利活動法人そらべあ基金（東京都港区）が全国の幼保園に5kW相当の太陽光発電設備「そらべあ発電所」を寄贈する事業「そらべあスマイルプロジェクト」において、このほど、節目となる通算100基目の寄贈先である社会福祉法人向陽福祉会幼保連携型認定こども園ひまわり（石川県七尾市）で、設置が完了した。 -
長野県小海町での系統用蓄電池事業に共同参画【東芝ESS／前田建設工業】8,500kWh蓄電システムを運用
東芝エネルギーシステムズ（神奈川県川崎市、東芝ESS）はこのほど、前田建設工業（東京都千代田区）と長野県小海町の系統用蓄電池事業に参画する。本事業における「小海えんとふ高圧蓄電所」は、長野県南佐久郡小海町に建設が予定されている。定格出力1,998kW、定格容量8,584kWhで、2026年7月の運開予定。 -
補修・更新用 廃盤旧サイズの単結晶セル太陽光パネルを開発【Upsolar】各社・各サイズ設定、特注サイズも受付
Upsolar Japan（アップソーラージャパン、東京都千代田区）は、現在ではメーカーが廃盤としているモデルも多い旧サイズ太陽光パネルの代替パネルのラインナップで、各メーカーに対応する単結晶パネルとして発売する。 -
発電所の雑草「押し潰す」ロボット開発【フィールド開発】「刈り残し」発生しない新たな雑草対策
フィールド開発（栃木県宇都宮市）は、太陽光発電所の雑草処理などでも活用できる自走式草踏みロボット「GRAPRESS（グラプレス）」を開発した。前面下部に取り付けられた幅1mのブレードで雑草を押し潰しながら進む。同じ場所を繰り返し踏み続けると、最終的には背の低い草しか育たなくなるという。
