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カテゴリー：特集
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【年頭所感・2021年：主要企業⑰】谷本 秀夫（京セラ株式会社 代表取締役社長）「2021年 年頭所感」
京セラグループの主要市場である携帯端末、自動車市場等は、ウイルス発生以前の水準まで回復しています。また、5G対応端末やインフラ市場は急激に拡大し続けており、本年は新製品・新規ビジネスを創出する取り組みを、さらに強化していきます。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑪】山本 哲也（ヤンマーエネルギーシステム株式会社 代表取締役社長）「アフターコロナに向け、強靭で持続可能な社会の実現を目指して」
昨年は感染症の拡大により、世界的にもかつて経験したことのない激動の一年となりました。エネルギー業界においても様々な動きがありました。快適な空調に加え、換気や空間除菌といった感染症対策が必須となってきました。また、PPAや容量市場などの新たなモデルが注目され、電力の備えや無駄のない環境にやさしい電力供給など、これまで以上に〝レジリエンス〟・〝サステナブル〟といったキーワードが重要になると感じています。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑫】三輪 茂基（SBエナジー株式会社 代表取締役社長）「新たなエネルギー事業への転換期に向けて」
ソフトバンクグループはAI革命を見据え、テクノロジーの進化に対する投資を行っています。AI革命ではエネルギー産業も例外ではなく、次の10年はAIがエネルギー事業を再定義し、AIとエネルギーが融合した新たなビジネスが生まれるはずです。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑦】遠藤 博（株式会社A-スタイル 代表取締役社長）「地域の社会貢献に向けて蓄電システムの活用を！」
菅首相誕生の所信表明演説で温暖化対策について「再エネを最大限に導入する」とも明言され今年は再エネには追い風の年になりそうです。この環境のもと業界的には全量売電型のFITから自家消費型への転換を迫られております。これは言い換えると太陽電池が発電した電力の向け先が多様化することだと思っております。自家消費型はパターンが様々でまだベストな方向性が固まっていないと思います。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑧】川本 恭治（城南信用金庫 理事長）「環境に配慮した金融機関経営」
2018年5月に、再生可能エネルギーの電力を100%利用することを推進する国際イニシアティブである「RE100」に日本の金融機関として初めて加盟し、当初2050年までとしていた100%再生可能エネルギー化の目標を大幅に前倒しする形で、2019年7月に日本で初めてこの目標を達成致しました。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑨】堀井 雅行（株式会社ラプラス・システム 代表取締役社長）「2021年 年頭所感」
今年は農業、住宅といった新分野にも参入すべく、新サービスの準備を進めています。そのほか、事業開始当時より蓄積してきた30年間の膨大な発電情報を活かし、アセットマネジメントシステムや発電予測システムも鋭意開発中です。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑩】諸岡 正美（株式会社諸岡 代表取締役CEO）「DXで農林業、再エネの未来を牽引」
環境分野においては、タブ型木材破砕機MCシリーズに加え、横投入型の木材破砕機MRC3000を発売します。国内№1のシェアを誇るタブ型木材破砕機では、生木、枝葉、建築廃材などの木材から竹や草、プラスチックまで投入材を選ばずに破砕できます。 -
【年頭所感・2021年：主要企業①】津賀 一宏（パナソニック株式会社 代表取締役社長）「年頭所感 変化を機会とし、さらなる挑戦を」
今なお、グローバルで新型コロナの感染拡大が続いていますが、皆さんが健康のうちに新年を迎えられていることを心よりお祈りしております。引き続き、健康・安全最優先で対策に万全を期していきます。 -
【年頭所感・2021年：主要企業②】畠澤 守（東芝エネルギーシステムズ株式会社 代表取締役社長）「脱炭素を実現するインフラ転換をサポート」
現在、エネルギー市場を取り巻く社会課題として、地球温暖化対策が喫緊の課題となっています。昨年、菅首相が所信表明演説で2050年までにカーボンニュートラルの実現を政策目標として掲げ、日本以外でも脱炭素に向けた動きが加速しています。当社は企業として温暖化対策に意欲的に取り組んでいくとともに脱炭素を実現するインフラ転換のサポートを推進していきます。 -
【年頭所感・2021年：主要企業③】佐々岡 浩（シャープエネルギーソリューション株式会社 取締役 社長執行役員）「年頭所感 -カーボンニュートラルの実現に向けて-」
脱炭素化社会の実現に向け、企業活動で使用する電気を再生可能エネルギーで賄う環境貢献への関心が非常に高まっています。当社は昨年12月より、太陽光発電システム導入にかかる負担を軽減する「初期投資ゼロ」の法人向け太陽光発電サービスをご提供しています。工場や倉庫、店舗などの屋根や遊休地を活用して再生可能エネルギーを創り出し、自家消費いただくことで、お客様の環境貢献活動を支えます。 -
【年頭所感・2021年：主要企業④】木南 陽介（株式会社レノバ 代表取締役社長CEO）「脱炭素社会実現に向け、今こそ再エネ専業事業者として最大限の貢献を」
レノバは、昨年5月30日に創業20年を迎えました。これもひとえに、地域の皆さま、お取引先の皆さまをはじめ、多くの方々のご支援の賜物と心より感謝申し上げます。環境よりも経済が優先されてきた時代が長く続いていましたが、いよいよ「環境が成長エンジン」という発想に転換する時代がやってきました。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑤】安田 貴志（シナネン株式会社 代表取締役社長）「2021年 年頭所感」
当社は脱炭素社会実現への取り組みとして、太陽光発電、風力発電など、再生可能エネルギー事業を積極的に展開していきます。特に風力発電に関しては、韓国で大型陸上風力発電事業に取り組むほか、今年中の発売を目指し新型マイクロ風車を開発しています。新開発のマイクロ風車は静音性に優れ市街地にも設置可能で、非常時の給電に活用可能です。安全・安心な街づくりを支える新しいインフラとして、自治体・民間企業などへ提案していきます。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑥】今野 彰久（株式会社FAプロダクツ スマートエネルギー事業部 事業部長）「再生可能エネルギーの新時代を拓く」
これからの一年は、従来のインフラやノウハウにより一層の改善・革新が求められる、新しい時代のさきがけになると感じています。私たちも新しい課題、新しい事業に果敢に挑み、再生可能エネルギーの拡大・普及のために尽力して参ります。 -
【年頭所感・2021年：協会・団体・自治体⑫】乾 正博（（一社）日本サステイナブルコミュニティ協会 副代表理事）「2021年 年頭所感」
当協会においては、設立当初より企業視点ではなく未来視点で地域をサポートしてまいりました。昨年も数百の自治体を対象に、再エネ発電、地域新電力、バイオマスの活用などのアンケート調査を実施し、多くの回答をいただきました。 -
【年頭所感・2021年：協会・団体・自治体⑬】上坂 博亨（全国小水力利用推進協議会 代表理事／富山国際大学現代社会学部教授）「2050年脱炭素社会に向けて 地域から再エネイノベーションを」
小水力発電所は設備寿命が長く、正しくメンテナンスをすれば50年間から100年間の稼働が期待できる。仮に発電所が50年間稼働するとすれば、発電コストは確実に市場価格より安くなる。長い目で見ればFIT制度やFIP制度に頼る事なく経済性が確保できるということであり、これが小水力発電の社会資産としての魅力と言えよう。
