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カテゴリー：特集
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【年頭所感・2021年：主要企業⑪】山本 哲也（ヤンマーエネルギーシステム株式会社 代表取締役社長）「アフターコロナに向け、強靭で持続可能な社会の実現を目指して」
昨年は感染症の拡大により、世界的にもかつて経験したことのない激動の一年となりました。エネルギー業界においても様々な動きがありました。快適な空調に加え、換気や空間除菌といった感染症対策が必須となってきました。また、PPAや容量市場などの新たなモデルが注目され、電力の備えや無駄のない環境にやさしい電力供給など、これまで以上に〝レジリエンス〟・〝サステナブル〟といったキーワードが重要になると感じています。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑫】三輪 茂基（SBエナジー株式会社 代表取締役社長）「新たなエネルギー事業への転換期に向けて」
ソフトバンクグループはAI革命を見据え、テクノロジーの進化に対する投資を行っています。AI革命ではエネルギー産業も例外ではなく、次の10年はAIがエネルギー事業を再定義し、AIとエネルギーが融合した新たなビジネスが生まれるはずです。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑥】今野 彰久（株式会社FAプロダクツ スマートエネルギー事業部 事業部長）「再生可能エネルギーの新時代を拓く」
これからの一年は、従来のインフラやノウハウにより一層の改善・革新が求められる、新しい時代のさきがけになると感じています。私たちも新しい課題、新しい事業に果敢に挑み、再生可能エネルギーの拡大・普及のために尽力して参ります。 -
【年頭所感・2021年：主要企業①】津賀 一宏（パナソニック株式会社 代表取締役社長）「年頭所感 変化を機会とし、さらなる挑戦を」
今なお、グローバルで新型コロナの感染拡大が続いていますが、皆さんが健康のうちに新年を迎えられていることを心よりお祈りしております。引き続き、健康・安全最優先で対策に万全を期していきます。 -
【年頭所感・2021年：主要企業②】畠澤 守（東芝エネルギーシステムズ株式会社 代表取締役社長）「脱炭素を実現するインフラ転換をサポート」
現在、エネルギー市場を取り巻く社会課題として、地球温暖化対策が喫緊の課題となっています。昨年、菅首相が所信表明演説で2050年までにカーボンニュートラルの実現を政策目標として掲げ、日本以外でも脱炭素に向けた動きが加速しています。当社は企業として温暖化対策に意欲的に取り組んでいくとともに脱炭素を実現するインフラ転換のサポートを推進していきます。 -
【年頭所感・2021年：主要企業③】佐々岡 浩（シャープエネルギーソリューション株式会社 取締役 社長執行役員）「年頭所感 -カーボンニュートラルの実現に向けて-」
脱炭素化社会の実現に向け、企業活動で使用する電気を再生可能エネルギーで賄う環境貢献への関心が非常に高まっています。当社は昨年12月より、太陽光発電システム導入にかかる負担を軽減する「初期投資ゼロ」の法人向け太陽光発電サービスをご提供しています。工場や倉庫、店舗などの屋根や遊休地を活用して再生可能エネルギーを創り出し、自家消費いただくことで、お客様の環境貢献活動を支えます。 -
【年頭所感・2021年：主要企業④】木南 陽介（株式会社レノバ 代表取締役社長CEO）「脱炭素社会実現に向け、今こそ再エネ専業事業者として最大限の貢献を」
レノバは、昨年5月30日に創業20年を迎えました。これもひとえに、地域の皆さま、お取引先の皆さまをはじめ、多くの方々のご支援の賜物と心より感謝申し上げます。環境よりも経済が優先されてきた時代が長く続いていましたが、いよいよ「環境が成長エンジン」という発想に転換する時代がやってきました。 -
【年頭所感・2021年：主要企業⑤】安田 貴志（シナネン株式会社 代表取締役社長）「2021年 年頭所感」
当社は脱炭素社会実現への取り組みとして、太陽光発電、風力発電など、再生可能エネルギー事業を積極的に展開していきます。特に風力発電に関しては、韓国で大型陸上風力発電事業に取り組むほか、今年中の発売を目指し新型マイクロ風車を開発しています。新開発のマイクロ風車は静音性に優れ市街地にも設置可能で、非常時の給電に活用可能です。安全・安心な街づくりを支える新しいインフラとして、自治体・民間企業などへ提案していきます。 -
【年頭所感・2021年：協会・団体・自治体⑭】山本 毅嗣（（一社）バイオマス発電事業者協会 代表理事）「2021年 年頭所感」
私ども一般社団法人バイオマス発電事業者協会は設立から5年目を迎え、「バイオマス発電事業の促進とバイオマス産業の健全な発展」という目標にご賛同いただける発電事業者を中心に、燃料関連、機器メーカー、建設・金融関係等、バイオマス発電に関連する産業の幅広い業種より約120社に御参加をいただけるまでに成長いたしました。 -
【年頭所感・2021年：協会・団体・自治体⑫】乾 正博（（一社）日本サステイナブルコミュニティ協会 副代表理事）「2021年 年頭所感」
当協会においては、設立当初より企業視点ではなく未来視点で地域をサポートしてまいりました。昨年も数百の自治体を対象に、再エネ発電、地域新電力、バイオマスの活用などのアンケート調査を実施し、多くの回答をいただきました。 -
【年頭所感・2021年：協会・団体・自治体⑬】上坂 博亨（全国小水力利用推進協議会 代表理事／富山国際大学現代社会学部教授）「2050年脱炭素社会に向けて 地域から再エネイノベーションを」
小水力発電所は設備寿命が長く、正しくメンテナンスをすれば50年間から100年間の稼働が期待できる。仮に発電所が50年間稼働するとすれば、発電コストは確実に市場価格より安くなる。長い目で見ればFIT制度やFIP制度に頼る事なく経済性が確保できるということであり、これが小水力発電の社会資産としての魅力と言えよう。 -
【年頭所感・2021年：協会・団体・自治体⑮】杉浦 英世（特定非営利活動法人農都会議 代表理事）「再エネ熱・バイオマス熱の活用で地域のCO2削減を！」
謹んで新春のお慶びを申し上げます。当会は、市民協働・地域協働を基本理念として、市民・企業・地域の課題に取組んでいる団体です。勉強会やフィールドワークを通して課題を掘下げ、政策提言に取りまとめています。 -
【年頭所感・2021年：協会・団体・自治体⑥】石丸 貴樹（（一社）日本PVプランナー協会 理事長）「2021年 脱炭素化へ新たな挑戦の始まり ～地球環境治癒を目指す熱き想い」
昨年の10月に日本PVプランナー協会の理事長に就任いたしまして初めての新年を迎えることになりました。 -
【年頭所感・2021年：協会・団体・自治体⑦】恒石 隆顕（新エネルギー革命会 会長）「「太陽光発電だけ」から「エネルギー全般」へ」
新エネルギー革命会は、時代に合わせて常に進化し、会員が必要とする価値を提供し続けて参ります。 -
【年頭所感・2021年：協会・団体・自治体⑧】高根沢 喜美一（（一社）新エネルギーO&M協議会 代表理事）「太陽光発電所の次世代型O&M普及に向けて」
未曾有のコロナ禍により、昨年は大変な一年となりました。感染の第３波到来により正月のめでたさも感じられず先行きの不安は隠せませんが、新年の門出にあたり一言ご挨拶申し上げます。
