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アーカイブ：2022年
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【年頭所感・2022年：企業㉒】武馬 雄一郎（株式会社NTTスマイルエナジー 代表取締役社長）「『エコめがね』や『企業向け 蓄電池付きPPAモデル』による自家消費促進ならびに脱炭素化社会への貢献」
2年についても、企業さまのエネルギー課題の解決へのご支援に向けてPPAモデルの導入拡大に取り組んで参ります。加えて、NTTアノードエナジーグループの連携により、再生可能エネルギーの更なる普及拡大やレジリエンス、そして『脱炭素社会』実現へ貢献して参ります。 -
【年頭所感・2022年：企業⑳】木下 元（JFEエンジニアリング株式会社 代表取締役社長）「2022年年頭挨拶」
JFEグループ一丸となった洋上風力への取り組み、複合ユーティリティ事業や共同研究での異業種連携、海外パートナーとの事業運営など、新たな事業フィールドへの進出を加速させています。JFEエンジニアリンググループはこれからも一丸となって進んでまいります。 -
「バーチャルPPA」国内の拡大に途開く非FIT再エネ証書の発電事業者-需要家間直接取引も検討へ≪JEPX「再エネ価値取引市場」≫初実施された「FIT電気の環境価値」入札を考える
2021年11月、FIT電気が持つ環境価値（非化石価値）を取り引きするための市場、「再エネ価値取引市場」の第一回入札が日本卸電力取引所（JEPX）で実施。その結果が発表された。本件は、脱炭素への取り組みが急速に広まる国内企業にとって、「実質再エネ」を入手する手段が拡大することを意味している。 -
≪欧州レポート≫燃料価格高騰でドイツはより再エネ重視へ ～長中期的な価格トレンドと脱炭素で「選ばれる」エネルギーに
欧州を襲う燃料価格高騰は未曾有と言ってよいだろう。ドイツも例にもれず、大変な資源価格高騰に直面している。特に暖房燃料として大量に消費されるガスの価格上昇は年明けに家計を直撃する可能性が高い。政治的に脱原発が決まっているドイツでは、このタイミングで計画変更は不可能であり、エネルギーの安定供給には再エネを増やすしかない。 -
【年頭所感・2022年：企業⑲】三野 禎男（日立造船株式会社 代表取締役 取締役社長兼COO）「年頭挨拶」
（DX）の推進、並びに働き甲斐の向上に向けた健康経営の推進と「Hitz Value（企業理念・経営姿勢・行動規範）」の浸透・共感に力を注いでいきます。 -
【年頭所感・2022年：企業⑱】大田 勝幸（ENEOS株式会社 代表取締役社長）「新年にあたって」
第2次中期経営計画（2020～2022年度）と第3次中期経営計画（2023～2025年度）本年は、第2次中期経営計画の最終年度（2022年度）が始まる年であり、第2次中計の仕上げおよび第3次中計を策定する重要な年です。当社はこの3年間を「長期ビジョンの実現に向けた変革推進の期間」と位置づけています。 -
【年頭所感・2022年：企業⑰】伊藤 敦（ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社 代表取締役）「大幅に見直されたエネルギー基本計画の実現に向けた取り組み元年として」
弊社は強みとする商品力・開発力を更に高め、より多種多様な設置ニーズへの対応と創蓄両面の提供によって引き続き太陽光発電の最大限の普及に貢献してまいります。 -
【年頭所感・2022年：企業⑯】高間 徹（NTTアノードエナジー株式会社 代表取締役社長）「再生可能エネルギー電源の繋がり易い世界を目指して」
また私たちは、日本全国のNTTグループ拠点を活用して「蓄電所」を構築し、再生可能エネルギーの地産地消を推進します。これにより、気象に左右され不安定といわれる再エネ電力の安定化とエネルギーの効率的な利用を促進。再生可能エネルギー電源が繋がり易い世界の実現を目指します。 -
【年頭所感・2022年：企業⑮】酒井 節雄（株式会社ニプロン 代表取締役社長）「脱炭素社会への貢献に向けて」
太陽光発電向け昇圧コンバータ「PVマキシマイザー」と蓄電システム「Neo eXpander」を活用した「ソーラーカーポートEV充電ステーション」の開発を行いました。本システムは太陽光発電100%の再エネ電力を余すことなくEVに直接供給するシステムです。 -
電池交換型ゴミ収集EV車両システム普及目指す協議会発足【日立造船／JFEエンジニアリングほか】充電は廃棄物発電由来電気使用
12月、地域から排出される廃棄物の収集を行う作業車に関して、「EVパッカー」としての電動化と、EVパッカーの動力である蓄電池の電池交換ステーションの普及を目指す「EVパッカーおよび電池交換ステーション普及協議会」が設立された。 -
【年頭所感・2022年：企業⑭】翁 寅（トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社 新規事業開発部 部長）「年頭所感」
社会への貢献、お客様への価値創造を忘れることなく、その結果として全ステークホルダーに繁栄がもたらされると信じ、企業としての成長を追求していく一年にしたいと思っております。 -
【年頭所感・2022年：企業⑬】増田 信之（東邦ガス株式会社 代表取締役社長）「年頭所感」
当社グループは、100周年の節目を迎え、都市ガス会社から、エネルギーとサービスを提供する会社に進化し、地域の発展と持続可能な社会の実現に貢献できるよう全力を傾けるとともに、今後もお客さまや地域社会、株主・投資家、お取引先などステークホルダーの皆さまから信頼され、支持され続ける企業グループを目指してまいります。 -
【年頭所感・2022年：企業⑫】藤原 正隆（大阪ガス株式会社 代表取締役社長）「ミライ価値実現に向けた活動のギアを上げる」
2022年には、メタネーション技術の開発や、ウィズコロナやデジタル化に対応したビジネスモデルの構築など、3つのミライ価値実現に向けた活動のギアをさらに上げていく必要があると考えています。さらに、国内エネルギー事業、海外エネルギー事業において新たな収益を作る取り組みにもチャレンジします。 -
【年頭所感・2022年：企業⑪】内田 高史（東京ガス株式会社 取締役 代表執行社長）「年頭所感」
取り巻く環境の変化を侮ることなく、しかし恐れることなく、大きな飛躍のチャンスと捉えて、お客さま、社会、ビジネスパートナーとともに、グループ一丸となって、この変化を乗り越え、前進してまいります。 -
【年頭所感・2022年：企業⑩】諸岡 正美（株式会社諸岡 代表取締役CEO）「脱炭素社会に向けて」
気候変動に対応すべく、製品の電動化やバイオマス発電向け横投入型木材破砕機の販売、さらには農業分野における温室効果ガス削減技術の開発にも取り組んでまいります。
