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アーカイブ：2026年 1月
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【年頭所感・2026年：企業⑧】牧志 龍男[日本エンヂニヤ株式会社 代表取締役] 「小水力発電で地域の脱炭素とエネルギー自立に貢献する一年へ」
当社の無動力・無電源除塵装置「JJSシリーズ」は、塵芥による取水阻害という最大の課題を解決し、多くのお客様から「継続的に安定して取水でき、維持管理が容易である」などの高い評価をいただいております。 -
【年頭所感・2026年：企業⑦】羽野 泰弘[株式会社Wave Energy 代表取締役社長] 「エネルギーを自給し、未来へつなぐ一年に」
当社は2025年に掲げた目標である、四国事業所での自家消費型太陽光発電システムに加え、新たに導入したソーラーカーポートおよび蓄電池設備が順調に稼働を開始いたしました。これにより、事業活動で消費するエネルギーの100%再生可能エネルギー化という、真のサステナビリティを追求する工場モデルが実現いたしました。 -
【年頭所感・2026年：企業④】木南 陽介[株式会社レノバ 代表取締役社長CEO] 「『中期経営計画2030』の推進で再エネ主力電源化に貢献」
当社は昨年5月に「中期経営計画2030」を発表し、2030年までに運転中・建設中の設備容量を5.0GWとする目標を掲げました。9月には「唐津バイオマス発電所」が営業運転を開始し、当社の運転中設備容量合計が1GWに到達。10月には、当社初の系統用蓄電事業である「姫路蓄電所」も運転を開始しました。 -
【年頭所感・2026年：企業②】岸本 照之[NTTアノードエナジー株式会社 代表取締役社長] 「カーボンニュートラルの実現に向け「再エネTT（テッテー）」アノードエナジー」
NTTアノードエナジーは、2050年のカーボンニュートラル実現に向け、再生可能エネルギーの開発、調達、調整、販売まで一気通貫でつなぎ、発電から供給まで効率的に行う「エネルギー流通ビジネス」に取り組んでいます。 -
【年頭所感・2026年：企業⑤】笹脇 厚[オムロン ソーシアルソリューションズ株式会社 常務執行役員 エネルギーソリューション事業本部長] 「2026年 年頭所感」
当社は30年超の長期にわたり再生可能エネルギーの普及や脱炭素化に関わる社会ニーズにお応えするため、住宅向けの太陽光発電用パワーコンディショナや蓄電システム、それらを活用したサービスなど、様々な技術や製品・サービスをご提供してまいりました。2025年は住宅用蓄電池の拡充やそれらを制御する技術力の強化など、再生可能エネルギーを活用した電力の安定供給とレジリエンス強化に向けた取り組みを加速しました。 -
【年頭所感・2026年：企業③】藤原 正隆[大阪ガス株式会社 代表取締役社長] 「今日の安心と未来の日常、『志』を成果として結実」
昨年は、大阪ガスが1905年の創業から120年を迎え、また、大阪で55年ぶりとなる大阪・関西万博が開催されるなど、Daigasグループにとって大きな節目となる年でした。本年は、中期経営計画2026「Connecting Ambitious Dreams」の最終年度となります。掲げた「今日の安心をまもり、未来の日常をつくる」という「志」を具体的な成果として結実させ、ステークホルダーの皆さまと成果を分かち合いたいと思います。 -
【年頭所感・2026年：企業⑥】一ノ瀬 貴士[株式会社東光高岳 代表取締役社長] 「SQCファーストの新生東光高岳として再生と成長へ」
昨今、生成AIの普及、データセンターや半導体工場の急増等に伴い、国内電力需要の予測が拡大基調に転じていますが、これは当社グループのコア事業領域（電力機器事業と計量事業）にとっては非常に大きなビジネスチャンスです。 -
【年頭所感・2026年：企業①】五角 博純[シャープエネルギーソリューション株式会社 代表取締役社長] 「太陽光発電を通じた新たな価値創造による、再エネ主力電源化への挑戦」
当社は住宅分野においては、独自のAI技術を活用し太陽光で発電した電気を有効に活用するエネルギーソリューションサービス「Eeeコネクト」の進化に取り組んでいます。昨年10月に新FIT制度に移行しましたが当社はこの変化に迅速に対応。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑮】澤井 克行[（一社）日本冷凍空調工業会 会長] 「2026年 年頭所感」
私ども日本冷凍空調工業会は、世界に誇る省エネ技術、環境技術をもって社会課題解決と持続可能な発展に貢献することを事業目的の軸に据えています。会員企業の皆様方が環境課題に果敢に立ち向い、エネルギー効率の高い、省資源型の製品を市場に導入していることは誇らしいかぎりです。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑬】笹田 政克[NPO法人地中熱利用促進協会 理事長] 「2026年 年頭所感」
地中熱利用の普及に向けた取組に広がりがでてきました。地中熱利用促進協会は2004年の設立以来一貫してシンポジウムや展示会などで普及活動を進めており、今年で22年になります。この間全国各地に地中熱の普及を進める研究会や協議会が立ち上がり、現在も10の地域で活動が続いていますが、一昨年から国・自治体のレベルでの普及活動も始まっています。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑫】山本 登[非営利活動法人農都会議 代表理事] 「バイオマスエネルギーのユーザー目線での一層の飛躍を目指して」
NPO法人農都会議では2026年度に向け、第一にホームページを軸とした広報・宣伝事業の強化、第二に会員ニュースの継続発行による情報共有、第三に勉強会開催を中心とした再生可能エネルギー普及事業、第四に研修・体験・交流事業としてのフィールドワークの充実、第五に現場に根差した政策提言、第六に冊子発行という知的財産の蓄積と発信を、これまで以上に実効性を重視して推進してまいります。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑭】福田 勝[エネマネ研究会 会長] 「学びと実践で勝ち残る！ エネマネ事業者の成長プラットフォームを確固たるものに」
エネマネ研究会は、2010年の「職人革命グループ」結成を起点に、FIT（固定価格買取制度）開始後は売電型事業を主軸とする「職人革命会」、その後自家消費型市場への移行に対応し「新エネルギー革命会」を経て、現在はエネルギーをトータルでマネジメントする「エネマネ研究会」とし研鑽を重ねながら活動してまいりました。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑪】高根沢 喜美一[（一社）新エネルギーO&M協議会 代表理事] 「太陽光発電事業インフレ下の三本柱」
新年度も「日常監視」「経年監視」「ELITE（エリート）」の三本柱で、インフレを乗り切り、太陽光発電事業の安全・安定・安心を実現すべく努めてまいります。本年もご支援ご協力を賜りますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑩】西 泰行[（一財）PVリボーン協会 代表理事] 「2026年 太陽光パネル再生を加速させる年」
2025年は、使用済み太陽光パネルから特殊技術により抽出したガラス「Rebornglass」の利活用を中心に研究・社会実装を進めた年となりました。当協会の会員が中心となり、ガラスカレット感を残したまま固めた建材の開発や、カレットに直接着色を施し、小学生でも楽しみながら太陽光パネルの処理問題を考え、廃棄物のアップサイクルに挑戦できる工作キットの開発が行われました。 -
【年頭所感・2026年：協会・団体・自治体⑨】斉藤 昭雄[（一社）日本太陽光発電検査技術協会 代表理事] 「保守点検データを活用したスマート保安を進めます」
本年は、幣協会設立から現場で取得された膨大なデータを活用し、あらゆる角度からの分析および次世代の太陽光発電所O&Mを実現するため、スマート保安技術の礎づくりの年であると考えております。
