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タグ：新エネルギー新聞2026年(令和8年)01月05日付
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【年頭所感・2026年：企業⑱】菅原 英宗[株式会社ミライト・ワン 代表取締役社長] 「『超・通建』の具現化へ、『掛け算』の経営で挑む」
本年は第５次中期経営計画の最終年。現場への感度や仲間との共感を大切にし、「One for All, All for One」の精神でグループの総力を結集し、ワンチームとなってお客様の需要にしっかりと応えてまいります。そして、強さと柔軟性に磨きをかけ、お客様とワクワクしてみらいを共創できる「超・通建」を具現化していく一年にしてまいります。 -
【年頭所感・2026年：企業⑲】山下 宏治[ヤンマーエネルギーシステム株式会社 代表取締役社長] 「変革するエネルギー環境と分散型電源への挑戦」
当社はこれまで、非常用発電装置やガスコージェネレーション、GHPなどの分散型エネルギー機器と、遠隔監視・保守サービスを組み合わせ、お客様の設備運用を総合的に支えてまいりました。発電分野では、データセンターをはじめとする大規模施設様向けの非常用発電機GYシリーズを発表し、お客様へより幅広く、停電時の電力供給を行うべくラインアップを拡大しました。 -
【年頭所感・2026年：企業⑳】脇坂 正臣[株式会社マクニカ イノベーション戦略事業本部 サーキュラーエコノミー事業部 事業部長] 「2026年 年頭所感」
本年は「カーボンニュートラル、資源循環製品の社会実装を超スピードで加速させる年」です。残念ながら比例して世界における経済的地位は後退しており、世界をリードする技術革新や高付加価値創造ができる産業構造が必要不可欠となっております。これらを実現するには産業を下支えする資源、エネルギーの確保が重要で、国家をあげて取り組む重要な事業となります。 -
【年頭所感・2026年：企業⑬】吉田 誠[株式会社NTTスマイルエナジー 代表取締役社長] 「2026年 年頭所感」
本年もNTTグループ各社・オムロンソーシアルソリューションズと連携し、2050年カーボンニュートラルの実現に向け、パートナーの皆さまと共にエネルギー分野の課題解決に取り組んでまいります。当社は「既存事業の深化」と「分散型リソース活用による電力需給安定化への貢献」を両輪として事業を展開します。 -
【年頭所感・2026年：企業⑭】長屋 悠史[株式会社アンドパッド 執行役員] 「2026年 年頭所感」
おかげさまでANDPADは利用社数23.3万社、68.4万人以上の建設・建築関係者にご利用いただけるクラウド型建設プロジェクト管理サービスとなりました。これもひとえに日頃からANDPADをご利用いただいているユーザーの皆様、またご支援いただく業界関係者の皆さまのおかげであり、ここに感謝の意を申し上げます。 -
【年頭所感・2026年：企業⑮】田中 信吉[新電元工業株式会社 代表取締役社長] 「脱炭素社会への貢献 ―電動化関連製品の開発強化」
当社は長期ビジョン2030として「革新的な技術によって、地球環境に配慮した先進的なソリューションを生み出して持続可能な社会に貢献し、あらゆるステークホルダーから必要とされ続けるパワーエレクトロニクスカンパニー」を掲げ、この取り組みとして、電動化関連製品を強化しており、電動二輪車向けパワーコントロールユニット（PCU）や次世代半導体の新製品開発を推進しています。 -
【年頭所感・2026年：企業⑯】笹山 晋一[東京ガス株式会社 取締役 代表執行役社長 CEO] 「年頭所感」
今年は、東日本大震災から15年、電力小売全面自由化から10年を迎える年でもあります。災害の経験を風化させることなく、保安の徹底や災害対応力の向上等を通じて、強靭で安全なエネルギー供給の実現に取り組んでいくとともに、競争環境が変化する中でも、お客さまに選ばれ続ける価値提供を磨き続けてまいります。 -
【年頭所感・2026年：企業⑰】田中 利一[三菱化工機株式会社 代表取締役 社長執行役員] 「持続可能な発展に挑戦し、快適な社会の実現にむけて」
2026年は、中計の2年目に入ります。中計、そして2050経営ビジョンの目標達成に向けて、GX事業の成長と売上拡大を図り、エンジニアリング事業と単体機械事業を基盤として収益性の向上を図ります。会社全体で一層の積極的な事業展開を進め、持続可能な発展に挑戦し、快適な社会を実現できるよう、邁進してまいります。 -
【年頭所感・2026年：企業⑦】羽野 泰弘[株式会社Wave Energy 代表取締役社長] 「エネルギーを自給し、未来へつなぐ一年に」
当社は2025年に掲げた目標である、四国事業所での自家消費型太陽光発電システムに加え、新たに導入したソーラーカーポートおよび蓄電池設備が順調に稼働を開始いたしました。これにより、事業活動で消費するエネルギーの100%再生可能エネルギー化という、真のサステナビリティを追求する工場モデルが実現いたしました。 -
【年頭所感・2026年：企業⑧】牧志 龍男[日本エンヂニヤ株式会社 代表取締役] 「小水力発電で地域の脱炭素とエネルギー自立に貢献する一年へ」
当社の無動力・無電源除塵装置「JJSシリーズ」は、塵芥による取水阻害という最大の課題を解決し、多くのお客様から「継続的に安定して取水でき、維持管理が容易である」などの高い評価をいただいております。 -
【年頭所感・2026年：企業⑨】酒井 節雄[株式会社ニプロン 代表取締役社長] 「脱炭素社会への貢献に向けて」
当社では太陽光発電用昇圧コンバータ「PVマキシマイザー」をご提供しております。本製品はストリング毎にMPPT制御し、事前に設定した電圧まで昇圧するコンバータです。 -
【年頭所感・2026年：企業⑩】小松 良則[シナネン株式会社 代表取締役社長] 「次の100年に向けた改革を信義・進取・楽業の精神の下に」
来年2027年に創業100周年を迎えるシナネンホールディングスグループは、これまで事業内容や地域で分かれていたエネルギー事業会社4社を統合し、4月から「新生シナネン」としてスタートさせます。昨年は社員一同でその準備に尽力した一年でした。 -
【年頭所感・2026年：企業⑪】諸岡 昇[株式会社諸岡 代表取締役社長] 「2026年 年頭所感」
2026年は、国内事業の基盤を堅持しつつ、海外売上比率60%の達成を目指してまいります。製品開発においては、これまで取り組んできたICT技術をさらに深化させ、超遠隔操作や自動運転など次世代技術への投資を一段と強化し、実用化に向けた開発を加速させます。 -
【年頭所感・2026年：企業⑫】遠藤 博[株式会社A-スタイル 代表取締役社長] 「エネルギー政策の転換点と制度基盤強化に向けた一層の取り組み」
エネルギー政策には、安定供給、経済効率性、環境適合性、安全性からなる「S+3E」の調和が求められています。新しい年を迎えるにあたり、当社は社会基盤を担う一員として、制度実装に応えるべく、技術革新と事業の高度化を継続してまいります。 -
【年頭所感・2026年：企業⑤】笹脇 厚[オムロン ソーシアルソリューションズ株式会社 常務執行役員 エネルギーソリューション事業本部長] 「2026年 年頭所感」
当社は30年超の長期にわたり再生可能エネルギーの普及や脱炭素化に関わる社会ニーズにお応えするため、住宅向けの太陽光発電用パワーコンディショナや蓄電システム、それらを活用したサービスなど、様々な技術や製品・サービスをご提供してまいりました。2025年は住宅用蓄電池の拡充やそれらを制御する技術力の強化など、再生可能エネルギーを活用した電力の安定供給とレジリエンス強化に向けた取り組みを加速しました。
