- Home
- 過去の記事一覧
カテゴリー：総合
-
≪インタビュー≫GBP株式会社 代表取締役 龍川洋平氏「代替パネルやライダー給電など独自のソリューションをセットアップ」
太陽光、風力を中心とした再生可能エネルギー関連製品の開発およびソリューション提供のスタートアップ。「武器は技術力と先端性。顧客にカスタマイズした最適なソリューションを提案できる」とGBP代表取締役の龍川洋平氏は話す。 -
諸岡・東北営業所社の新社屋建設と東北サービスセンターのリニューアル完了 9.8kW太陽光を自家消費
諸岡（茨城県龍ケ崎市）は6日、東北営業所社屋の建設と東北サービスセンターのリニューアルの竣工式を執り行った。脱炭素への取り組みとして、屋上には9.8kWの太陽光発電パネルを設置している。 -
琵琶湖に大量発生する水草を「亜臨界水処理で再資源化」技術開発開始へ＝シナネングループ
シナネンファシリティーズ（埼玉県桶川市）は、滋賀県が公募した琵琶湖における水草対策の技術開発支援事業（令和4年度）に採択された。琵琶湖に大量に繁茂し、在来種のヨシなどの生態を脅かす水草やいわゆる侵略的外来種の水生植物の除去・繁茂抑制のために「亜臨界水処理」の技術の応用を検討する。 -
ENEOSが新役員人事発表、大田前社長がHD会長に 前会長辞任に伴い体制変更
持ち株会社のENEOSホールディングスと、その子会社で国内石油元売り最大手のENEOSは7日、新たな役員人事を発表した。同日開催された両社の取締役会で決議されている。前会長である杉森務氏の辞任に伴い、経営体制を変更する。新体制は8日からスタートする。 -
「再エネ使用実績データ」をNFTアート化【エナリス】福島県の老舗酒蔵・大和川酒造と協働で実証事業開始
電力事業を展開するエナリス（東京都千代田区）は、8月より再エネ使用実績データをNFT（非代替性暗号資産）にし、その有効な活用方法を検証する実証事業を開始した。福島県の老舗酒蔵である大和川酒造店（喜多方市）と協働で行う。 -
浜松ホトニクスがRE100加盟 日本企業74社目
光センサなどの光学機器メーカーの浜松ホトニクス（静岡県浜松市）は、事業で使用する電力の100%再エネ由来化を目指す企業群の国際イニシアチブ「RE100」に加盟した。 -
バイオエタノール燃料の社会実装に向けた技術研究組合設立【ENEOS／トヨタ自動車ほか】「自動車のCN化」の一環として
国内の自動車メーカーや石油会社が共同で、バイオエタノール燃料製造の開発研究を行う。ENEOS、スズキ、SUBARU、ダイハツ工業、トヨタ自動車、豊田通商の6社は、「次世代グリーンCO2燃料技術研究組合」を、福島県大熊町のインキュベーションセンター内に設立した。 -
レイモンジャパン＋トリナ・ソーラー・ジャパンと共同開発ソリューション【クリーンエナジージャパン】低コストで意匠性も高いオリジナルの太陽光システム開発
クリーンエナジージャパン（神奈川県横浜市）は、太陽光発電展で「CARTS PVソリューション」として、住宅やビルの外壁に垂直にモジュール設置可能な壁設置ソリューションと電気自転車用の駐輪場上に設置可能なサイクルポートを出展し、来場者の注目を集めた。 -
《【写真レポート】スマートエネルギーWeek[秋]2022》3日間合計約3万人が見つめた「脱炭素実装」の未来絵図
2022年8月31日から9月2日の3日間、エネルギー関連ビジネス商談・展示会「スマートエネルギーWeek[秋]」が東京ビッグサイトを舞台に開催された。3日間合計で約3万人が来場した。話題の中心はやはり「2050年カーボンニュートラル」だった。脱炭素ソリューションを提示した各ブースからのピックアップを本稿では取り上げる。 -
非化石証書代理購入サービス提供開始【インフォメティス】企業の脱炭素を後押し
インフォメティス（東京都港区）はこのほど、脱炭素経営を支援する「非化石証書代理購入サービス」の提供を開始した。契約変更が困難なテナント入居のオフィスや店舗でも、電力需給契約の変更なしで使用電力の実質的な再エネ化を実現できる。 -
デジタル受発注システムが専門協会から認証取得、建設業法と電子帳簿保存法の 双方の適法性確認＝アンドパッド
アンドパッド（東京都千代田区）はこのほど、電子受発注システム「ANDPAD受発注」が、日本文書情報マネジメント協会（JIIMA）より電子計算機を使用して作成する国税関係帳簿書類の保存方法の特例に関する法律（電子帳簿保存法）に基づく「電子取引ソフト法的要件認証」を取得したと発表した。 -
「廃プラからメタノール」リサイクルシステム構築実証を展開へ【神鋼環境ソリューション／三菱化工機ほか】環境省事業採択／製造過程の排出CO2大幅削減可能
神鋼環境ソリューション、大栄環境、三菱化工機ら5社にて提案した「廃プラスチックのガス化及びエタノール化実証事業」が、環境省事業に採択された。雑多な廃プラであっても処理可能な流動床式ガス化技術をベースに、合成ガスからメタノールを合成する国内初のケミカルリサイクル技術の構築を目指す。 -
データクラウド使用時のCO2排出量予測・可視化機能提供【NTTコミュニケーションズ】サーバー全拠点で再エネ使用推進、2023年度までに脱炭素化へ
NTTコミュニケーションズは、ユーザー企業の管理データからその企業の排出CO2量を割り出し予測する機能を開始した。CO2排出量予測は同社のデータ管理クラウドサービス「スマートデータプラットフォーム（SDPF）クラウド／サーバー」において、ユーザー企業が必要とするリソース容量（サーバーやストレージほか）などを基にシミュレーションされる。さらに9月からは、CO2排出量を可視化するダッシュボード機能も開始することになっている。 -
「脱炭素の時代到来」見据え 変化訪れる国内石油関連施設
「2050年カーボンニュートラル」への取り組みが加速する中、国内の石油関連施設の在り方にも変化の波が訪れている。経済産業省は、将来的な水素・アンモニアの供給拠点候補として各地のコンビナートを示した。石油業界では、元売り国内最大手のENEOSを筆頭として既に「石油施設の再エネ・新エネ拠点化」へと具体的に動き出している。 -
国際航業とゼロボードが協業開始 TCFD・ESG経営を円滑に推進する包括的なコンサル提供
公共コンサル事業やインフラマネジメント事業、各種測量企業などを展開する国際航業（東京都新宿区）と、温室効果ガス（GHG）排出量算定・可視化クラウドサービス「zeroboard」（ゼロボード）を開発・提供するゼロボード（東京都港区）は、企業の脱炭素経営推進と自治体のゼロカーボンシティ実現の支援で協業する。
