- Home
- 太陽光
カテゴリー：太陽光
-
使用済み太陽光パネルのカバーガラスを板ガラスにリサイクルする実験に成功【日本板硝子／トクヤマ】新たな熱分解技術活用で高品位な水平リサイクル実現に筋道
日本板硝子（NSG、東京都港区）は4月、使用済み太陽光パネル用のカバーガラスを原料として、フロート板ガラスを製造する実証実験に成功したことを発表した。今回の実験でNGSが使用したカバーガラスは、トクヤマ（東京都千代田区）の研究拠点である太陽光パネルリサイクル実証試験施設（北海道南幌町）において、「太陽光パネル低温熱分解リサイクル技術」によって分離・抽出されたもの。 -
【インタビュー】施工の現場から「第119回」：「年2回の草刈り」では収益を最大化できない
雑草対策の本来の目的は「安価に草刈りをすること」ではないはずだ。「太陽光発電所の売電収益を悪化させない（最大化する）こと」が真の目的である。とすると、「いかに安く草刈りするか」ではなく、「収益を最大化する除草の仕方は何か？」と問うのが正しいアプローチとなる。 -
防眩性能と意匠性を兼ね備えた新製品「墨黒」発売【ネクストエナジー・アンド・リソース】住宅の狭小スペース設置・周囲環境配慮のニーズに対応
ネクストエナジー・アンド・リソース（長野県駒ヶ根市）はこのほど、光の反射を最大限抑えた防眩仕様の太陽電池モジュール「墨黒（BOKKOKU）」の販売を開始した。「設置制約の解消による容量の最大化と、住宅との調和を両立するソリューション」と位置づけ、需要が拡大する狭小屋根住宅市場へ向け販売に注力する。 -
NEDO太陽光パネルリサイクル技術開発事業に採択【トクヤマ】既開発の独自技術である低温熱分解法基盤に1W当たり2円以下の処理コスト達成目指す
トクヤマは、NEDOの2025年度・太陽光パネルリサイクル技術開発事業の第2回公募において採択された。リサイクル処理するにあたって、触媒を添着したセラミックフィルタ上に処理モジュールを乗せ、熱分解炉で処理することで、450度C以下という従来の処理温度より低い温度で分解できるようになるプロセス技術だ。 -
風力・太陽光由来再エネの両社相互調達・相互活用を開始【COSMO／京セラ】将来的には蓄電池を加えた新たな電力ビジネスも検討
コスモエネルギーホールディングスのグループ会社で再エネ・風力発電事業を行っているコスモエコパワーと、京セラは、フィジカルPPAを締結した。PPAにおいて両社グループが発電事業者と小売電気事業者を兼ねる、ユニークなスキームを採用している。 -
リユース太陽光パネル仕様の太陽光発電設備を公共施設に設置へ【北海道松前町／東急不動産ほか】再エネ地産地消・環境再エネ教育・BCP対策としての機能を期待
北海道松前町、東急不動産、松前町と東急不動産が2025年4月に共同設立した地域新電力である松前再エネ電力（Mre-ep）は、松前町の町有施設に導入する太陽光発電設備を、リユース太陽光パネル仕様とする国内循環モデルの実証を開始する。 -
物流施設屋根でオンサイト・オフサイト両方のPPA構築【JR九州／大和ハウスグループ】合計6.6MW、年間発電量770万kWh
JR九州、JR博多シティ、大和エネルギーの3社は、JR九州が福岡県小郡市で開発した物流施設「LOGI STATION福岡小郡」における屋根上太陽光を電源としたPPA（6.6MW）を締結した。ユニークなのは、この屋根と屋根置き太陽光を北面・南面で二分し、それぞれでオンサイトPPAとオフサイトPPAを構築したことだ。 -
オフサイトPPA締結、関東エリア店舗に再エネ電力供給へ【すかいらーく／東北電力／CDエナジー】カーボンニュートラル達成目指し
すかいらーくホールディングス（東京都武蔵野市）は、2050年カーボンニュートラルを目指して再エネ電力採用を進めている。このほど、東北電力とCDエナジーダイレクトとの間で、続けてPPAを締結した。 -
《新エネルギー財団「提言」》②太陽エネルギー：パネルリサイクル制度、全体的・長期的建付けの明示と高度化の着実な実施を
（一財）新エネルギー財団（会長＝寺坂信昭氏）は、新エネルギー・再エネの導入促進に関する国への政策提言の、最新版となる令和７年度（2025年度）版を策定・公表した。 -
太陽光パネル3機種が新たに都の認定取得、補助上乗せ可能に【XSOL】都市部設置でメリット多い防眩型など対象に
エクソル（東京都港区）は、同社の太陽光パネル3機種が、東京都の「令和7年度 優れた機能性を有する太陽光発電システムの認定」を取得したことを発表した。令和6年度認定済みの3機種と合わせ、合計6機種が認定対象製品となり、令和8年度の補助事業において上乗せ補助（1kW当たり最大5万円）の対象となる。 -
太陽光パネルリサイクル法案が閣議決定【環境省／経産省】「埋立廃棄の主力」にはならないために施策展開へ
環境省と経済産業省が事務局となり作成した、太陽光パネルリサイクル法案が4月、閣議決定された。法案は現在開会中の国会に提出される見込み。大規模太陽光発電事業者など、一定以上の規模で使用済みの事業用太陽電池排出を予定する事業者にパネルリサイクルを義務付ける。昨年前半に、一旦は法案としてまとまりかけるも、内容を再び両省で検討し直した異例の経緯を辿った法案だが、リサイクルの本格実現は、再エネ・太陽光の主力電源化・地域共生の観点からも大きな役割を果たすことが期待されている。 -
5件のPPA案件運用開始【NTTアノードエナジー】企業・公共施設など幅広い再エネ需要に対応
NTTアノードエナジー（AE）が手掛けた太陽光発電PPA案件が、この3月から4月にかけて立て続けに5件、運用を開始した。 -
GBPがオーダーメイド型太陽光発電所防護フェンスの取り扱い開始
太陽光はじめ再エネの各種ソリューションを幅広く展開するGBP（東京都港区）は、オーダーメイド型の太陽光発電所防護フェンスの提供を開始した。高さ2,400mm・幅2,200～3,000mmを基準として各種モデルを取り揃え、高さであれば1,800から3,000mmの間でオーダーメイドできる。太陽光発電の多様な設置形態に対応する。 -
「ペロブスカイト」仕様・内窓タイプのBIPVを共同開発【三協立山／アイシン／山下設計】発電と省エネを両立し既存ビルZEB化を促進
サッシや建材などのメーカである三協立山（富山県高岡市）、次世代太陽電池であるペロブスカイト太陽電池を開発しているアイシン（愛知県刈谷市）、建築設計会社である山下設計（東京都中央区）の3社は、「内窓設置型ペロブスカイト太陽電池ユニット」を共同開発した。 -
支店に自家消費用太陽光導入【琉球銀行／OKI】軽量柔軟モジュールで耐荷重制約クリア・周辺への「光害」回避・台風考慮した設置設計採用
沖縄エリアの地方銀行である琉球銀行は3月、コザ十字路支店（沖縄市）に太陽光発電システムを設置した。コザ十字路支店の陸屋根は重量物設置が難しく、また近隣住宅への反射光の影響を考慮する必要があったことから、フレキシブルモジュールが選択されている。台風が多い地域特性に対応した安全性に配慮した施工設計とした。
