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カテゴリー：太陽光
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長州産業が福島県楢葉町に太陽電池モジュール工場開設へ 年間200MWの国産太陽光パネルを製造
太陽光発電設備や蓄電池などを製造する長州産業（山口県山陽小野田市）は10月、太陽電池モジュールの新たな生産拠点として福島県楢葉町に「東日本工場」を開設することを決めた。モジュールの生産能力は年間200MWで、将来的に800MWまで拡大する方針だ。2026年春に開設し、秋には稼働を開始させる予定としている。 -
アルミ加工工場で量産可能なフィルム型ペロブスカイト太陽電池の製造・施工方法を開発【積水化学工業／NTTデータほか】電池の意匠性確保にも貢献
積水化学工業、積水化学の子会社でフィルム型ペロブスカイト太陽電池の開発・製造を行う積水ソーラーフィルム、NTTデータ、日軽エンジニアリングの4社は10月、フィルム型ペロブスカイト太陽電池を建物外壁に設置するための改良工法の開発を開始した。 -
JR博多駅ホーム屋根に「ペロブスカイト」設置【JR九州／エネコートテクノロジーズ／日揮】発電・設置の状態を検証
九州旅客鉄道（JR九州）、京都大学発のアカデミーベンチャーでペロブスカイト太陽電池を開発・製造するエネコートテクノロジーズ（京都府久御山町）、日揮ホールディングスの国内EPC事業会社である日揮の3社は、JR博多駅のホーム上にフィルム型ペロブスカイト太陽電池を設置し、この10月より発電実証実験を開始した。 -
下水道処理場で700kW太陽光発電施設運開【岐阜県本巣市／中部電力】市内2カ所の処理場合計で約1MWの太陽光発電施設実現
岐阜県本巣市の公共下水最終処理所「本巣浄化センター」において10月、新たに太陽光発電施設「本巣浄化センターソーラー」が運開した。発電容量は709.4kW。市のもう1カ所の下水処理場である「真正浄化センター」においても、同じスキームで中部電力が250kWの太陽光発電施設を2024年12月に運開させている。 -
使用済み太陽光パネルのリサイクルで連携【AGC／NPC】建築用板ガラスに再生するスキーム確立
AGC（東京都千代田区）はこのほど、太陽光パネルカバーガラスのリサイクル事業において、エヌ・ピー・シー（NPC、東京都台東区）と連携を開始すると発表した。今回、NPCの太陽光パネルリサイクル装置を使用して分離したカバーガラスを、AGCが建築用板ガラスとして水平リサイクルする新たなスキームを確立した。 -
工場新棟がZEB取得【ジーシー】ピラミッド型建屋に搭載し太陽光パネルの「光害」低減
ジーシー（東京都文京区）は、創業100周年記念事業の一環として、富士小山工場（静岡県小山町）敷地内に「富士小山工場 第5工場」を竣工し10月に竣工式を執り行った。外壁全面には景観に調和する緑色の特殊セルを用いた961枚の太陽光パネルを設置。 -
発電性能向上・外観デザインブラッシュアップを両立した新型ソーラーカーポート発売【ネクストエナジー・アンド・リソース】住宅との一体感にこだわりの設計盛り込む
ネクストエナジー・アンド・リソース（長野県駒ヶ根市）は、住宅向けのソーラーカーポートの新ブランドである、両面発電太陽光モジュールを採用した「Harmost（ハーモスト）」（型式＝NER-HM1）の製品販売をこの10月より開始した。 -
そらべあ基金が106・107基目の太陽光発電設備寄贈園を募集中 「ご当地版」として千葉県柏市・新潟県全域に所在の幼保園が募集対象
特定非営利活動法人そらべあ基金（東京都港区）が2008年より実施している、地球環境保全を目的にした再エネ普及啓発と子どもたちへの環境教育の取り組み。今般、その中の幼保園へ太陽光発電設備「そらべあ発電所」を寄贈するプロジェクトにおいて、新規の募集が開始された。 -
福岡県飯塚市の2MW太陽光をFIP転・蓄電池併設化へ【東京センチュリーほか】FIT制度下で出力制御されていたぶんの発電電力を市場取引可能に
東京センチュリー（東京都千代田区）は、グループ会社である京セラTCLソーラー合同会社が運営・管理する「福岡・飯塚第一メガソーラー発電所」（福岡県飯塚市）に関して、現行でFIT制度認定を受けているところを、FIT制度認定に移行する「FIP転」を行うこと、および蓄電池を併設することを柱とするプロジェクトを立ち上げた。 -
鉄道運行停止した線路上で発電する「レールPV」実証実験開始【JR九州】佐土原駅で再エネ電力を地産地消
九州地方を営業エリアとする九州旅客鉄道（JR九州）と、太陽光発電事業を行うウエストホールディングスは10月、JR九州管内で鉄道利用が停止されているレール上に太陽光発電システムを設置し発電する「レールPV」の実証実験を開始した。 -
MS社用新規開発太陽光発電所が合計100MWに到達【自然電力】RE100達成用に追加性のある再エネ電力を供給
自然電力は10月、マイクロソフト コーポレーションと締結した再エネ長期購入契約で国内において開発した太陽光発電設備の合計容量が100MWに到達したことを発表した。両社は2023年10月に犬山太陽光発電所（愛知県犬山市、25MW）由来の環境価値を供給するバーチャルPPA締結を皮切りに、再エネ電源として九州エリアと中国エリアにおける新規太陽光発電・合計3カ所の開発に着手している。 -
都内3ホテルにPPAで生の再エネ電力供給開始【シナネンHDほか】年間合計199トンのGHG削減に貢献
シナネンホールディングスの子会社であるシナネン（東京都品川区）は、オフサイトフィジカルコーポレートPPAのスキームを活用し、小売電気事業者として需要家である都内宿泊施設に対して太陽光発電所由来の生の再エネ電力供給を開始した。 -
2024年の世界の年間太陽光導入量は602GW《資源総合システム調べ》累積では2TW超え達成
資源総合システム（東京都中央区）はこのほど、調査レポート「太陽光発電マーケット2025～市場レビュー・ビジネスモデル・将来見通し～」を発行。2024年、世界の太陽光発電システム年間導入量は前年比32%増の602GWに達し、累積導入量は2022年の1TW到達からわずか2年で2TWを突破したことを明かした。 -
リサイクル太陽光パネルの残存EVAを高速自動処理する装置を新たにリリース【NPC】ガラス高純度化し水平リサイクルの価値向上
エヌ・ピー・シー（NPC、東京都台東区）は10月、太陽光パネルリサイクル処理の際、太陽光パネル内でセルや電極の固定用として使用されているEVA（エチレン酢酸ビニル共重合樹脂）を除去する新たな装置「EVAスクレーパー」の提供を開始した。 -
【インタビュー】施工の現場から「第113回」：発電所に忍び寄るツル系雑草の脅威
当社が管理する低圧太陽光発電所における本年の雑草対策は、主に茎葉処理剤の年3回散布によって実施した。その結果、通年でほとんどの発電所において、雑草による売電損失を最小限に抑えることに成功したと考えている。
