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カテゴリー：太陽光
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ビルに導入した「発電するガラス」がJSA規格初認定【AGC／東京建物】建築物のESG評価・価値向上に一助
AGC（東京都千代田区）の太陽光発電ガラス「サンジュール」がステップテラスに導入されている東京建物八重洲ビルが、（一財）日本規格協会が発効したJSA規格S1024「太陽電池パネルを設置した建築物等の土地有効活用スコアの評価方法」で規定された「土地有効活用型PV設置建物等」として初認定された。 -
[幼保園への太陽光発電所寄贈の取り組み「そらべあスマイルプロジェクト」]100基目の太陽光発電設備寄贈先応募開始＝そらべあ基金／ソニー生命保険
特定非営利活動法人そらべあ基金（東京都港区）が展開している、再エネ普及啓発と環境教育拡大の一環としての全国の幼保園への太陽光発電設備寄贈プロジェクト「そらべあスマイルプロジェクト」。3月、その最新の寄贈先応募が始まった。 -
ドローンによる太陽光発電所・除草剤散布サービス開始【オリックス・リニューアブルエナジー・マネジメント／レインボー薬品】作業時間を10分の1に短縮
オリックス・リニューアブルエナジー・マネジメント（東京都江東区、OREM）とレインボー薬品（東京都台東区）はこのほど、太陽光発電所のドローンによる除草剤散布サービスの提供を開始した。発電事業者の運営・管理業務を効率化し、技術者の作業負担を軽減する。 -
豪雪地域向け・屋根置き太陽光の補強器具付きモジュールを発表【トリナ・ソーラー】耐荷重性能大幅向上し積雪による破損リスク低減
トリナ・ソーラーはこのほど、豪雪地域向けの新たな耐荷重ソリューションを発表した。同社の高効率太陽光モジュールに、ダイドーハント（大阪府吹田市）が開発した補強金具「PVサポート」を組み合わせ、耐荷重性能を大幅に向上させた。 -
ネットワーク環境の無い土地で太陽光発電所の遠隔カメラ監視体制構築【DXアンテナ】盗難対策として
近年、太陽光発電所で使用される銅ケーブルの盗難が相次いでいる。DXアンテナ（兵庫県神戸市）は、ネットワーク環境のない場所でも遠隔で確認できる4GLTEルーター搭載、高画質ネットワークカメラをセットした太陽光発電向けセキュリティーシステム「SOLAR GUARD」を販売している。 -
免責金額0円の太陽光発電所・盗難補償新サービス販売開始【Solvvy】グッドフェロー開発のケーブル保護設備設置を条件に
保証会社のSolvvy（ソルヴィー、東京都新宿区）は２月、発電所や関連機器、蓄電池などの取引情報・プラットフォームサイト運営などを展開するグッドフェローズ（東京都品川区）と共同で、太陽光発電施設のケーブル盗難被害・自然災害被害に備える災害補償制度の提供を開始した。 -
開発した使用済みパネル解体方式の特許を中国とインドで取得【新見ソーラーカンパニー】パネル廃棄・環境問題のグローバルな解決に貢献目指し
新見ソーラーカンパニー（岡山県新見市）はこのほど、「佐久本式ソーラーパネル熱分解装置」の中国およびインドでの正式特許を取得したことを発表した。「海外市場での成功事例を足掛かりに、他の新興国や先進国への事業拡大を視野に、環境問題解決に貢献したい」と佐久本秀行社長は意気込む。 -
オンサイトPPA締結、防府市の産ガス工場に4MW太陽光設置へ【エア・ウォーター／伊藤忠エネクス】再エネ自家消費で約17%の系統電力購入削減・年間約4,000トンのCO2排出量削減
産業ガス会社大手のエア・ウォーターとエア・ウォーターグループは、エネルギー商社の伊藤忠エネクスとの間でオンサイトPPAを締結した。 -
YKK AP 滑川製造所（富山県滑川市）にオンサイトPPAで4.8MW太陽光導入へ【YKK AP／SMFLみらいパートナーズ】他拠点でも再エネ導入進め3月には国内合計の発電容量1万8,000kW規模に
YKK APＰは、三井住友ファイナンス＆リースの子会社であるSMFLみらいパートナーズと、YKK AP・滑川製造所（富山県滑川市）においてオンサイトPPAによる再エネ電力供給契約を締結。発電施設が完成しこの1月より運用を開始したことを発表した。 -
オフサイトPPA締結、工場に再エネ電力を供給開始【イリソ電子工業／東急不動産／リエネ】実質再エネとの併給で工場は電力が100%再エネ由来化達成へ
イリソ電子工業（横浜市港北区）、東急不動産、リエネ（東京都渋谷区）の3社は2月、オフサイト型コーポレートPPA契約を締結した。本PPAによって供給される電力を活用することで、イリソ電子工業側は年間約32万0,867kgのCO2排出削減となる見込み。 -
バーチャルPPA締結、名古屋の9MW超屋根置き太陽光を電源に環境価値提供【コニカミノルタ／東急不動産／リエネ】FIP活用により20年間固定価格で購入
コニカミノルタ、東急不動産、リエネの3社は2月、バーチャルPPA契約を締結した。電源である太陽光発電所は「リエネロジポート名古屋太陽光発電所」。パネル容量は9,520kWの屋根置き型太陽光発電所で、単一の屋根置きとしては国内最大級の発電所となる。2025年4月から発電・運転開始予定であり、発電された電力のうち物流施設で自家消費された後の余剰電力を、本バーチャルPPAによって活用する。 -
住友電気工業が4.5MW太陽光由来の再エネ電力をオフサイトPPAで導入へ
住友電気工業は、同社初となるオフサイトPPAを関西電力と締結した。住電・大阪製作所（大阪市此花区）に、関西電力によって新設される太陽光発電所（交流容量4.55MW）の再エネ電力が供給される。これにより、大阪製作所の年間電力使用量の約13%に相当する約8,400MWhが再エネ由来に置き換わる見込みで、年間約3,700トンのCO2排出量削減が期待されている。 -
太陽光発電所用・ドローンによる赤外線検査サービス、「スマート保安」としての完成度高める新機能開始＝エナジー・ソリューションズ
エナジー・ソリューションズ（東京都千代田区）は2月、ドローンによる太陽光発電所・赤外線検査に関して、検査結果を現場においてタブレット端末で素早く確認・対応できる新サービスを開始する。新サービスは、同社の既存のドローン赤外線検査サービス「ドローンアイ」における新機能（ドローンアイ・ビューワー）として展開される。 -
オフサイトPPA締結、東北エリア産再エネ電力を東北エリア立地ビルへ供給＝NTTドコモ／東北電力／アスソラ
携帯電話キャリア国内大手のNTTドコモ、旧一般電気事業者の東北電力、再エネ発電事業開発を行うアスソラ（東京都港区）の3社は、オフサイト型コーポレートPPAサービスを用いる再エネ電力供給契約を締結した。全て東北エリアに立地する計6地点、合計の定格出力6,346kW（パネル容量ベースだと約9,400kW）を新規開発。 これら6カ所の発電所の年間合計発電量は約1万0,600MWhが想定されている。 -
太陽光発電設備寄贈プロジェクト、千葉市と仙台市の幼稚園で設置記念式典開催＝そらべあ基金／ソニー生命保険
地球温暖化防止を目的に再生可能エネルギー普及啓発活動を行うNPO法人そらべあ基金（東京都港区）が取り組んでいる、全国の幼保園へ約5kWの太陽光発電設備「そらべあ発電所」を寄贈する「そらべあスマイルプロジェクト」。このほど、そらべあ発電所として第92基目と93基目の寄贈・設置を記念する式典が現地幼稚園で開催された。
