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カテゴリー：太陽光
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ウォータージェット使用する太陽光パネルリサイクル技術開発【新虎興産】電池セルのみ破砕、原形のままカバーガラス取り出し可能
新虎興産（大阪市西区）は、太陽光パネルをリサイクルするプロセス技術のひとつとして、ウォータージェット（高圧水流）を用いた太陽光パネル分解技術を新たに開発した。 -
自然災害に対する太陽光発電設備の構造設計評価サービス開始【損害保険ジャパン／SOMPOリスクマネジメント／構造耐力評価機構】技術基準など参照し設備安全性再構築のためのコンサルも実施
損害保険会社である損害保険ジャパンは、グループ内でリスクコンサルタント事業を展開するSOMPOリスクマネジメント、及び建築構造物や電気工作物などの構造設計・耐力評価に関して検査・調査・試験を行う第三者機関の（一社）構造耐力評価機構との協業で、太陽光発電設備の構造設計評価と、設備の構造設計に問題があった場合の安全性を構築するコンサルティングを一体化した新たなサービスを、発電事業者向けに提供開始した。 -
路面舗装型太陽光がシェアサイクル実証に採択【東亜道路工業】上田市のシェアサイクルポートに設置
NTTコムウェア、ドコモ・バイクシェア、NTTアノードエナジー、NTTアドバンステクノロジの4社は、太陽光で発電した電力で電動アシスト自転車を自動充電するシステムの実証を、2022年11月8日から12月18日まで長野県上田市・千曲市で行った。 -
フィルム型ペロブスカイト太陽電池の建物外壁設置、発電実証実験開始へ【積水化学工業】NEDO・GI基金事業／発電効率15%の量産品実現目標に
積水化学工業はNTTデータと共同で、フィルム型ペロブスカイト太陽電池を建物外壁に設置する国内で初めての実証実験を4月から開始する。並行して新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）のグリーンイノベーション基金の支援を受け、1m幅での製造プロセスを作り上げ、耐久性や発電効率を更に向上させて、2025年の事業化を目指す。 -
東急田園都市線・青葉台駅駅舎にペロブスカイト太陽電池設置へ【東芝エネルギーシステムズほか】発電特性・電池性能を確認し将来の設置場所拡大に活かす
東芝エネルギーシステムズ（ESS、神奈川県川崎市）はこのほど、桐蔭学園、東急、東急電鉄、横浜市の4者が東急田園都市線・青葉台駅正面口改札前自由通路にて実施するペロブスカイト太陽電池の先行実証実験向けに、大面積のフィルム型ペロブスカイト太陽電池を実験資材として提供すると発表した。 -
住宅向け太陽光PPAで保険付帯タイプを構築【東京海上日動火災保険】業務提携するLooopと共同で展開へ
大手損害保険会社の東京海上日動火災保険は、保険を付帯した住宅向け太陽光PPAモデルのスキームを構築した。東京海上日動が提携するハウスメーカーにおける住宅購入者に対して、Looopが太陽光発電設備を初期費用ゼロで提供する。設備導入後は発電される再エネ電力の消費分を電気料金として住宅購入者が支払うが、設備メンテナンス・故障時の修理はLooopが行い、その費用は付帯する保険で補償される。 -
太陽光発電による再エネ電力アグリゲーション契約を締結【日本ベネックス／国際航業／東芝ESS】FIT案件3発電所合計10MWをFIPに切替え運用
日本ベネックス（長崎県諫早市）、国際航業（東京都新宿区）および東芝エネルギーシステムズ（神奈川県川崎市、東芝ESS）はこのほど、発電事業者の日本ベネックスが発電する再エネ電力をアグリゲーターの東芝ESSが小売電気事業者である国際航業に供給する契約を締結した。日本ベネックスが千葉県内で所有・運用する太陽光発電所をFITからFIP制度に切り替え、FIPを利用したコーポレートオフサイトPPAとしている。 -
住宅用の新たな太陽電池モジュール発売へ【シャープ】小型化で更に効率的な屋根上設置実現
シャープは小型化した住宅用単結晶太陽電池モジュール「NU-228AP」を5月に発売する。都市部や市街地などの狭小住宅でも効率的に設置容量を確保できる。 -
1,000ボルト用PLCストリング監視装置を受注【住友電気工業】ドイツの4.7MW太陽光に納入・運用開始
住友電気工業（大阪市中央区）はこのほど、ドイツの太陽光発電事業者兼保守管理会社であるBES NEW ENERGY社より、海外市場における商業用途として初めて、1,000ボルト用PLCストリング監視装置を受注したことを発表した。既設太陽光発電所（運転開始後約12年経過、出力4.7MW）向けで、10月より運用を開始している。 -
太陽光発電所監視システム導入で協業合意【エナジー・ソリューションズ／クリーンエナジーコネクト】新規非FIT低圧案件5,000件に実装へ
再エネ発電所開発事業などを展開するクリーンエナジーコネクト（CEC）は、太陽光発電所監視に関してエナジー・ソリューションズ（ESI）と協業する。CECはオフサイトコーポレートPPAサービス向けとして、非FIT低圧太陽光を2025年までに国内約5,000カ所開発する計画を立てている。その発電所の管理・監視用にESI製の低圧太陽光遠隔監視システム「ソーラーモニター」を採用した。 -
非FIT太陽光の同社一号案件375kWが三重県で運開【レノバ】東ガスとのPPAに基づき開発
再エネ発電事業を展開するレノバはこのほど、東京ガスとの電力販売契約（PPA）に基づき新規に開発したNon-FIT太陽光発電所の第一号が、三重県四日市市で営業運転を開始したと発表した。昨年8月に締結された両社のPPAでは、20年間で最大約1万3,000kW（DCベースの想定値）の取引を計画する。順次運開が進められており、1月末時点で第一号を含め同県四日市・名張市で計4カ所、設備容量約375kWが、東京ガスへの電力と非化石価値の販売を始めている。 -
北海道工場にPPAモデルでメガソーラー導入【サッポロビール】CO2排出量年間約840トン削減
サッポロビールは12月1日、北海道工場（恵庭市）にPPAモデル（第三者所有モデル）を活用して自家消費型太陽光発電設備を導入したと発表した。合計出力は1,530kWで、想定年間発電量は153万9,000kWh。CO2排出量は年間約840トン削減される見込み。発電量、CO2排出削減量ともにサッポログループでは最大となる。 -
【インタビュー】施工の現場から「第80回」発電量が低い一因に設計・施工ミスの可能性も
「発電量が低い」と一概に言っても、本当に問題があるのか、問題ではないのかなど、さまざまだ。「発電量が低い」根本の原因を探し当てることで、対策を検討することができる。当社のO&Mは発電量解析を行うことが特徴で、いつから、どのエリアで、どのように発電量が下がっているのか、詳細に把握して低下の原因を見つけていく。 -
ラプラス・システムの115kWh LIBシステムが販売好調 太陽光と蓄電池の制御システムを敢えて分離、より精緻なエネマネ実現
ラプラス・システム（京都市伏見区）の蓄電池システムが、昨年秋の発売開始以来、好調に販売台数を伸ばしている。特許技術の発電制御と蓄電池充放電制御で発電電力を有効活用できる「Solar Legato Battery」の制御力が、評価されているようだ。 -
既設太陽光の交換需要増・リパワリングに応える大型化前の旧サイズパネル 再生産が好調＝アップソーラー
アップソーラーは旧サイズパネルの生産設備を確保し、再生産を受け付けている。5年以上前に主流だったサイズを中心に、複数種類をラインアップする。すべてJP-AC太陽光パネル型式登録リストに登載された製品で、通常の量産品より高価格になるが、昨年（2022年）だけで1万枚以上の引き合いがあったという。
