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アーカイブ：2022年
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2カ所でオンサイトPPA実施へ【JFEエンジニアリング／アーバンエナジー】需要家の初期投資ゼロで再エネ電力供給
JFEエンジニアリングの子会社で法人向けに電気小売を展開する新電力のアーバンエナジー（横浜市鶴見区）は、PPA（Power Purchase Agreement）による太陽光発電由来の生の再エネ電力供給を新たに2社に対して開始する。 -
【年頭所感・2022年：企業⑨】堀井 雅行（株式会社ラプラス・システム 代表取締役社長）「2022年 年頭所感」
新しい取り組みや新事業への参入などを通じて、脱炭素化へ貢献して参る所存です。FIT開始から10年の節目となる本年も、皆様が安心して発電事業に取り組めるよう新サービスの開発に努め、再生可能エネルギーの普及促進とスマートエネルギー社会の実現のために尽力して参ります。 -
【年頭所感・2022年：企業⑧】野原 弘輔（野原ホールディングス株式会社 代表取締役社長）「建物の創エネ・省エネ対策は設計段階から」
当グループでは、この1月からBIMを活用した設計–生産–施工支援プラットフォーム「BuildApp（ビルドアップ）」（β版）を開始しました。建築工程の大幅な効率化を実現し、地球環境と調和する次の時代の建設産業をつくるお役に立ちたいと考えています。 -
【年頭所感・2022年：企業⑦】遠藤 博（株式会社A-スタイル 代表取締役社長）「蓄電池システムの更なる活用と推進」
パワコンでは、捨てることになる非消費電力を夜間又は災害時にも活用できます。そのため交流連携用や蓄電池内蔵型の高価で大容量な蓄電池システムを導入したりすることなく安価で効率的に災害時のBCP対応や地域への非常時電力供給源としても是非活用して戴ければ開発者冥利に尽きると思っております。 -
【年頭所感・2022年：企業⑥】今野 彰久（株式会社FAプロダクツ スマートエネルギー事業部 事業部長）「力を合わせ変化と希望の一年に」
当社は昨年8月に創業10周年を迎えました。節目の年ではありましたが、これからも自らを変化させることを恐れず、時代に変化を起こすべく、柔軟に活動していく所存です。 -
【年頭所感・2022年：企業⑤】安田 貴志（シナネン株式会社 代表取締役社長）「2022年 年頭所感」
再生可能エネルギー事業に関しましては、昨年12月に家庭向けで実績のあるソーラーカーポートを、法人向けに販売開始しました。多くの引き合いをいただき、皆様の脱炭素経営に寄与できる製品として自負しております。自家消費太陽光はコーポレートPPAでの提供なども併せ、さらに力を入れていきます。 -
≪矢野経済調べ≫自治体の「脱炭素」への取り組み、再エネのコストと設置場所の課題克服がカギか
民間の市場調査会社である矢野経済研究所（東京都中野区）は共同通信社と共同で、カーボンニュートラル（CO2排出実質ゼロ）に向けた自治体の施策を調査。その結果を公表した。 -
【年頭所感・2022年：企業④】木南 陽介（株式会社レノバ 代表取締役社長CEO）「再エネ事業者として高まる社会の期待に応えて脱炭素に最大限貢献」
2022年もあくなき挑戦の年とし、日本とアジアにおけるエネルギー変革のリーディング・カンパニーを目指して、地域の皆さまやパートナー企業とともに、脱炭素社会の実現に最大限貢献してまいります。 -
【年頭所感・2022年：企業②】楠見 雄規（パナソニック株式会社 グループCEO）「『自己責任感』を持った組織に変革し、競争力を強化」
今年のCESで、当社は地球環境問題に本気で取り組み、世界のカーボンニュートラルに貢献していくことをPanasonic Green Impactとして発信いたしました。改めて当社が果たすべきお役立ちについて、社員一同、思いをひとつにして、取り組んでまいります。 -
【年頭所感・2022年：企業③】佐々岡 浩（シャープエネルギーソリューション株式会社 取締役 社長執行役員）「年頭所感 -脱炭素社会の実現に向けて-」
日本政府は昨年、2030年までの目標として温室効果ガスを2013年度比で46%削減することを表明し、新築戸建て住宅の6割に太陽光発電システムの設置を目指すことを掲げました。国内外でエネルギーソリューション事業を展開する当社としましても、脱炭素社会の実現に向け積極的に貢献していく所存です。 -
【年頭所感・2022年：協会・団体・自治体⑭】吉原 毅（城南信用金庫名誉顧問・原発ゼロ自然エネルギー推進連盟会長・麻布学園理事長）「地球温暖化防止のための原発推進は、世界の破滅をもたらす」
地球温暖化の原因はCO2の排出による温暖化ガスの増加であり、人類は脱炭素社会へ向けての転換を急ぐべきであり、もはや一刻の猶予もならない、これに対する科学的な議論はすでに尽くされている。今行動しなければ地球環境は壊滅的な危機に陥るであろう。こうしたIPCCの主張がCOP26を契機として世界的に高まっている。 -
【年頭所感・2022年：企業①】小西 崇夫（東芝エネルギーシステムズ株式会社 代表取締役社長）「基盤領域と成長領域でカーボンニュートラル・社会インフラ強靭化へ貢献」
当社は、「将来のエネルギーのあり方そのものをデザインする企業として、新しい未来を始動させる」というビジョンを掲げています。事業環境が大きく変わろうとしている中、当社は、将来のエネルギーのあり方やカーボンニュートラルへ向けてあるべき姿について「考える」こと、そして「行動する」ことを継続します。 -
≪三峰川電力・宝沢ほたる発電所≫山形市で170kW発電所運開 市営・蔵王ダム導水管の流水を有効活用
三峰川電力（東京都千代田区）は、宝沢ほたる発電所（山形県山形市）の竣工式を開催した。今年11月に完工し、12月1日より商業運転を開始している。水道という既存の公共インフラの未利用エネルギーを活用する。認可出力は170kWとなり、一般家庭約480世帯分の年間電力消費量相当を見込む。発電した電力は、FITを活用し売電する。 -
【年頭所感・2022年：協会・団体・自治体⑬】笹田 政克（NPO法人地中熱利用促進協会 代表理事）「今年も再エネ熱の普及に取組みます」
今年も地中熱だけでなく再エネ熱の普及を進める皆様と連携して、脱炭素に向けた取組を進めてまいりますので、よろしくお願いいたします。 -
【年頭所感・2022年：協会・団体・自治体⑪】斉藤 昭雄（（一社）日本太陽光発電検査技術協会 代表理事）「安全・安定を最優先したメンテナンスの実現へ向けて」
旧年中は多くの皆様にご支援とご指導を賜りましたことを御礼申し上げますと共に、今もなお新型コロナウイルス感染症の最前線で戦い続けておられる医療関係者、及びエッセンシャルワーカーの皆様に心から感謝申し上げます。
