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アーカイブ：2022年 1月
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【年頭所感・2022年：企業⑭】翁 寅（トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社 新規事業開発部 部長）「年頭所感」
社会への貢献、お客様への価値創造を忘れることなく、その結果として全ステークホルダーに繁栄がもたらされると信じ、企業としての成長を追求していく一年にしたいと思っております。 -
【年頭所感・2022年：企業⑬】増田 信之（東邦ガス株式会社 代表取締役社長）「年頭所感」
当社グループは、100周年の節目を迎え、都市ガス会社から、エネルギーとサービスを提供する会社に進化し、地域の発展と持続可能な社会の実現に貢献できるよう全力を傾けるとともに、今後もお客さまや地域社会、株主・投資家、お取引先などステークホルダーの皆さまから信頼され、支持され続ける企業グループを目指してまいります。 -
【年頭所感・2022年：企業⑫】藤原 正隆（大阪ガス株式会社 代表取締役社長）「ミライ価値実現に向けた活動のギアを上げる」
2022年には、メタネーション技術の開発や、ウィズコロナやデジタル化に対応したビジネスモデルの構築など、3つのミライ価値実現に向けた活動のギアをさらに上げていく必要があると考えています。さらに、国内エネルギー事業、海外エネルギー事業において新たな収益を作る取り組みにもチャレンジします。 -
【年頭所感・2022年：企業⑪】内田 高史（東京ガス株式会社 取締役 代表執行社長）「年頭所感」
取り巻く環境の変化を侮ることなく、しかし恐れることなく、大きな飛躍のチャンスと捉えて、お客さま、社会、ビジネスパートナーとともに、グループ一丸となって、この変化を乗り越え、前進してまいります。 -
【年頭所感・2022年：企業⑩】諸岡 正美（株式会社諸岡 代表取締役CEO）「脱炭素社会に向けて」
気候変動に対応すべく、製品の電動化やバイオマス発電向け横投入型木材破砕機の販売、さらには農業分野における温室効果ガス削減技術の開発にも取り組んでまいります。 -
2カ所でオンサイトPPA実施へ【JFEエンジニアリング／アーバンエナジー】需要家の初期投資ゼロで再エネ電力供給
JFEエンジニアリングの子会社で法人向けに電気小売を展開する新電力のアーバンエナジー（横浜市鶴見区）は、PPA（Power Purchase Agreement）による太陽光発電由来の生の再エネ電力供給を新たに2社に対して開始する。 -
【年頭所感・2022年：企業⑨】堀井 雅行（株式会社ラプラス・システム 代表取締役社長）「2022年 年頭所感」
新しい取り組みや新事業への参入などを通じて、脱炭素化へ貢献して参る所存です。FIT開始から10年の節目となる本年も、皆様が安心して発電事業に取り組めるよう新サービスの開発に努め、再生可能エネルギーの普及促進とスマートエネルギー社会の実現のために尽力して参ります。 -
【年頭所感・2022年：企業⑧】野原 弘輔（野原ホールディングス株式会社 代表取締役社長）「建物の創エネ・省エネ対策は設計段階から」
当グループでは、この1月からBIMを活用した設計–生産–施工支援プラットフォーム「BuildApp（ビルドアップ）」（β版）を開始しました。建築工程の大幅な効率化を実現し、地球環境と調和する次の時代の建設産業をつくるお役に立ちたいと考えています。 -
【年頭所感・2022年：企業⑦】遠藤 博（株式会社A-スタイル 代表取締役社長）「蓄電池システムの更なる活用と推進」
パワコンでは、捨てることになる非消費電力を夜間又は災害時にも活用できます。そのため交流連携用や蓄電池内蔵型の高価で大容量な蓄電池システムを導入したりすることなく安価で効率的に災害時のBCP対応や地域への非常時電力供給源としても是非活用して戴ければ開発者冥利に尽きると思っております。 -
【年頭所感・2022年：企業⑥】今野 彰久（株式会社FAプロダクツ スマートエネルギー事業部 事業部長）「力を合わせ変化と希望の一年に」
当社は昨年8月に創業10周年を迎えました。節目の年ではありましたが、これからも自らを変化させることを恐れず、時代に変化を起こすべく、柔軟に活動していく所存です。 -
【年頭所感・2022年：企業⑤】安田 貴志（シナネン株式会社 代表取締役社長）「2022年 年頭所感」
再生可能エネルギー事業に関しましては、昨年12月に家庭向けで実績のあるソーラーカーポートを、法人向けに販売開始しました。多くの引き合いをいただき、皆様の脱炭素経営に寄与できる製品として自負しております。自家消費太陽光はコーポレートPPAでの提供なども併せ、さらに力を入れていきます。 -
≪矢野経済調べ≫自治体の「脱炭素」への取り組み、再エネのコストと設置場所の課題克服がカギか
民間の市場調査会社である矢野経済研究所（東京都中野区）は共同通信社と共同で、カーボンニュートラル（CO2排出実質ゼロ）に向けた自治体の施策を調査。その結果を公表した。 -
【年頭所感・2022年：企業④】木南 陽介（株式会社レノバ 代表取締役社長CEO）「再エネ事業者として高まる社会の期待に応えて脱炭素に最大限貢献」
2022年もあくなき挑戦の年とし、日本とアジアにおけるエネルギー変革のリーディング・カンパニーを目指して、地域の皆さまやパートナー企業とともに、脱炭素社会の実現に最大限貢献してまいります。 -
【年頭所感・2022年：企業②】楠見 雄規（パナソニック株式会社 グループCEO）「『自己責任感』を持った組織に変革し、競争力を強化」
今年のCESで、当社は地球環境問題に本気で取り組み、世界のカーボンニュートラルに貢献していくことをPanasonic Green Impactとして発信いたしました。改めて当社が果たすべきお役立ちについて、社員一同、思いをひとつにして、取り組んでまいります。 -
【年頭所感・2022年：企業③】佐々岡 浩（シャープエネルギーソリューション株式会社 取締役 社長執行役員）「年頭所感 -脱炭素社会の実現に向けて-」
日本政府は昨年、2030年までの目標として温室効果ガスを2013年度比で46%削減することを表明し、新築戸建て住宅の6割に太陽光発電システムの設置を目指すことを掲げました。国内外でエネルギーソリューション事業を展開する当社としましても、脱炭素社会の実現に向け積極的に貢献していく所存です。
