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アーカイブ:2024年 1月
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水素製造プラント基本設計で覚書締結【旭化成/日揮HDほか】マレーシアで2027年に実証運転開始
旭化成、日揮ホールディングス(日揮HD)、マレーシアのジェンタリ・ハイドロゲンの3社は11月15日、マレーシアにおけるグリーン水素製造のためのアルカリ水電解システムの基本設計に関する覚書(MOU)を締結したと発表した。3社は、2027年の実証運転開始を目指し、2024年1月から基本設計を開始する。 -
【年頭所感・2024年:企業㉟】小山田 大和(早稲田大学招聘研究員/合同会社小田原かなごてファームCEO)「営農型発電の規制強化は慎重に」
今年は新年早々、小田原かなごてファームにとって六号機目の営農型太陽光発電の建設工事が始まります。併せて七号機の建設に向けてフィールドとする小田原のとなり開成町で初めて農地を取得しました。またここが耕作放棄地であったため年末に耕作地に戻したところです。 -
【年頭所感・2024年:企業㉝】大場 龍夫(株式会社森のエネルギー研究所 代表取締役)「〝地球沸騰化時代〟の危機を人類クオンタムジャンプのチャンスに変える日本の使命とは?」
人間がやるべきことは明確です。AIが全く触れることも辿り着くことも不可能な領域を開発開拓すべきなのです。人間がこれまで全くといっていいほど未開拓の領域があります。それは一言でいえば、「心」です。 -
【年頭所感・2024年:企業㉞】馬上 丈司(千葉エコ・エネルギー株式会社 代表取締役/一般社団法人日本PVプランナー協会 専務理事)「〝先送り〟という怠慢を許さない新たなエネルギー政策の構築を」
世界全体の太陽光発電導入量はついに累計1TWを超え、年間の導入量は300GWを超えて更なる伸びを見せるような情勢下にあっても、経済産業省・資源エネルギー庁は太陽光発電の国内市場抑制策を変えることはなく、ましてや将来を見据えた太陽光発電産業の再構築など望むべくもない。そうした状況下で、今年は第7次エネルギー基本計画の策定が始まる。 -
【年頭所感・2024年:企業㉛】冨永 敏夫(SMAジャパン株式会社 代表取締役社長)「年頭所感」
SMA Solar Technology AGは創立来42年間、世界の再エネ普及に貢献すると同時に、SDGsを忠実に果たすことを目標に掲げ、PCS事業において躍進を遂げてきました。同じく12年を経たSMAジャパンも一昨年より大胆な社内改革に取り組み、2023年は記録的な大幅増収を達成することが出来ました。 -
【年頭所感・2024年:企業㉜】池田 克彦(株式会社アーク・ジオ・サポート 代表取締役社長)「洋上風力発電の事前調査からO&Mまで」
再生可能エネルギーの中でも、今後大きく成長が期待されているのが、風力発電で、より大型の発電機が求められ、陸上風力から、より大型の発電機を設置できる洋上風力発電に、期待が高まっています。 弊社は、創業以来いままでに培ってきました、水域における測量、計測、探査技術を洋上風力関連事業にいかすべく、積極的に取り組んでおります。 -
CO2排出量ゼロの水素発電機実証機が完成【日立エナジー】スウェーデンの燃料電池メーカーと共同開発
日立エナジー(スイス・チューリヒ市)は11月22日、スウェーデンの燃料電池メーカーであるパワーセルグループと共同で、燃料電池技術を活用した水素発電機「HyFlex」の実証機を開発したと発表した。 -
【年頭所感・2024年:企業㉚】山下 英峰(オリックス環境株式会社 代表取締役社長)「年頭所感」
当社の事業領域では、気候変動問題などの環境制約に加えて、世界的な資源需要と調達リスクの高まりにより、従来の大量生産、大量消費、大量廃棄を前提とする「リニアエコノミー(線型経済)」から「サーキュラーエコノミー(循環型経済)」への転換が求められています。 -
【年頭所感・2024年:企業㉙】南 洋(LONGi Solar Technology株式会社 代表取締役社長)「バックコンタクトこそ日本の屋根上設置に合った製品」
お陰さまでロンジは、様々な第三者機関から最高級の評価を得ている製品や企業体制を背景に、太陽電池モジュールの出荷量が3年連続(2020~22年)世界1位となり、また、日本市場でも多くのお客様に選んでいただいております。 -
【年頭所感・2024年:企業㉘】森田 卓巳(株式会社Looop 代表取締役社長COO)「再生可能エネルギーのニーズを引き起こしていく」
3月に、約1年間停止していたLooopでんきの新規申込受付を再開しました。電力卸取引市場連動型ダイナミックプライシングを取り入れた、Looopでんきの標準メニュー「スマートタイムONE」の顧客数は、現在約27万件となっています。 -
【年頭所感・2024年:企業㉗】相原 朋子(東日本電信電話株式会社 執行役員 神奈川事業部長)「課題解決と価値創造を地域と共に」
東日本電信電話株式会社(以下、「NTT東日本」)は澁谷社長体制において、地域の多様な問題を解決し新たな価値創造を支える「ソーシャルイノベーション企業」をめざしており、私もその歩みを神奈川から進めたいとの思いを持ち、昨年6月に着任しました。 -
【年頭所感・2024年:企業㉖】諸岡 正美(株式会社諸岡 代表取締役CEO)「パートナーシップの構築」
新年明けましておめでとうございます。長らく続いた新型コロナ対応も収束したものの、ウクライナや中東地域での紛争はエネルギー価格や物価の高騰などさまざまなところに悪影響をもたらしています。 -
【年頭所感・2024年:企業㉕】関山 昇(ダイナミックソーラー株式会社 代表取締役)「スペシャリスト集団として未来の地球環境保全に挑戦」
新年明けましておめでとうございます。良い新年を迎えられたこととお慶びを申し上げます。さて、当社は2015年に採択された【パリ協定】を皮切りに再生可能エネルギーへ関心が高まる中、太陽光発電事業に携わる一企業として【カーボンニュートラルの実現】に尽力してきました。昨年までの保守・管理をしている太陽光発電所は全国で約120カ所、総発電容量100MW以上の実績がございます。 -
【年頭所感・2024年:企業㉓】伊藤 敦(ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社 代表取締役)「2024年 年頭所感」
新春の幕開けにあたり、謹んで新年のご挨拶を申し上げます。2023年、世界ではエネルギーを取り巻く環境の混迷が続く中、ロシアによるウクライナ侵略の影響から、特にロシア産のエネルギーに頼っていた欧州などで深刻な影響を受けています。日本でも天然ガスの輸入物価が約2倍(2020年1月比)に上昇し、電気料金なども高騰しました。 -
【年頭所感・2024年:企業㉔】奥山 恭之(株式会社エナジービジョン 代表取締役)「現実に即した『次世代型O&M』が定着する年に」
新年あけましておめでとうございます。今年は産業用太陽光発電所に「革新的O&M」が定着する年になるでしょう。太陽光発電所のメンテナンスは理想と現実の乖離が激しく、あるべき論としての理想に残念ながら追いついていないのが現状です。