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アーカイブ：2025年 1月
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ポーランド製ペロブスカイト太陽電池をローソン店舗で実証実験開始【エイチ・アイ・エス】店舗内施設の電源として活用し検証
旅行代理店大手のエイチ・アイ・エス（HIS、東京都港区）は、ローソンの店舗にフィルム型ペロブスカイト太陽電池を設置する実証実験を開始した。室内灯でも発電できる電池の特性を活かし、ペロブスカイト太陽電池は店舗内に設置される。 -
太陽光発電所盗難被害リスク低減に貢献するアルミケーブル工事請負開始【エクソル】看板設置・補償サービスなども併用可能
エクソル（東京都港区）は、新設の太陽光発電所建設において電気ケーブルとしてアルミニウムケーブルの敷設工事及び、看板設置工事に対応することを発表した。近年増加する太陽光発電所の設備盗難被害対策の一環として訴求する。 -
【年頭所感・2025年：企業⑲】辻本 正治（オムロン株式会社 デバイス＆モジュールソリューションズカンパニー 技術統括部 統括部長）「未来を創る技術革新 オムロンの新エネルギー領域への挑戦」
オムロンは、環境負荷の低い新エネルギー普及を加速する新商品やソリューションを提供するとともに、カーボンフットプリントなど様々なデータ提供を行うことで、お客様の設計開発における商品選定や技術検証の時間を短縮し、新商品の創出加速に貢献します。 -
【年頭所感・2025年：企業⑱】腹巻 知（株式会社ノーリツ 代表取締役社長）「年頭所感」
このような状況のもと、2030年ありたい姿の実現に向け、「事業ポートフォリオの変 革」、「戦略投資の拡大と資本政策」、「サステナビリティ経営の推進」を重点戦略とする中期経営計画「Vプラン26」を推進してまいりました。本年は「Vプラン26」の2年目となる年です。 -
【年頭所感・2025年：企業⑰】藤原 正隆（大阪ガス株式会社 代表取締役社長）「志を体現し、未来に橋を架ける」
本年1月、阪神・淡路大震災から30年となります。「今日の安心をまもる」ため、大阪ガスネットワークでは引き続き、保安レベルと業務効率の向上、都市ガスインフラの耐震化、地震ブロックの細分化など、災害対応力の向上に取り組みます。ご家庭のお客さまには、冷蔵パウチ食品の定期宅配サービスや、固定通信事業、デジタルプラットフォーム事業など、生活まわりのサービスを充実させてまいります。 -
【年頭所感・2025年：企業⑯】田中 信吉（新電元工業株式会社 代表取締役社長）「年頭所感2025年」
当社は、企業ミッションである「エネルギーの変換効率を極限まで追求することにより人類と社会に貢献する」に基づき、長年培ったコア技術（半導体技術、回路技術、実装技術）のシナジー効果を発揮することで、社会のニーズにマッチした付加価値の高い製品を展開しています。 -
マレーシア生産拠点で5MW超オンサイト太陽光運開【パナソニック】グループ最大規模、CO2ゼロ工場化に貢献
パナソニックグループにおいて電気・ガス空調機器を製造販売する空質空調社（東京都港区）は、マレーシアにおける製造拠点であるパナソニックAPエアコンマレーシア（PAPAMY）の工場建屋に、発電容量5.2MWの自家消費用のオンサイト太陽光発電システムを導入した。太陽光発電システムの年間発電量は約5,900MWhが見込まれており、PAPAMYのエアコン工場やオフィスなどを含む全ての施設の使用電力のうち、約20%を賄う。この再エネ自家消費により年間約3,912トンのCO2排出が削減される予定。 -
イオンディライトが非化石証書活用拡大、自社全事務所の排出CO2ゼロ化達成へ
イオンディライト（東京都千代田区）は、非化石証書を活用し本社・支社などで使用する電力をこの11月から実質再エネ化。電力使用に伴うCO2排出量を実質的ゼロとした。 -
【年頭所感・2025年：企業⑮】山下 宏治（ヤンマーエネルギーシステム株式会社 代表取締役社長）「安心して暮らせる社会と脱炭素社会実現に向けて」
当社もこうした動向を捉え、エネルギートランジションに貢献するエネルギーシステムの開発と市場への展開に全力を注いでまいりました。発電分野においては、「実証・認知・対話」をコンセプトにした水素発電実証サイト「ヤンマークリーンエナジーサイト」（岡山市）を始めとする顧客接点を通じてお客様のエネルギー課題解決やニーズの理解に努める一方、製品面では発電出力35kWの水素燃料電池発電システムを発売し、自社EMSなどの機器を組み合わせて実際の水素発電プロジェクトへ納入することができました。 -
【年頭所感・2025年：企業⑭】武馬 雄一郎（株式会社NTTスマイルエナジー 代表取締役社長）「2025年 年頭所感」
NTTスマイルエナジーは、これまで太陽光発電設備の遠隔監視・制御装置「エコめがね」の展開や発電事業を通じ、低圧分野を中心に再生可能エネルギーの安定運用に取り組んで参りました。おかげさまで2024年に「エコめがね」の設置件数は10万件、見守り容量は3GWを達成しました。また、昨年はNTTアノードエナジーグループの一員として、脱炭素先行地域の自治体様と連携した家庭向けサービスも新たに展開しました。 -
【年頭所感・2025年：企業⑯】笹山 晋一（東京ガス株式会社 取締役 代表執行社長 CEO）「年頭所感」
今年は、能登半島地震から1年が経過し、阪神・淡路大震災から丸30年を迎える年です。電気や水道等の被害状況や、その後の復旧作業を目の当たりにするにつれ、インフラやライフラインの重要性を再認識するとともに、エネルギー事業者としての責任の重さを痛感しております。当社グループは、今後も地震等への災害対策を進め、強靭で安全なエネルギー供給の実現に取り組んでまいります。 -
【年頭所感・2025年：企業⑫】鵜飼 英一（NTN株式会社 取締役 代表執行役 執行役社長 CEO）「省エネルギー技術のスペシャリストとして新エネルギー市場の進展に貢献」
昨年、当社は新たに中期経営計画「DRIVE NTN100」Finalをスタートさせました。これまで進めてきた改革を仕上げ、稼ぐ力の向上を目指すとともに、新エネルギー分野における取り組みも加速させてまいります。風力発電分野においては、洋上風力の普及に伴い、遠隔による監視や効率的なメンテナンスのニーズが高まっています。当社は主軸用などの軸受やCMS（状態監視システム）による診断サービスの提供、データに基づくメンテナンスの提案などを行っています。 -
家庭向け・実質再エネ100%電気メニューを神奈川県内で先行展開開始【日産自動車／日産トレーデイング】非化石証書の環境価値を付与
日産自動車の子会社である日産トレーデイング（横浜市戸塚区）は、家庭向けの実質再エネ100%電気メニューの提供を、地元エリアの一つである神奈川県内で先行して開始した。本電力メニュー「日産でんき」では、系統電力にFIT発電所由来のFIT非化石証書を付与することで、実質再エネ100%とする。 -
福島県内森林由来J-クレジット創出・活用で協業へ【ふくしま緑の森づくり公社／ENEOS】森林維持・森林経営振興・CO2排出削減などに貢献目指し
（公社）ふくしま緑の森づくり公社とENEOSは、福島県内の森林を活用する脱炭素社会実現に向けた連携協定を締結した。公社が県内で管理する森林を対象とする森林由来のJ-クレジットを創出・活用する。 -
【年頭所感・2025年：企業⑪】牧志 龍男（日本エンヂニヤ株式会社 代表取締役）「小水力発電の普及を図り、脱炭素社会の実現に貢献」
我々日本エンヂニヤは、小水力発電の抱える課題の解決に取り組み、小水力発電の普及・拡大を図ることで再生可能エネルギー比率の向上に寄与することを目指します。このことが日本のエネルギー安全保障確立と脱炭素社会の実現に貢献できると考えております。
