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アーカイブ：2025年 1月
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【年頭所感・2025年：企業⑩】酒井 節雄（株式会社ニプロン 代表取締役会長）「脱炭素社会への貢献に向けて」
当社では脱炭素社会に向けた製品として、太陽光発電自家消費システム「PV Oasis」をご提供しています。本システムは太陽電池で発電した電気を直流のまま運用することで一般的な蓄電システムと比較し「高効率」であり、また系統非連系でシステムを構築することができます。 -
【年頭所感・2025年：企業⑨】遠藤 博（株式会社A-スタイル 代表取締役社長）「持続可能な未来への挑戦と新たな飛躍の年に向けて」
2025年は、日本のエネルギー政策において重要な節目となります。経済産業省（METI）は、2040年度の電源構成における再生可能エネルギー比率を「4～5割程度」とする目標を掲げました。この長期目標は、脱炭素社会の実現に向けた道筋を明確に示すものであり、再エネ関連事業に携わる当社にとっても、大きな指針となるものです。 -
【年頭所感・2025年：企業⑧】長屋 悠史（株式会社アンドパッド 執行役員）「2025年 年頭所感」
2025年の新春を迎えるにあたり、所感の一端を申し述べ、新年の挨拶に代えさせて頂きます。まずは、令和6年能登半島地震により亡くなられた方々に哀悼の意を表しますとともに、被災された全ての方々に心よりお見舞いを申し上げます。 -
連載「100％自然エネルギー地域をゆく136」1.5度C目標の達成に必要な再エネ3倍の実現に向けて ～COP29（バクー）からの最新動向
アゼルバイジャンの首都バクーで2024年11月に開催された気候変動枠組条約（UNFCCC）*1の締約国会議（COP29）*2にNGO（非政府組織）のオブザーバーとして参加する機会がありました。 -
SAF原料となる使用済み食用油の資源化促進に向け官民協定締結＝堺市／COSMOほか
大阪市堺市と、コスモ石油、日揮ホールディングス、レボインターナショナルの一市三企業は、SAFやバイオプラスチックなどの原料となる使用済み食用油の資源化促進を図る官民協力協定を締結した。大阪府内5施設のイオンモールに常設の家庭系廃食用油回収ボックスを順次設置する。 -
【年頭所感・2025年：企業⑦】小松 良則（シナネン株式会社 代表取締役社長）「時代の求めるエネルギーを届け、社会を支える」
脱炭素化では石油供給施設で提供するバイオディーゼル燃料、7月に運転開始予定の蓄電所、実質再エネ100%電力「あかりの森でんき」や、コーポレートPPAなどでお客様のニーズに応えます。また、フィジカルとバーチャルを組み合わせたオフサイトコーポレートPPAスキームを採用した電力供給を当グループ本社ビルにて行っております。 -
【年頭所感・2025年：企業⑥】一ノ瀬 貴士（株式会社東光高岳 代表取締役社長）「次世代電力ネットワークを支えるSERAカンパニーへ！」
昨年5月、当社はEV用急速充電器シリーズに新たに「SERA（セラ）」とブランドネームを付けました。「SERA」はフランス語の「未来の存在」という意味に加えて、Seamless、Energy、Relations＆Activation、すなわち「シームレスにエネルギーをつなげてイキイキ活性化させていくことで、未来のエネルギーネットワークをデザインする存在でありたい」という想いを込めています。 -
【年頭所感・2025年：企業⑤】羽野 泰弘（株式会社Wave Energy 代表取締役社長）「サステナビリティな工場を目指して」
弊社製品としても「EMS内蔵蓄電池盤」を新たに設け、2025年も再生可能エネルギーの導入拡大に向けた取り組みを一層強化してまいります。また、四国事業所第一工場では自家消費型太陽光発電システムが既に稼働しており、多くの電気を再生可能エネルギーで賄うことができています。2025年春にはソーラーカーポートおよび蓄電池設備を稼働させ、事業活動で消費するエネルギーの100%再生可能エネルギー化を目指しています。 -
【年頭所感・2025年：企業④】木南 陽介（株式会社レノバ 代表取締役社長CEO）「太陽光、陸上風力、蓄電池の3事業に注力、国内外での着実な実績積上げへ」
気候変動対策やエネルギー安全保障に対する「電源の脱炭素化」が喫緊の課題になっている中、産業や運輸の電化、AIの需要増によるデータセンター増設などに伴い、今後も電力の需要は大きく拡大すると予想されています。 -
バイオディーゼル専用発電機を開発、レンタル納入開始【アクティオ】B100燃料の建機分野での利用拡大視野に
建機レンタルのアクティオ（東京都中央区）は、既存の発電機に独自の改良を取り入れた廃食油由来バイオディーゼル燃料専用の発電機を開発。同発電機をJR東日本グループのユニオン建設（東京都目黒区）にレンタルし、ユニオン建設の東京都内の土木施工現場において発電機として導入されたことを発表した。 -
アクティオ自社施設内にバイオディーゼル燃料スタンド設置 年間約81トンのCO2排出削減へ
アクティオは今般、同社の施設である「アクティオ佐野テクノパーク統括工場」（栃木市藤岡町）に、工場内で使用している設備機械の給油を行うためのバイオディーゼル燃料スタンドを新たに設置した。 -
【年頭所感・2025年：企業③】岸本 照之（NTTアノードエナジー株式会社 代表取締役社長）「『再エネをフルサポート。再エネならアノード！』でさらなる飛躍の年に」
NTTアノードエナジーグループは、2050年カーボンニュートラルの実現に貢献するため、パートナーの皆さまのお力添えやNTTグループ各社との連携により、エネルギー分野で取り組んでまいります。本年もよろしくお願い致します。 -
【年頭所感・2025年：企業②】五角 博純（シャープエネルギーソリューション株式会社 代表取締役社長）「2025年 年頭所感 ―日本のあるべき社会インフラへの挑戦―」
当社は、太陽電池の研究開発を始めてから既に65年以上が経過しました。シリコン太陽電池をはじめ、現在は化合物・シリコン積層型太陽電池モジュールにおいて、世界最高の変換効率33.66%を達成しています。この技術を活かした薄膜化合物太陽電池は、昨年月面着陸に成功した探査機「SLIM」にも採用されました。 -
【年頭所感・2025年：企業①】島田 明（日本電信電話株式会社 代表取締役社長 社長執行役員）「2025年 年頭所感」
2024年はNTTグループの社長として、甚大な自然災害からの復旧活動を通じ、これまで以上に通信インフラの重要性と、それを支える企業としての使命を再認識する機会となりました。今後も激甚化する自然災害に負けない強靭なネットワーク・システムを構築し、お客様に安心してご利用いただけるプロダクト・サービスを提供していく所存です。 -
【年頭所感・2025年：協会・団体・自治体⑬】笹田 政克（NPO法人地中熱利用促進協会 理事長）「2025年 年頭所感」
昨年4月に再エネ熱利用促進協議会が発足しました。再エネ熱講座、再エネ熱シンポジウムをオンラインで実施しており、再エネ熱ネットワークへの登録者はあと少しで200名になります。
