≪①より続く≫

[画像・上：昨年の会場より]

アンフィニ

小間番号：12-42（住宅設備EXPO）

大阪市に本社を構える〝エネルギーの総合企業〟アンフィニは、太陽電池モジュールの原料であるシリコンを知る数少ない企業のひとつだ。そのアンフィニが今年の7月、福島県双葉郡楢葉町に鉄筋2階建て、敷地面積約1万坪、建物面積約5,000坪の太陽電池モジュール製造工場を新設した。今回の展示会では、その福島工場の外観をモチーフにしたユニークなブースで出展する。

展示アイテムの目玉は二つ。まず、福島プライドで製造される『福島モジュール』だ。同社は、復興への想いも込め福島工場のスタートアップメンバーとして地元出身者を60名以上採用した。このメンバーの育成期間を十分にとれたことに加え、彼らの持つ〝実直で積極的な姿勢〟という資質がシナジー効果を生み、品質に徹底的にこだわり抜く生産体制が構築されたとのこと。「出荷前段階での不良率は1%を切る驚異的な数値である」と、福島工場の運営最高責任者の小寺直人常務取締役は語る。

二つ目に同社の新しいブランドである『ジャパンバッテリー』の実機も展示される。ZEHやスマートハウスというマーケットに、「創エネ」のみならず「蓄エネ」でも対応していけるよう力を入れていく。販売は来年4月を予定。

同社はこれらに加え、PPSの『ジャパン電力』も展開していることもあり、住宅用のエネルギーに関してトータルでのサポートが可能。今後の展開にも注目だ。

 

屋上発電

小間番号：6-18（スマートビルディングEXPO）

屋上発電は、このほど立ち上げたフランチャイズ事業「ROTOP（ルトップ）」の法人加盟店の募集を行う。低重心架台による陸屋根設置の太陽光発電システム販売と、太陽光発電システムを無償で設置する売電事業（通称＝屋根貸し）が業務内容。ブースでは、これら事業スキームの詳細と加盟条件及び収支モデルなどを紹介する。

独自開発の低重心架台は、陸屋根にアンカーを打ち込むことなくパネル設置ができる。アルミ製で軽量なので、従来工法に比べ工期を大幅短縮でき、ビル屋上の保護にもつながる。10月に国内の実用新案登録を取得。海外からの問い合わせも多く、欧米、東南アジアの各国でも、知的財産保護を申請中。本部が売電を担当し、加盟店はシステム販売と、売電収益の一部が支払われる。

「屋根貸し」は、このシステムを無償設置し、同社が売電を行うといったもの。建物オーナーは、初期費用無しで太陽光発電システムを設置でき、停電時には非常用電源として発電した電気の一部を利用することができる。加盟店は、建物オーナー募集を行う。

同社はこれまで約1,800カ所の陸屋根に太陽光発電システムを設置してきた。屋上で累計100MWの発電所を実現し、都市部での電力エネルギーの地産地消を目指す。

 

リープトンエナジー

小間番号：9-42（住宅設備EXPO）

太陽光発電の総合システムメーカーであるリープトンエナジーは、自社太陽光モジュールをはじめ、各種架台、パワコンなどの周辺機器、さらにメンテナンスサービスまで顧客ニーズに合った幅広い提案を行っている。ブースでは、太陽光発電システム搭載カーポート「SUNSMART」を中心に展示する。

同製品は、住宅の屋根上だけでなく、カーポートにも太陽光パネルを搭載することで、大容量発電が実現できると評判のカーポートシステム。柱を太くし強度を高め、筋交いをなくすことで自動車の乗り降りもスムーズ、利便性が高くまたその施工性の良さでも人気が高い同社の自信作だ。

ブースでは、カーポートを上部からも見渡すことができる階段を設置し、その設備をしっかりとチェックすることが出来る。また、特長や施工手順を紹介するプレゼンテーションなども実施する。

他にも、8月から本格稼働した自社工場で生産している、高出力・低価格でコストパフォーマンスに優れた太陽電池モジュールや、置くだけで簡単に設置できる置き架台、安定かつ高変換効率を誇る自社ブランドのパワーコンディショナ、システムを安心して使うための充実した保証・補償制度を紹介し、産業用だけでなく、住宅用にも特化した提案もできる同社の総合力をアピールする。

 

日比谷総合設備

小間番号：5-1（スマートビルディングEXPO）

設備エンジニアリング企業の日比谷総合設備は、節電・省エネやエネルギー管理の提案・施工に力を入れている。今回は、「カシコイ自動節電」「プロのエネルギー管理ツール」「エネマネ事業で補助金アップ」の3つのソリューションを訴求する。

「カシコイ自動節電」では、電力と電力量の両方を削減できる「Smart-Save」を紹介。暑さや寒さを我慢するのではなく、快適さとの両立を前提として、空調温度シフトやサイクリック運転（輪番でオン／オフ）によるきめ細かな制御で、快適な節電を実現する。また、状況を「見える化」させて、節電の自動化を進めることで、省人化にもつながる。

エネルギー管理の質を高めるためには、データ分析も重要。同社の「3Eサポート」は、BEMSなどで蓄積されたデータを自動分析し、報告書まで作成できる。省エネ診断や省エネ改修提案などで培ったノウハウを組込み、実効性の高い報告書を作成できる。

同社は、SII補助金事業のエネマネ事業者にコンソーシアムの一員として登録している。それを活かして、設備更新とEMS導入を組合せるスキームも紹介。このスキームが認められればエネルギー使用合理化等事業者支援の補助金率も3分の1から2分の1にアップするので、さらに経済的なエネルギーソリューションが可能。

 

≪③へ続く≫

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